ニコン（7731）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 481億8400万
- 2009年12月31日
- -161億4300万
- 2010年3月31日
- -138億5400万
- 2010年6月30日
- 113億1200万
- 2010年9月30日 +34.11%
- 151億7000万
- 2010年12月31日 +122.47%
- 337億4900万
- 2011年3月31日 +60.16%
- 540億5200万
- 2011年6月30日 -31.7%
- 369億2000万
- 2011年9月30日 +65.69%
- 611億7300万
- 2011年12月31日 +13.38%
- 693億5800万
- 2012年3月31日 +15.46%
- 800億8000万
- 2012年6月30日 -70.82%
- 233億6800万
- 2012年9月30日 +58.78%
- 371億300万
- 2012年12月31日 +5.78%
- 392億4700万
- 2013年3月31日 +29.95%
- 510億100万
- 2013年6月30日 -88.17%
- 60億3200万
- 2013年9月30日 +263.08%
- 219億100万
- 2013年12月31日 +79.61%
- 393億3700万
- 2014年3月31日 +60%
- 629億4100万
- 2014年6月30日 -94.43%
- 35億500万
- 2014年9月30日 +273.72%
- 130億9900万
- 2014年12月31日 +104.04%
- 267億2700万
- 2015年3月31日 +62.43%
- 434億1200万
- 2015年6月30日 -90.95%
- 39億2700万
- 2015年9月30日 +270.18%
- 145億3700万
- 2015年12月31日 +99.69%
- 290億2900万
- 2016年3月31日 +26.43%
- 367億100万
- 2016年6月30日 -59.32%
- 149億3100万
- 2016年9月30日 +56.29%
- 233億3500万
- 2016年12月31日 +80.77%
- 421億8200万
- 2017年3月31日 +20.85%
- 509億7900万
- 2020年3月31日 -86.76%
- 67億5100万
- 2023年9月30日 +101.88%
- 136億2900万
- 2024年3月31日 +191.85%
- 397億7600万
個別
- 2009年3月31日
- 109億300万
- 2010年3月31日
- -424億3500万
- 2011年3月31日
- 153億9000万
- 2012年3月31日 +119.05%
- 337億1200万
- 2013年3月31日 -50.68%
- 166億2800万
- 2014年3月31日 +97.31%
- 328億900万
- 2015年3月31日 -77.69%
- 73億1900万
- 2016年3月31日
- -85億3100万
- 2017年3月31日
- 232億5200万
- 2018年3月31日 +10.97%
- 258億200万
- 2019年3月31日 +14.11%
- 294億4300万
- 2020年3月31日
- -96億9700万
- 2021年3月31日 -329.47%
- -416億4600万
- 2022年3月31日
- 76億200万
- 2023年3月31日 +285.4%
- 292億9800万
- 2024年3月31日 -44.99%
- 161億1800万
- 2025年3月31日
- -19億2200万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社グループで定める各マテリアリティについて、指標・目標、当事業年度における実績は以下のとおりです。今後も社会の動向や会社の事業活動の変化などを踏まえ、ステークホルダーと対話しながらサステナビリティに関するマテリアリティや戦略、それに対する指標・目標を見直していきます。2025/06/26 15:32
<マテリアリティに関する指標及び目標と2024年度実績>
*1 目標の基準年を2024年度より2022年度比に変更マテリアリティ 指標 目標(達成年度) 2024年度実績 事業 ①コア技術による社会価値創造 成長ドライバーの連結営業利益に占める比率 40%以上(2030年度) 0%以下 サービス・コンポーネントの連結営業利益に占める比率 50%以上(2030年度) 59% ②信頼に応える品質の維持・向上 事業環境の変化に対応した品質マネジメントシステムの見直し計画の達成度 100%(毎年度) 新事業やサービスなどに関わる品質管理指針(QMD)改定を2024年7月に実施ISOマネジメントシステムの追補改定(気候変動への配慮)、製品環境法規制対象のさらなる明確化などに関するQMD改定案を作成海外グループ会社向けのQMDを2024年7月に制定 品質マネジメントシステムの運用状況モニタリング・改善計画の実施率 100%(毎年度) 全9件の部門及び会社に対するアセスメントを実施 品質に関する基本教育の理解度(事業部、グループ生産会社) 80%以上(2025年度) QC検定3級・4級のeラーニング教育を事業部、国内グループ生産会社に実施。受講率92% - #2 役員報酬（連結）
- ⑤ 業績連動報酬等に関する事項2025/06/26 15:32
2025年3月期の賞与を算定する際の連結業績に関する指標、基準値及び実績値は以下のとおりです。連結ROEは資本の効率性を測るため、また、連結営業利益は収益力を測るために用いています。
- #3 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (2)報告セグメントに関する情報2025/06/26 15:32
報告セグメントの会計処理方法は、注記「3.重要性がある会計方針」で記載している当社グループの会計方針と同じであります。報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。
セグメント間の売上収益は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ・進捗状況2025/06/26 15:32
2022年度からの取り組みの結果、事業戦略の強化、経営基盤の整備は着実に進展しました。数値計画は、映像事業の業績が上振れる一方、半導体関連などインダストリー領域の下振れや成長ドライバーの遅れなどが重なりました。その結果、売上収益は前倒しで達成していますが、営業利益率、営業利益及びROEは計画未達となる見込みです。
こうした成果と課題を踏まえ、2025年度は、2030年のありたい姿に向けた体制整備の年と位置付け、投資選別や体制の合理化に向けた自助努力を行い、短期業績の回復と長期成長のための投資の両立を目指します。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは中期経営計画(2022～2025年度)のもと、事業を進展させるとともに、経営基盤の整備を進めています。2025年3月期は、映像事業では、将来の動画戦略展開の中核をなす、業務用シネマカメラのメーカーである米国RED社の完全子会社化を完了、精機事業では、ニコン初となる半導体製造の後工程向け露光装置の開発を発表しました。事業戦略の強化、経営基盤の整備は着実に進捗していますが、さらなる収益性改善に取り組む必要があります。2025/06/26 15:32
このような状況の下、当社グループの連結業績は、売上収益は7,152億85百万円、前期比19億60百万円(0.3%)の減収、営業利益は24億22百万円、前期比373億54百万円(93.9%)の減益、税引前利益は45億33百万円、前期比381億36百万円(89.4%)の減益、親会社の所有者に帰属する当期利益は61億23百万円、前期比264億47百万円(81.2%)の減益となりました。
セグメント情報は次のとおりです。 - #6 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結損益計算書】2025/06/26 15:32
(単位:百万円) その他営業費用 29 △5,792 △16,631 営業利益 39,776 2,422 金融収益 30 8,260 5,960
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
