- 9681
- 2021/04/22
- 時価
- 1245億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-114.81倍
(2010-2021年) - PBR
- 1.32倍
- 2010年以降
- 0.46-2.07倍
(2010-2021年) - 配当
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東京ドーム(9681)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 124億5500万
- 2009年10月31日 -36.89%
- 78億6000万
- 2010年1月31日 +6.84%
- 83億9800万
- 2010年4月30日 -84.57%
- 12億9600万
- 2010年7月31日 +228.09%
- 42億5200万
- 2010年10月31日 +76.98%
- 75億2500万
- 2011年1月31日 +15.12%
- 86億6300万
- 2011年4月30日
- -19億4000万
- 2011年7月31日
- 13億4600万
- 2011年10月31日 +226%
- 43億8800万
- 2012年1月31日 +19.6%
- 52億4800万
- 2012年4月30日 -70.62%
- 15億4200万
- 2012年7月31日 +220.82%
- 49億4700万
- 2012年10月31日 +76.63%
- 87億3800万
- 2013年1月31日 +10.39%
- 96億4600万
- 2013年4月30日 -76.75%
- 22億4300万
- 2013年7月31日 +169.28%
- 60億4000万
- 2013年10月31日 +67.19%
- 100億9800万
- 2014年1月31日 +16.1%
- 117億2400万
- 2014年4月30日 -86.59%
- 15億7200万
- 2014年7月31日 +216.98%
- 49億8300万
- 2014年10月31日 +81.24%
- 90億3100万
- 2015年1月31日 +24.79%
- 112億7000万
- 2015年4月30日 -79.88%
- 22億6700万
- 2015年7月31日 +180.77%
- 63億6500万
- 2015年10月31日 +72.47%
- 109億7800万
- 2016年1月31日 +16.02%
- 127億3700万
- 2016年4月30日 -82.7%
- 22億400万
- 2016年7月31日 +204.13%
- 67億300万
- 2016年10月31日 +61.42%
- 108億2000万
- 2017年1月31日 +16.35%
- 125億8900万
- 2017年4月30日 -82.84%
- 21億6000万
- 2017年7月31日 +180.69%
- 60億6300万
- 2017年10月31日 +59.26%
- 96億5600万
- 2018年1月31日 +17.95%
- 113億8900万
- 2018年4月30日 -82.66%
- 19億7500万
- 2018年7月31日 +200.2%
- 59億2900万
- 2018年10月31日 +57.95%
- 93億6500万
- 2019年1月31日 +22.59%
- 114億8100万
- 2019年4月30日 -85.73%
- 16億3800万
- 2019年7月31日 +284.86%
- 63億400万
- 2019年10月31日 +62.23%
- 102億2700万
- 2020年1月31日 +14.68%
- 117億2800万
- 2020年4月30日
- -14億9800万
- 2020年7月31日 -262.82%
- -54億3500万
- 2020年10月31日 -31.81%
- -71億6400万
- 2021年1月31日 -51.93%
- -108億8400万
個別
- 2009年1月31日
- 108億6900万
- 2010年1月31日 -20.43%
- 86億4900万
- 2011年1月31日 -2.14%
- 84億6400万
- 2012年1月31日 -28.67%
- 60億3700万
- 2013年1月31日 +53.21%
- 92億4900万
- 2014年1月31日 +10.08%
- 101億8100万
- 2015年1月31日 +0.03%
- 101億8400万
- 2016年1月31日 +8.67%
- 110億6700万
- 2017年1月31日 +1.52%
- 112億3500万
- 2018年1月31日 -2.43%
- 109億6200万
- 2019年1月31日 +0.36%
- 110億200万
- 2020年1月31日 +5.35%
- 115億9100万
- 2021年1月31日
- -49億5400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額84百万円は、当社の管理部門に係る設備投資額であります。2020/04/28 15:00
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4. 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額136百万円は、当社の管理部門に係る設備投資額であります。2020/04/28 15:00
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4. 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。 - #3 事業等のリスク
- (2) 金利上昇による影響2020/04/28 15:00
当社グループは、2020年1月末現在、1,331億1千9百万円の有利子負債(長期・短期借入金、コマーシャル・ペーパー、社債の合計)があります。2007年1月期に金融事業から撤退をしたため有利子負債は大幅に減少しているものの、当社グループの営業利益からすれば有利子負債総額は高い水準となっています。現在、中期経営計画の方針に沿って有利子負債の計画的な削減を進めておりますが、キャッシュ・フロー創出力と有利子負債総額のバランスを改善するにはなお時間を要し、有利子負債への依存度が高い状態がしばらく続く見通しとなっています。当社グループは、必要資金の安定的な確保と金利スワップ契約等による金利変動リスクへの対応に努めておりますが、金利が大きく上昇した場合には、業績、財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
(3) 法規制について - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2020/04/28 15:00
報告セグメントの利益又は損失(△)は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #5 役員の報酬等
- (注)1.固定報酬は、職責に応じて役位毎に決定しております。2020/04/28 15:00
2.業績連動型役員賞与の支給率算定に用いる連結経営指標は、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益、有利子負債、ROE、営業ROA、簡易キャッシュ・フローとなっており、前年比の実績により支給率が変動する設計としております。
3.株式報酬は、株式交付信託を用いて役位に応じて定められた交付数を退任時に交付することとし、現在の経営努力が将来の株価に反映され対価を受け取れる仕組みとしています。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2021年1月期の連結営業利益130億円」2020/04/28 15:00
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 経営陣のインセンティブ付けとなる報酬体系の見直しも図り、経営陣の報酬は、昨年5月より株式報酬を導入し、中長期的な企業価値向上を目指す報酬体系となっております。また、次期中期経営計画の策定にあたり、業績連動型賞与の業績指標の見直しにも取り組んで参ります。2020/04/28 15:00
当連結会計年度においては、台風等の自然災害による影響はありましたが、東京ドームにおける野球関連イベントの開催日数の増加や、東京ドーム内の飲食店舗の販売好調、及び昨年3月に複合型リゾート「ATAMI BAY RESORT KORAKUEN」を開業したこと等により、売上高は915億5千7百万円(前年同期比5.2%増)、営業利益は117億2千8百万円(前年同期比2.2%増)、経常利益は106億6千9百万円(前年同期比2.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては80億2百万円(前年同期比14.9%増)となりました。
次に事業の種類別セグメント(セグメント間の内部売上高または振替高を含む)の概況をご報告申し上げます。