日本トランスシティ（9310）の売上高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 21億2700万
- 2013年6月30日 -77.43%
- 4億8000万
- 2013年9月30日 +107.08%
- 9億9400万
- 2013年12月31日 +53.12%
- 15億2200万
- 2014年3月31日 +36.33%
- 20億7500万
- 2014年6月30日 -74.75%
- 5億2400万
- 2014年9月30日 +93.7%
- 10億1500万
- 2014年12月31日 +55.86%
- 15億8200万
- 2015年3月31日 +37.74%
- 21億7900万
- 2015年6月30日 -73.52%
- 5億7700万
- 2015年9月30日 +101.56%
- 11億6300万
- 2015年12月31日 +51.33%
- 17億6000万
- 2016年3月31日 +33.86%
- 23億5600万
- 2016年6月30日 -75.47%
- 5億7800万
- 2016年9月30日 +123.18%
- 12億9000万
- 2016年12月31日 +72.33%
- 22億2300万
- 2017年3月31日 +26.27%
- 28億700万
- 2017年6月30日 -73.99%
- 7億3000万
- 2017年9月30日 +79.73%
- 13億1200万
- 2017年12月31日 +93.37%
- 25億3700万
- 2018年3月31日 +29.05%
- 32億7400万
- 2018年6月30日 -81.89%
- 5億9300万
- 2018年9月30日 +99.16%
- 11億8100万
- 2018年12月31日 +56.05%
- 18億4300万
- 2019年3月31日 +33.32%
- 24億5700万
- 2019年6月30日 -75.7%
- 5億9700万
- 2019年9月30日 +103.35%
- 12億1400万
- 2019年12月31日 +111.45%
- 25億6700万
- 2020年3月31日 +21.04%
- 31億700万
- 2020年6月30日 -84.29%
- 4億8800万
- 2020年9月30日 +106.15%
- 10億600万
- 2020年12月31日 +65.61%
- 16億6600万
- 2021年3月31日 +36.49%
- 22億7400万
- 2021年6月30日 -76.65%
- 5億3100万
- 2021年9月30日 +100.56%
- 10億6500万
- 2021年12月31日 +53.24%
- 16億3200万
- 2022年3月31日 +63.48%
- 26億6800万
- 2022年6月30日 -76.76%
- 6億2000万
- 2022年9月30日 +102.1%
- 12億5300万
- 2022年12月31日 +58.1%
- 19億8100万
- 2023年3月31日 +67.24%
- 33億1300万
- 2023年6月30日 -28.77%
- 23億6000万
- 2023年9月30日 +36.86%
- 32億3000万
- 2023年12月31日 +25.98%
- 40億6900万
- 2024年3月31日 +24.16%
- 50億5200万
- 2024年6月30日 -82.94%
- 8億6200万
- 2024年9月30日 +103.94%
- 17億5800万
- 2024年12月31日 +52.05%
- 26億7300万
- 2025年3月31日 +40.59%
- 37億5800万
- 2025年9月30日 -50.48%
- 18億6100万
- 2025年12月31日 +51.05%
- 28億1100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/25 14:43
(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 61,625 124,765 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 4,909 8,980 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- したがって、当社グループは、「総合物流事業」を報告セグメントとしております。2025/06/25 14:43
2 報告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/25 14:43
非連結子会社9社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 2025/06/25 14:43
顧客の略称または氏名 売上高 関連するセグメント名 住友電装株式会社 14,316 総合物流事業 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/25 14:43 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。2025/06/25 14:43
- #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- [経営指標目標]2025/06/25 14:43
項目 指標 現中計最終年度(2025年度)目標 中長期目標 業績目標 売上高 1,300億円以上 - 経常利益(経常利益率) 80億円以上(6.0%以上の維持) - - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の決算の概要は次のとおりであります。2025/06/25 14:43
(経済環境)(単位:百万円) 増減額 増減率(%) 売上高 122,555 124,765 2,210 1.8 営業利益 6,241 7,805 1,564 25.1
当連結会計年度におけるわが国経済は、物価上昇の影響による個人消費の停滞感が見られたものの、年度半ば以降は堅調な設備投資を背景に非製造業を中心に緩やかな回復傾向となりました。一方で、エネルギーコストの高止まりや地政学的リスクの継続、更には米国政府の動向が不確実なこともあり、先行き不透明な状況が続きました。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/25 14:43
非連結子会社9社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額は次のとおりであります。2025/06/25 14:43
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引高 売上高 9,632百万円 10,869百万円 売上原価等 34,523百万円 36,266百万円 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/25 14:43
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
