日本テレビ HD（9404）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 230億7600万
- 2009年3月31日 -47.07%
- 122億1400万
- 2009年12月31日 +37.05%
- 167億3900万
- 2010年3月31日 +40.76%
- 235億6200万
- 2010年6月30日 -65.43%
- 81億4600万
- 2010年9月30日 +43.67%
- 117億300万
- 2010年12月31日 +100.15%
- 234億2400万
- 2011年3月31日 +35.2%
- 316億7000万
- 2011年6月30日 -82.55%
- 55億2700万
- 2011年9月30日 +86.34%
- 102億9900万
- 2011年12月31日 +116.44%
- 222億9100万
- 2012年3月31日 +44.67%
- 322億4900万
- 2012年6月30日 -65.09%
- 112億5700万
- 2012年9月30日 +27.23%
- 143億2200万
- 2012年12月31日 +79.07%
- 256億4600万
- 2013年3月31日 +38.15%
- 354億2900万
- 2013年6月30日 -69.49%
- 108億1000万
- 2013年9月30日 +56.61%
- 169億3000万
- 2013年12月31日 +63.25%
- 276億3800万
- 2014年3月31日 +45.05%
- 400億8900万
- 2014年6月30日 -78.65%
- 85億6100万
- 2014年9月30日 +90.12%
- 162億7600万
- 2014年12月31日 +80.98%
- 294億5600万
- 2015年3月31日 +43.88%
- 423億8200万
- 2015年6月30日 -70.72%
- 124億1100万
- 2015年9月30日 +88.86%
- 234億4000万
- 2015年12月31日 +71.5%
- 401億9900万
- 2016年3月31日 +32.29%
- 531億7800万
- 2016年6月30日 -72.93%
- 143億9300万
- 2016年9月30日 +55.15%
- 223億3100万
- 2016年12月31日 +76.33%
- 393億7600万
- 2017年3月31日 +33.4%
- 525億2600万
- 2017年6月30日 -76.85%
- 121億6000万
- 2017年9月30日 +66.29%
- 202億2100万
- 2017年12月31日 +84.69%
- 373億4600万
- 2018年3月31日 +36.46%
- 509億6400万
- 2018年6月30日 -75.32%
- 125億7700万
- 2018年9月30日 +63.35%
- 205億4400万
- 2018年12月31日 +81.8%
- 373億4900万
- 2019年3月31日 +33.2%
- 497億4900万
- 2019年6月30日 -80.06%
- 99億1900万
- 2019年9月30日 +72.65%
- 171億2500万
- 2019年12月31日 +80.43%
- 308億9900万
- 2020年3月31日 +39.52%
- 431億1100万
- 2020年6月30日 -87.49%
- 53億9500万
- 2020年9月30日 +69.03%
- 91億1900万
- 2020年12月31日 +165.79%
- 242億3700万
- 2021年3月31日 +42.45%
- 345億2600万
- 2021年6月30日 -61.17%
- 134億800万
- 2021年9月30日 +81.54%
- 243億4100万
- 2021年12月31日 +84.2%
- 448億3500万
- 2022年3月31日 +30.88%
- 586億8200万
- 2022年6月30日 -80.02%
- 117億2700万
- 2022年9月30日 +65.21%
- 193億7400万
- 2022年12月31日 +83.18%
- 354億9000万
- 2023年3月31日 +31.28%
- 465億9300万
- 2023年6月30日 -77.8%
- 103億4400万
- 2023年9月30日 +62.37%
- 167億9600万
- 2023年12月31日 +84.94%
- 310億6200万
- 2024年3月31日 +34.82%
- 418億7700万
- 2024年6月30日 -72.69%
- 114億3800万
- 2024年9月30日 +84.83%
- 211億4100万
- 2024年12月31日 +77.02%
- 374億2400万
- 2025年3月31日 +46.74%
- 549億1700万
- 2025年6月30日 -68.18%
- 174億7500万
- 2025年9月30日 +90.04%
- 332億1000万
- 2025年12月31日 +63.21%
- 542億200万
個別
- 2008年3月31日
- 161億7200万
- 2009年3月31日 -48.13%
- 83億8900万
- 2010年3月31日 +164.75%
- 222億1000万
- 2011年3月31日 +22.18%
- 271億3700万
- 2012年3月31日 -0.4%
- 270億2900万
- 2013年3月31日 -56.97%
- 116億3100万
- 2014年3月31日 -68.09%
- 37億1200万
- 2015年3月31日 +3.91%
- 38億5700万
- 2016年3月31日 +598.21%
- 269億3000万
- 2017年3月31日 -86.57%
- 36億1700万
- 2018年3月31日 -10.59%
- 32億3400万
- 2019年3月31日 +1.79%
- 32億9200万
- 2020年3月31日 -3.52%
- 31億7600万
- 2021年3月31日 +184.41%
- 90億3300万
- 2022年3月31日 +8.2%
- 97億7400万
- 2023年3月31日 +9.7%
- 107億2200万
- 2024年3月31日 -3.07%
- 103億9300万
- 2025年3月31日 -5.51%
- 98億2000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2025/06/26 10:10
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 10:10
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益の数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/26 10:10 - #4 役員報酬（連結）
- ・業績連動部分は、コーポレートガバナンス・コードを受けて業績向上へのインセンティブを高めるため、総報酬に対して占める比率は3割を基本とする。2025/06/26 10:10
業績連動部分には、本業の儲けである一事業年度の連結決算の営業利益が事業の成績や効率性を示すものとして適正であると考え、これを基本的な指標として用いる。
各取締役の役職に応じて定めた一定額に固定の倍率を乗じた額を標準額とし、当該標準額に、営業利益の前年度比の増減率に応じて定めた7段階の倍率を乗じた額を基本とする。ただし、売上高や特別損益等の内容によっては段階を変更する場合がある。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ①中期経営計画2025-2027定量目標2025/06/26 10:10
最終年度(2027年度)に、連結売上高は過去最高の5,400億円、連結営業利益は580億円を目指します。
*2026年3月期第1四半期より、従来「メディア・コンテンツ事業」としていた報告セグメントの名称を「コンテンツ・メディア事業」に、「生活・健康関連事業」としていた報告セグメントの名称を「ウェルネス事業」に変更いたします。これらの変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません。(単位:億円) 不動産関連事業 45 40 連結営業利益 549 580 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 売上原価と販売費及び一般管理費を合わせた営業費用は、事業費や諸経費が増加したほか、前第1四半期連結会計期間以降に3社を連結子会社化した影響などにより、前連結会計年度に比べ253億5千1百万円(+6.6%)増加の4,069億9千8百万円となりました。2025/06/26 10:10
この結果、営業利益は前連結会計年度に比べ130億4千万円(+31.1%)増益の549億1千7百万円、経常利益は162億2千1百万円(+32.8%)増益の657億2千4百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は113億4千万円(+32.7%)増益の460億円となりました。
- #7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2025/06/26 10:10
当連結会計年度において、㈱ムラヤマの事業計画における売上高及び営業利益の達成状況を検討した結果、概ね計画通りの営業利益を計上していることに加え、翌連結会計年度以降も安定的な業績推移が見込まれることから、㈱ムラヤマが保有する有形固定資産、連結上ののれん及び無形固定資産(その他)について、減損の兆候は識別されていません。
当該事業計画の作成は、翌連結会計年度以降における㈱ムラヤマのイベントや展示会に関する企画・制作業務の主要顧客との取引が継続する前提で、受注実績や受注予測、㈱ムラヤマを取り巻く経営環境、及び市場の動向など、一定の仮定のもと見積もった上で行っています。当該仮定と実績が乖離した場合、減損損失の計上により翌連結会計年度の損益に影響を与える可能性があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
