9008 京王電鉄

9008
2026/03/13
時価
4621億円
PER 予
10.78倍
2010年以降
赤字-166.16倍
(2010-2025年)
PBR
1.03倍
2010年以降
0.91-3.13倍
(2010-2025年)
配当 予
2.85%
ROE 予
9.54%
ROA 予
3.68%
資料
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京王電鉄(9008)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
419億4100万
2009年3月31日 -19.93%
335億8100万
2009年12月31日 -22.83%
259億1600万
2010年3月31日 +15.55%
299億4700万
2010年6月30日 -63.61%
108億9900万
2010年9月30日 +75.86%
191億6700万
2010年12月31日 +51.54%
290億4500万
2011年3月31日 -2.84%
282億2100万
2011年6月30日 -69.49%
86億900万
2011年9月30日 +99.37%
171億6400万
2011年12月31日 +57.4%
270億1600万
2012年3月31日 +9.71%
296億4000万
2012年6月30日 -67.87%
95億2200万
2012年9月30日 +72.35%
164億1100万
2012年12月31日 +56.86%
257億4300万
2013年3月31日 +8.85%
280億2200万
2013年6月30日 -62.81%
104億2000万
2013年9月30日 +84.53%
192億2800万
2013年12月31日 +51.7%
291億6900万
2014年3月31日 +13.38%
330億7300万
2014年6月30日 -71.24%
95億1200万
2014年9月30日 +100.19%
190億4200万
2014年12月31日 +54.32%
293億8600万
2015年3月31日 +15.17%
338億4500万
2015年6月30日 -65.22%
117億7000万
2015年9月30日 +94.59%
229億300万
2015年12月31日 +50.2%
344億
2016年3月31日 +9.76%
377億5800万
2016年6月30日 -68.75%
117億9900万
2016年9月30日 +90.02%
224億2000万
2016年12月31日 +46.28%
327億9500万
2017年3月31日 +15.8%
379億7600万
2017年6月30日 -68.42%
119億9300万
2017年9月30日 +89.28%
227億
2017年12月31日 +48.6%
337億3200万
2018年3月31日 +14.24%
385億3700万
2018年6月30日 -66.7%
128億3100万
2018年9月30日 +84.19%
236億3400万
2018年12月31日 +51%
356億8800万
2019年3月31日 +12.3%
400億7800万
2019年6月30日 -69.66%
121億6000万
2019年9月30日 +97.04%
239億6000万
2019年12月31日 +50.93%
361億6400万
2020年3月31日 -0.39%
360億2400万
2020年6月30日
-125億3800万
2020年9月30日 -31.45%
-164億8100万
2020年12月31日
-151億600万
2021年3月31日 -38.13%
-208億6600万
2021年6月30日
-12億8500万
2021年9月30日 -4.05%
-13億3700万
2021年12月31日
41億5800万
2022年3月31日 -82.2%
7億4000万
2022年6月30日 +594.59%
51億4000万
2022年9月30日 +83.19%
94億1600万
2022年12月31日 +100.06%
188億3800万
2023年3月31日 +14.02%
214億7900万
2023年6月30日 -44.26%
119億7300万
2023年9月30日 +99.68%
239億800万
2023年12月31日 +65.22%
395億
2024年3月31日 +10.99%
438億4000万
2024年6月30日 -61.47%
168億9200万
2024年9月30日 +87.86%
317億3400万
2024年12月31日 +56.23%
495億7800万
2025年3月31日 +9.22%
541億4800万
2025年6月30日 -69.22%
166億6900万
2025年9月30日 +88.88%
314億8500万
2025年12月31日 +52.83%
481億1800万

個別

2013年3月31日
207億1200万
2014年3月31日 +8.95%
225億6500万
2015年3月31日 +3.47%
233億4700万
2016年3月31日 +3.88%
242億5200万
2017年3月31日 -5.02%
230億3400万
2018年3月31日 +1.04%
232億7300万
2019年3月31日 +5.65%
245億8800万
2020年3月31日 -2.15%
240億5900万
2021年3月31日 -79.33%
49億7300万
2022年3月31日 +136.09%
117億4100万
2023年3月31日 +32.83%
155億9500万
2024年3月31日 +51.73%
236億6300万
2025年3月31日 +14.25%
270億3400万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) セグメント資産の調整額28,951百万円のうち、129,207百万円は全社資産(報告セグメントに帰属しない金融資産)であり、△100,255百万円はセグメント間取引消去額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/24 15:24
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,011百万円、減価償却費の調整額△374百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△790百万円はセグメント間取引消去額であります。
(2) セグメント資産の調整額13,847百万円のうち、114,409百万円は全社資産(報告セグメントに帰属しない金融資産)であり、△100,561百万円はセグメント間取引消去額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/24 15:24
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失ベースの数値であります。セグメント間の内部営業収益又は振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/24 15:24
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
<基本方針><企業価値向上につながるKPIの設定>本中期計画策定に際して、マテリアリティに対して実効性や進捗・寄与を管理できる新たな指標を設定したほか、複数の指標を連結全体での目標に拡大し、KPIと連動させた各施策を通じて、グループの成長と京王沿線を中心とした社会への価値提供に取り組んでまいります。
<経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な経営指標>連結営業利益、連結EBITDAを伸長させながら、還元も強化し、資産・資本効率性の向上をはかります。また、適切な財務レバレッジの追求に加え、2030年代の大規模投資の本格化に備え、財務の健全性も確保します。
2025/06/24 15:24
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
ア. 経営成績
不動産販売業の業容拡大や、ホテル業における高単価販売、2023年10月の鉄道旅客運賃の改定などにより、連結営業収益はすべてのセグメントで増収となり4,529億1千6百万円(前期比10.8%増)、連結営業利益は541億4千8百万円(前期比23.5%増)となりました。連結経常利益は532億5千3百万円(前期比22.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は428億5千7百万円(前期比46.6%増)となりました。
なお、連結EBITDAは869億5千8百万円(前期比16.4%増)、連結減価償却費は326億4千4百万円(前期比6.5%増)となりました。
2025/06/24 15:24
#6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
(注)1.前連結会計年度において、当社の建物等の石綿障害予防規則等に基づくアスベスト除去費用等として計上していた資産除去債務について、新たな情報の入手等に伴い、見積りの変更を行いました。この見積りの変更による増加額427百万円を変更前の資産除去債務に加算しております。
当該見積りの変更により、前連結会計年度の営業利益、経常利益はそれぞれ247百万円、税金等調整前当期純利益は427百万円減少しております。
2.当社は、都市再生特別地区としての都市計画決定を受けた新宿駅西南口地区開発計画および京王線新宿駅改良工事事業の推進の決定に伴い、当該対象エリアに係る固定資産の取壊し義務が発生したことから、前連結会計年度において資産除去債務を計上しました。これにより、前連結会計年度の「その他増減額(△は減少)」に10,697百万円、「時の経過による調整額」に26百万円、「期末残高」に10,724百万円計上しております。
2025/06/24 15:24
#7 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
(注)1.セグメント利益の調整額はセグメント間取引消去額です。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2025/06/24 15:24

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