ニコン（7731）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 481億8400万
- 2009年12月31日
- -161億4300万
- 2010年3月31日
- -138億5400万
- 2010年6月30日
- 113億1200万
- 2010年9月30日 +34.11%
- 151億7000万
- 2010年12月31日 +122.47%
- 337億4900万
- 2011年3月31日 +60.16%
- 540億5200万
- 2011年6月30日 -31.7%
- 369億2000万
- 2011年9月30日 +65.69%
- 611億7300万
- 2011年12月31日 +13.38%
- 693億5800万
- 2012年3月31日 +15.46%
- 800億8000万
- 2012年6月30日 -70.82%
- 233億6800万
- 2012年9月30日 +58.78%
- 371億300万
- 2012年12月31日 +5.78%
- 392億4700万
- 2013年3月31日 +29.95%
- 510億100万
- 2013年6月30日 -88.17%
- 60億3200万
- 2013年9月30日 +263.08%
- 219億100万
- 2013年12月31日 +79.61%
- 393億3700万
- 2014年3月31日 +60%
- 629億4100万
- 2014年6月30日 -94.43%
- 35億500万
- 2014年9月30日 +273.72%
- 130億9900万
- 2014年12月31日 +104.04%
- 267億2700万
- 2015年3月31日 +62.43%
- 434億1200万
- 2015年6月30日 -90.95%
- 39億2700万
- 2015年9月30日 +270.18%
- 145億3700万
- 2015年12月31日 +99.69%
- 290億2900万
- 2016年3月31日 +26.43%
- 367億100万
- 2016年6月30日 -59.32%
- 149億3100万
- 2016年9月30日 +56.29%
- 233億3500万
- 2016年12月31日 +80.77%
- 421億8200万
- 2017年3月31日 +20.85%
- 509億7900万
- 2020年3月31日 -86.76%
- 67億5100万
- 2023年9月30日 +101.88%
- 136億2900万
- 2024年3月31日 +191.85%
- 397億7600万
個別
- 2009年3月31日
- 109億300万
- 2010年3月31日
- -424億3500万
- 2011年3月31日
- 153億9000万
- 2012年3月31日 +119.05%
- 337億1200万
- 2013年3月31日 -50.68%
- 166億2800万
- 2014年3月31日 +97.31%
- 328億900万
- 2015年3月31日 -77.69%
- 73億1900万
- 2016年3月31日
- -85億3100万
- 2017年3月31日
- 232億5200万
- 2018年3月31日 +10.97%
- 258億200万
- 2019年3月31日 +14.11%
- 294億4300万
- 2020年3月31日
- -96億9700万
- 2021年3月31日 -329.47%
- -416億4600万
- 2022年3月31日
- 76億200万
- 2023年3月31日 +285.4%
- 292億9800万
- 2024年3月31日 -44.99%
- 161億1800万
- 2025年3月31日
- -19億2200万
- 2026年3月31日 -999.99%
- -313億5800万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社グループで定める各マテリアリティについて、指標・目標、当事業年度における実績は以下のとおりです。今後も社会の動向や会社の事業活動の変化などを踏まえ、ステークホルダーと対話しながらサステナビリティに関するマテリアリティや戦略、それに対する指標・目標を見直していきます。2026/06/25 15:30
<マテリアリティに関する指標及び目標と2025年度実績>マテリアリティ 指標 目標(達成年度) 2025年度実績 事業 ①コア技術による社会価値創造 成長ドライバーの連結営業利益に占める比率 40%以上(2030年度) ※事業拡大に取り組んだが、連結営業利益が赤字となったため本指標は算出せず サービス・コンポーネントの連結営業利益に占める比率 50%以上(2030年度) ②信頼に応える品質の維持・向上 事業環境の変化に対応した品質マネジメントシステムの見直し計画の達成度 100%(毎年度) 100%・グローバル化に対応した新しい品質管理指針(QMD)を2026年3月に制定 品質マネジメントシステムの運用状況モニタリング・改善計画の実施率 100%(毎年度) 100%・計画に従い、8つの部門及び会社のアセスメントを実施 品質に関する基本教育の理解度(事業部、グループ生産会社) 80%以上(2025年度) 92%*1・事業部、国内外グループ生産会社に対し品質管理検定(QC検定)3級・4級のeラーニング教育を実施・海外グループ会社への品質管理基本教育のトライアル完了 - #2 役員報酬（連結）
- ⑤ 業績連動報酬等に関する事項2026/06/25 15:30
2026年3月期の賞与を算定する際の連結業績に関する指標、基準値及び実績値は以下のとおりです。連結ROEは資本の効率性を測るため、また、連結営業利益は収益力を測るために用いています。
- #3 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2)報告セグメントに関する情報2026/06/25 15:30
報告セグメントの会計処理方法は、注記「3.重要性がある会計方針」で記載している当社グループの会計方針と同じであります。報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の売上収益は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- また、「事業による社会価値創造」「多様な人材と組織力の強化」「共創型バリューチェーンの深化」を価値創造のための重点テーマに設定し、経営基盤を強化するとともにサステナビリティを重視した経営を推進します。2026/06/25 15:30
2030年度の数値目標として、売上収益1兆円、営業利益800億円、全社ROIC 7%、ROE 10%を掲げています。
*当社グループは、2026年度より、報告セグメント「コンポーネント事業」の名称を「インダストリー事業」に変更しました。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、中期経営計画(2022-2025年度)のもと、事業を進展させるとともに、経営基盤の整備を進めました。当連結会計年度は、映像事業では、当社と子会社RED Digital Cinema, Inc.の技術を融合したデジタルシネマカメラ「ZR」を発表し、精機事業では、ニコン初となる半導体製造の後工程向けデジタル露光装置「DSP-100」の受注を開始しました。成長ドライバーの展開は着実に進捗したものの、デジタルマニュファクチャリング事業において、非金融資産に係る減損損失を計上したこと等により業績は期初の想定を大きく下回りました。当該減損損失の計上については、「第5[経理の状況] 1[連結財務諸表等] (1)[連結財務諸表] [連結財務諸表注記] 15.非金融資産の減損損失 (2)認識した減損損失及び認識に至った事象及び状況 (当連結会計年度)」をご参照ください。2026/06/25 15:30
このような状況の下、当社グループの連結業績は、売上収益は6,771億63百万円、前期比381億22百万円(5.3%)の減収、営業損失は1,124億48百万円(前年同期は24億22百万円の営業利益)、税引前損失は1,065億11百万円(前年同期は45億33百万円の税引前利益)、親会社の所有者に帰属する当期損失は860億88百万円(前年同期は61億23百万円の親会社の所有者に帰属する当期利益)となりました。
セグメント情報は次のとおりです。 - #6 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結損益計算書】2026/06/25 15:30
(単位:百万円) その他営業費用 29 △16,631 △111,170 営業利益又は損失(△) 2,422 △112,448 金融収益 30 5,960 9,204
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
