9835 ジュンテンドー

9835
2026/07/31
時価
42億円
PER 予
27.57倍
2010年以降
赤字-80.85倍
(2010-2026年)
PBR
0.32倍
2010年以降
0.17-0.86倍
(2010-2026年)
配当 予
1.96%
ROE 予
1.16%
ROA 予
0.35%
資料
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ジュンテンドー(9835)の商品の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年2月28日
112億8043万
2010年11月30日 +5.64%
119億1656万
2011年2月28日 -9.63%
107億6843万
2011年5月31日 +8.23%
116億5427万
2011年8月31日 -4.38%
111億4346万

個別

2009年2月28日
103億1954万
2010年2月28日 +3.9%
107億2246万
2011年2月28日 -3.98%
102億9525万
2011年11月30日 +15.77%
119億1900万
2012年2月29日 -7.93%
109億7379万
2012年5月31日 +8.85%
119億4463万
2012年8月31日 -5.12%
113億3269万
2012年11月30日 +6.06%
120億1958万
2013年2月28日 -6.66%
112億1876万
2013年5月31日 +7.67%
120億7970万
2013年8月31日 -6.14%
113億3861万
2013年11月30日 +4.06%
117億9891万
2014年2月28日 -2.99%
114億4619万
2014年5月31日 +4.9%
120億758万
2014年8月31日 -6.48%
112億2931万
2014年11月30日 +5.84%
118億8503万
2015年2月28日 -2.62%
115億7351万
2015年5月31日 +2.33%
118億4309万
2015年8月31日 -3.95%
113億7544万
2015年11月30日 +7.26%
122億127万
2016年2月29日 -3.04%
118億3019万
2016年5月31日 +4.7%
123億8662万
2016年8月31日 -3.33%
119億7367万
2016年11月30日 +4.89%
125億5895万
2017年2月28日 -3.98%
120億5867万
2017年5月31日 +3.93%
125億3202万
2017年8月31日 -4.26%
119億9864万
2017年11月30日 +5.43%
126億5066万
2018年2月28日 -3.65%
121億8918万
2018年5月31日 +5.21%
128億2436万
2018年8月31日 -5.54%
121億1327万
2018年11月30日 +5.03%
127億2206万
2019年2月28日 -3.76%
122億4380万
2019年5月31日 +4.69%
128億1793万
2019年8月31日 -2.7%
124億7201万
2019年11月30日 +1.98%
127億1936万
2020年2月29日 -3.52%
122億7193万
2020年5月31日 +2.3%
125億5386万
2020年8月31日 -3.86%
120億6989万
2020年11月30日 +2.57%
123億8022万
2021年2月28日 -3.26%
119億7660万
2021年5月31日 +4.94%
125億6877万
2021年8月31日 -2.83%
122億1313万
2021年11月30日 +2.45%
125億1206万
2022年2月28日 -1.27%
123億5370万
2022年5月31日 +4.98%
129億6914万
2022年8月31日 -0.59%
128億9244万
2022年11月30日 +6.37%
137億1323万
2023年2月28日 -0.12%
136億9722万
2023年5月31日 +4.72%
143億4349万
2023年8月31日 -2.26%
140億1863万
2023年11月30日 +0.91%
141億4551万
2024年2月29日 +0.43%
142億676万
2024年5月31日 +1.07%
143億5829万
2024年8月31日 -5.08%
136億2828万
2024年11月30日 -0.1%
136億1528万
2025年2月28日 +0.79%
137億2258万
2025年5月31日 +0.77%
138億2767万
2025年8月31日 -5.51%
130億6534万
2025年11月30日 +0.06%
130億7362万
2026年2月28日 +0.82%
131億8042万
2026年5月31日 +4.15%
137億2680万

有報情報

#1 その他、財務諸表等(連結)
(注)第1四半期及び第3四半期については、金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。
2026/05/27 9:36
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
1.地域を支えるインフラへ
地方都市、中山間地、離島の持続可能な生活基盤となる、生活になくてはならない商品、サービスを提供するインフラとして、地域の事業と暮らしを支えてまいります。
(主な取組み)
2026/05/27 9:36
#3 主な資産及び負債の内容(連結)
商品
区分金額(千円)
家庭雑貨・家庭電器3,193,843
趣味・嗜好1,615,103
農業・園芸2,738,431
建築・DIY5,498,335
その他134,716
13,180,429
2026/05/27 9:36
#4 事業等のリスク
商品販売に係る法的規制について
ホームセンターにおきましては、販売にあたり法的規制を受ける「医療機器」「灯油」「農薬」等の商品を取り扱っております。
当社は、これらの法的規制を遵守のうえ営業を行っておりますが、許認可の状況及び有資格者の確保の状況によっては、出店政策及び営業に影響を及ぼす可能性があります。
2026/05/27 9:36
#5 人材の育成及び社内環境整備に関する方針、戦略(連結)
(人財育成方針)
当社は志・経営理念の実現のため、社員のスキルや知識習得に関しても、経営における重要な事項と捉え、研修・セミナーの受講など必要な機会を積極的にとらえるよう随時奨励しております。2025年より商品知識系の研修に加え、マネジャー研修、店長研修、バイヤー候補者研修など、階層別の研修・セミナーを大幅に強化しています。これにより、専門性の強化と各階層に適したマインド(意識)を醸成し、社員の成長意欲・モチベーションを引き出すことで組織パフォーマンスの底上げに繋げてまいります。
(社内環境整備方針)
2026/05/27 9:36
#6 収益認識関係、財務諸表(連結)
契約負債は、当社が発行するポイントカードによるポイントプログラムに入会した顧客(以下「ポイントカード会員」)に対して主に商品の販売時に付与したポイントを履行義務として識別したもののうちの将来のポイント使用見込額であります。契約負債は、主にポイントカード会員が商品の購入時にポイントを使用した時点で収益を認識し、取り崩されます。
なお、当事業年度に認識された収益のうち、期首現在の契約負債の残高に含まれていた金額に重要性はありません。また、当事業年度において、顧客との契約から生じた債権及び契約負債の残高に重要な変動はありません。
2026/05/27 9:36
#7 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(千円)貸借対照表計上額(千円)
2,3201,826
株式会社アサヒペン1,2001,200安定的な商品仕入及び取引関係の維持・強化を目的として保有しております。同社からは、当社の取り扱い商品である塗料等を仕入れております。
2,1132,208
株式会社やまびこ400400安定的な商品仕入及び取引関係の維持・強化を目的として保有しております。同社傘下のやまびこジャパン株式会社からは、当社の取り扱い商品である工具等を仕入れております。
1,536992
株式会社マキタ200200安定的な商品仕入及び取引関係の維持・強化を目的として保有しております。同社の取り扱い商品である工具等を仕入れております。
1,211977
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(千円)貸借対照表計上額(千円)
株式会社イエローハット576288安定的な商品仕入及び取引関係の維持・強化を目的として保有しております。同社へは、店舗用建物を賃貸しております。また、同社傘下の株式会社ジョイフルからは、当社の取り扱い商品であるカー用品等を仕入れております。株式数の増加は株式分割によるものであります。
1,013811
トラスコ中山株式会社400400安定的な商品仕入及び取引関係の維持・強化を目的として保有しております。同社からは、当社の取り扱い商品である工具等を仕入れております。
1,009791
(注)定量的な保有効果につきましては、記載が困難であるため、記載しておりません。取締役会において、政策保有に関する方針に則り個別銘柄の保有の合理性につきまして検証しております。
みなし保有株式
2026/05/27 9:36
#8 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1984年12月当社入社
2006年3月商品Ⅱ部長
2020年3月商品事業部長
2020年5月取締役
2026/05/27 9:36
#9 発行済株式、株式の総数等(連結)
②【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2026年2月28日)提出日現在発行数(株)(2026年5月27日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式8,331,1648,331,164東京証券取引所スタンダード市場単元株式数は100株であります。
8,331,1648,331,164
2026/05/27 9:36
#10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
・収益構造の改革
当事業年度より稼働した新物流センターを核に物流拠点の再編、最適化を進め、更なるコスト削減を実現します。また、プライベートブランド商品の構成比を高め、利益率の向上を図ります。
・業務改革の推進
2026/05/27 9:36
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
営業収益につきましては、「地方都市、中山間地、離島のなくてはならないインフラになろう」という経営理念のもと、農業・園芸、建築・DIY関連部門を中心に継続して商品力の強化に取り組み、専門性の高い商品ラインナップの拡充とサービスの向上に努めてまいりました。しかしながら、継続的な物価上昇に伴う買い控えや客数の減少により、前事業年度を下回る結果となりました。
事業年度前半におきましては、春先から野菜苗を中心とした園芸植物の販売が堅調に推移したほか、早い梅雨明けと猛暑により、散水用品、水中ポンプ、刈払機等の農業関連用品やファン付き衣料等の熱中症対策商品が大きく伸長し、堅調に推移いたしました。
しかしながら、9月以降の食料品を中心とする更なる値上げにより、消費者の買い控え意識が一層高まり、住居や生活に関連するあらゆる分野に影響を及ぼし、農業資材、農業機械等の一部部門で堅調さを維持したものの、その他大半の部門で前事業年度を大きく下回り、全体としては厳しい結果となりました。
2026/05/27 9:36
#12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
当社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。
(1)商品の販売にかかる収益認識
ホームセンター事業における店舗での不特定多数の一般顧客への商品の販売を主たる事業とし、これら商品の販売については、顧客に商品を引き渡した時点で商品の支配が顧客に移転することから、履行義務が充足されると判断し、収益を認識しております。
2026/05/27 9:36
#13 金融商品関係、財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針
2026/05/27 9:36

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