- 9948
- 2026/09/09
- 時価
- 2130億円
- PER 予
- 15.88倍
- 2010年以降
- 3.78-25.07倍
(2010-2026年) - PBR
- 1倍
- 2010年以降
- 0.51-1.39倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.22%
- ROE 予
- 6.33%
- ROA 予
- 4.09%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アークス(9948)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2013年2月28日
- 123億3000万
- 2014年2月28日 +5.21%
- 129億7200万
- 2014年8月31日 -8.1%
- 119億2100万
- 2015年2月28日 +17.51%
- 140億800万
- 2015年8月31日 -6.54%
- 130億9200万
- 2016年2月29日 +5.32%
- 137億8800万
- 2016年8月31日 -1.4%
- 135億9500万
- 2017年2月28日 +2.18%
- 138億9100万
- 2017年8月31日 +1.33%
- 140億7600万
- 2018年2月28日 +0.47%
- 141億4200万
- 2018年8月31日 +1.3%
- 143億2600万
- 2019年2月28日 +1.5%
- 145億4100万
- 2019年8月31日 -1.08%
- 143億8400万
- 2020年2月29日 +4.22%
- 149億9100万
- 2020年8月31日 -1.29%
- 147億9700万
- 2021年2月28日 -2.52%
- 144億2400万
- 2021年8月31日 +10.28%
- 159億700万
- 2022年2月28日 -1.2%
- 157億1600万
- 2022年8月31日 +6.69%
- 167億6700万
- 2023年2月28日 +1.14%
- 169億5800万
- 2023年8月31日 +4.93%
- 177億9400万
- 2024年2月29日 +0.16%
- 178億2300万
- 2024年8月31日 +6.08%
- 189億600万
- 2025年2月28日 +3.45%
- 195億5800万
- 2025年8月31日 -0.1%
- 195億3800万
- 2026年2月28日 +6.42%
- 207億9200万
有報情報
- #1 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- 当グループは、スーパーマーケット事業並びにこれらの付帯業務を営む単一セグメントであり、顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。2023/10/16 16:27
(注)「その他の収益」は、不動産賃貸収入等であります。前第2四半期連結累計期間(自 2022年3月1日至 2022年8月31日) 当第2四半期連結累計期間(自 2023年3月1日至 2023年8月31日) 商品の販売 276,855百万円 287,750百万円 手数料収入等 1,669百万円 1,702百万円 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2023/10/16 16:27
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年8月31日) 提出日現在発行数(株)(2023年10月16日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 57,649,868 57,649,868 東京証券取引所プライム市場札幌証券取引所 単元株式数100株 計 57,649,868 57,649,868 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループが事業を展開する食品スーパーマーケット業界におきましても、賃金の上昇を上回る物価高が昨年来続いている中、お客様の生活防衛意識の高まりにより節約志向や選別消費の傾向が一段と強まっていることに加え、人件費や電気料金をはじめとする事業運営コストが増加しており、当社を取り巻く経営環境は厳しい状況が継続しております。2023/10/16 16:27
このような状況の下、昨年から続く商品・サービスの価格上昇、事業運営に係る各種コストの増加、お客様の日常消費に対する価値変容に対応するため、当社グループの強みであるローコストオペレーションの徹底と「鮮度・価格・品揃え」の総合力を強化する取り組みを推進してまいりました。
営業面につきましては、特に物価高対策として、当社グループのプライベートブランド商品と位置付けている「CGC商品」の販売強化に取り組んでまいりました。従来以上に㈱シジシージャパンとの連携を深め、国内外の生産者と原料調達まで踏み込んだ開発商品の拡販や、積載率向上による物流効率化、「スカスカ撲滅運動」による容器・包装資材の削減などを進めております。そのほか、カテゴリーマネジメント(※1)による商品構成の見直しを行い、従来の取り扱い品目に加え、米菓・農産乾物、乾麺・チルド麺、衣料洗剤に拡大し、取り組みを更に強化しております。加えて、商品調達プロジェクトが中心となり、販売・仕入・在庫に係る新基幹システムの利活用を一段階引き上げ、在庫水準の適正化やロス率削減といったグループ全体の効率改善に取り組んだほか、ひなまつりやホワイトデーなど季節催事の売れ筋商品に関するグループ横断の比較分析を実施し、グループシナジーの追求によるMD(※2)強化も進めてまいりました。東北のグループ会社(㈱ユニバース、㈱ベルジョイス、㈱伊藤チェーン)においては、酒類の帳合統一などの商流効率化も進めてまいりました。