サンデン(6444)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 107億1500万
- 2009年3月31日
- -61億9800万
- 2009年12月31日
- 30億9000万
- 2010年3月31日 +68.38%
- 52億300万
- 2010年6月30日 -35.1%
- 33億7700万
- 2010年9月30日 +22.92%
- 41億5100万
- 2010年12月31日 +17.42%
- 48億7400万
- 2011年3月31日 +10.32%
- 53億7700万
- 2011年6月30日 -94.03%
- 3億2100万
- 2011年9月30日 +233.33%
- 10億7000万
- 2011年12月31日
- -10億500万
- 2012年3月31日
- 7億1200万
- 2012年6月30日
- -5億1600万
- 2012年9月30日
- -4億3800万
- 2012年12月31日 -405.02%
- -22億1200万
- 2013年3月31日
- -8億9600万
- 2013年6月30日
- 3億2000万
- 2013年9月30日 +125.31%
- 7億2100万
- 2013年12月31日 -31.62%
- 4億9300万
- 2014年3月31日 +885.4%
- 48億5800万
- 2014年6月30日 -37.16%
- 30億5300万
- 2014年9月30日 +62.63%
- 49億6500万
- 2014年12月31日 +9.95%
- 54億5900万
- 2015年3月31日 +72.32%
- 94億700万
- 2015年6月30日 -80.65%
- 18億2000万
- 2015年9月30日 +23.19%
- 22億4200万
- 2015年12月31日 -50.04%
- 11億2000万
- 2016年3月31日 +390.54%
- 54億9400万
- 2016年6月30日
- -9億8400万
- 2016年9月30日
- -9億6400万
- 2016年12月31日
- -8億8400万
- 2017年3月31日
- 15億8200万
- 2017年6月30日 -33.31%
- 10億5500万
- 2017年9月30日 +74.5%
- 18億4100万
- 2017年12月31日 +22.27%
- 22億5100万
- 2018年3月31日 +142.96%
- 54億6900万
- 2018年6月30日 -78.26%
- 11億8900万
- 2018年9月30日 -93.44%
- 7800万
- 2018年12月31日
- -8億4800万
- 2019年3月31日
- 8億8900万
- 2019年6月30日 -15.41%
- 7億5200万
- 2019年9月30日 -80.32%
- 1億4800万
- 2019年12月31日
- -18億8800万
- 2020年3月31日 -80.14%
- -34億100万
- 2020年6月30日 -38.49%
- -47億1000万
- 2020年9月30日 -64.84%
- -77億6400万
- 2020年12月31日 -24.9%
- -96億9700万
- 2021年3月31日 -90.33%
- -184億5600万
- 2021年6月30日
- -94億8700万
- 2021年9月30日 -15.67%
- -109億7400万
- 2021年12月31日 -13.63%
- -124億7000万
- 2022年3月31日
- -9億7600万
- 2022年6月30日 -254.3%
- -34億5800万
- 2022年9月30日 -59.25%
- -55億700万
- 2022年12月31日 -4.03%
- -57億2900万
- 2023年3月31日
- -16億1700万
- 2023年6月30日 -173.04%
- -44億1500万
- 2023年9月30日 -45.59%
- -64億2800万
- 2023年12月31日 -71.41%
- -110億1800万
- 2024年3月31日
- -17億5200万
- 2024年6月30日 -93.84%
- -33億9600万
- 2024年9月30日 -27.83%
- -43億4100万
- 2024年12月31日 -48.49%
- -64億4600万
- 2025年3月31日
- -10億1600万
- 2025年6月30日 -46.95%
- -14億9300万
- 2025年9月30日 -53.99%
- -22億9900万
- 2025年12月31日
- -15億700万
個別
- 2008年3月31日
- 20億4700万
- 2009年3月31日
- -92億1200万
- 2010年3月31日
- 7億9600万
- 2011年3月31日
- -6億7500万
- 2012年3月31日 -273.63%
- -25億2200万
- 2013年3月31日
- 7億2300万
- 2014年3月31日 +29.05%
- 9億3300万
- 2015年3月31日 +277.17%
- 35億1900万
- 2016年3月31日 +26.83%
- 44億6300万
- 2017年3月31日 -16.02%
- 37億4800万
- 2018年3月31日 +81.94%
- 68億1900万
- 2019年3月31日 -28.02%
- 49億800万
- 2020年3月31日 -69.07%
- 15億1800万
- 2021年3月31日 +20.09%
- 18億2300万
- 2021年12月31日
- -109億2300万
- 2022年12月31日
- -73億2200万
- 2023年12月31日 -88.34%
- -137億9000万
- 2024年12月31日
- -128億3100万
- 2025年12月31日
- -44億5700万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の世界経済は、米国の関税政策の影響が顕在化し、米国雇用統計の悪化等も見られたものの、緩やかに成長しました。一方で、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や中東情勢の緊迫化に加え、欧州及び中国経済の減速傾向が顕在化するなど、地政学的リスクや各国政策の動向により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。2026/03/27 14:00
当社グループにおいては、世界の自動車生産台数が前年同期比増加で推移し、アジア地域での販売が増加したこともあり、当連結会計年度の売上高は、190,875百万円(前年同期比3.8%増)となりました。営業損失は、原価低減等の諸施策や販売費及び一般管理費の抑制により、収益性は改善傾向にあるものの、1,507百万円(前年同期は営業損失6,446百万円)となりました。経常利益は、持分法による投資利益等により、1,774百万円(前年同期は経常損失176百万円)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、希望退職制度の実施に伴う一時的な損失があったものの、固定資産流動化の推進等の構造改革及び一部子会社での繰延税金資産計上により、274百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失777百万円)となりました。
また、米国の関税政策等による当社への影響につきましては、引き続き動向を注視し、適切な対策を講じてまいります。