有価証券報告書-第222期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた1,619百万円は、「為替差益」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「貸倒引当金の増減額」、「退職給付に係る資産の増減額」、「為替差損益」、「前払費用の増減額」及び「リース債権及びリース投資資産の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとし、「負ののれん発生益」、「器具保証引当金の増減額」、「未払消費税等の増減額」及び「未収入金の増減額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた186百万円、△84百万円、△4百万円、41百万円及び740百万円は、「貸倒引当金の増減額」、「退職給付に係る資産の増減額」、「為替差損益」、「前払費用の増減額」及び「リース債権及びリース投資資産の増減額」として組み替えています。また、「負ののれん発生益」に表示していた△2,008百万円、「器具保証引当金の増減額」に表示していた△2,141百万円、「未払消費税等の増減額」に表示していた△1,072百万円、及び「未収入金の増減額」に表示していた△6,242百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「定期預金の預入による支出」、「有価証券の取得による支出」、「有形固定資産の除却による支出」、「短期貸付金の純増減額」及び「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「定期預金の預入による支出」に表示していた△4,287百万円、「有価証券の取得による支出」に表示していた△1,200百万円、「有形固定資産の除却による支出」に表示していた△1,043百万円、「短期貸付金の純増減額」に表示していた△2,854百万円、及び「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入」に表示していた7,006百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「自己株式の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△32百万円は、「自己株式の取得による支出」として組み替えています。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行いました。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「雑収入」に含めていた1,619百万円は、「為替差益」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「貸倒引当金の増減額」、「退職給付に係る資産の増減額」、「為替差損益」、「前払費用の増減額」及び「リース債権及びリース投資資産の増減額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとし、「負ののれん発生益」、「器具保証引当金の増減額」、「未払消費税等の増減額」及び「未収入金の増減額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた186百万円、△84百万円、△4百万円、41百万円及び740百万円は、「貸倒引当金の増減額」、「退職給付に係る資産の増減額」、「為替差損益」、「前払費用の増減額」及び「リース債権及びリース投資資産の増減額」として組み替えています。また、「負ののれん発生益」に表示していた△2,008百万円、「器具保証引当金の増減額」に表示していた△2,141百万円、「未払消費税等の増減額」に表示していた△1,072百万円、及び「未収入金の増減額」に表示していた△6,242百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「定期預金の預入による支出」、「有価証券の取得による支出」、「有形固定資産の除却による支出」、「短期貸付金の純増減額」及び「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「定期預金の預入による支出」に表示していた△4,287百万円、「有価証券の取得による支出」に表示していた△1,200百万円、「有形固定資産の除却による支出」に表示していた△1,043百万円、「短期貸付金の純増減額」に表示していた△2,854百万円、及び「連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入」に表示していた7,006百万円は、「その他」として組み替えています。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「自己株式の取得による支出」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△32百万円は、「自己株式の取得による支出」として組み替えています。