トーカイ(9729)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 48億6600万
- 2009年3月31日 -11.63%
- 43億
- 2009年12月31日 -6.26%
- 40億3100万
- 2010年3月31日 +29.12%
- 52億500万
- 2010年6月30日 -78.73%
- 11億700万
- 2010年9月30日 +132.25%
- 25億7100万
- 2010年12月31日 +89.89%
- 48億8200万
- 2011年3月31日 +37.18%
- 66億9700万
- 2011年6月30日 -79.35%
- 13億8300万
- 2011年9月30日 +135.07%
- 32億5100万
- 2011年12月31日 +61.03%
- 52億3500万
- 2012年3月31日 +37.75%
- 72億1100万
- 2012年6月30日 -82.17%
- 12億8600万
- 2012年9月30日 +132.74%
- 29億9300万
- 2012年12月31日 +59.94%
- 47億8700万
- 2013年3月31日 +42.68%
- 68億3000万
- 2013年6月30日 -79.87%
- 13億7500万
- 2013年9月30日 +139.05%
- 32億8700万
- 2013年12月31日 +56.56%
- 51億4600万
- 2014年3月31日 +35.1%
- 69億5200万
- 2014年6月30日 -80.68%
- 13億4300万
- 2014年9月30日 +141.47%
- 32億4300万
- 2014年12月31日 +55.69%
- 50億4900万
- 2015年3月31日 +40.46%
- 70億9200万
- 2015年6月30日 -82.21%
- 12億6200万
- 2015年9月30日 +166.24%
- 33億6000万
- 2015年12月31日 +57.8%
- 53億200万
- 2016年3月31日 +41.7%
- 75億1300万
- 2016年6月30日 -79.2%
- 15億6300万
- 2016年9月30日 +137.17%
- 37億700万
- 2016年12月31日 +51.39%
- 56億1200万
- 2017年3月31日 +32.63%
- 74億4300万
- 2017年6月30日 -77.63%
- 16億6500万
- 2017年9月30日 +129.73%
- 38億2500万
- 2017年12月31日 +52.37%
- 58億2800万
- 2018年3月31日 +31.06%
- 76億3800万
- 2018年6月30日 -79.37%
- 15億7600万
- 2018年9月30日 +115.1%
- 33億9000万
- 2018年12月31日 +51.89%
- 51億4900万
- 2019年3月31日 +41.99%
- 73億1100万
- 2019年6月30日 -75.75%
- 17億7300万
- 2019年9月30日 +122.62%
- 39億4700万
- 2019年12月31日 +45.17%
- 57億3000万
- 2020年3月31日 +38.01%
- 79億800万
- 2020年6月30日 -90.2%
- 7億7500万
- 2020年9月30日 +275.35%
- 29億900万
- 2020年12月31日 +74.56%
- 50億7800万
- 2021年3月31日 +43.64%
- 72億9400万
- 2021年6月30日 -78.68%
- 15億5500万
- 2021年9月30日 +146.17%
- 38億2800万
- 2021年12月31日 +61.23%
- 61億7200万
- 2022年3月31日 +33.7%
- 82億5200万
- 2022年6月30日 -80.21%
- 16億3300万
- 2022年9月30日 +118.43%
- 35億6700万
- 2022年12月31日 +55.82%
- 55億5800万
- 2023年3月31日 +41.33%
- 78億5500万
- 2023年6月30日 -79.34%
- 16億2300万
- 2023年9月30日 +126.99%
- 36億8400万
- 2023年12月31日 +59.23%
- 58億6600万
- 2024年3月31日 +37.78%
- 80億8200万
- 2024年6月30日 -80.07%
- 16億1100万
- 2024年9月30日 +127.44%
- 36億6400万
- 2024年12月31日 +54.8%
- 56億7200万
- 2025年3月31日 +44.66%
- 82億500万
- 2025年6月30日 -77.2%
- 18億7100万
- 2025年9月30日 +137.09%
- 44億3600万
- 2025年12月31日 +53.97%
- 68億3000万
個別
- 2008年3月31日
- 16億5300万
- 2009年3月31日 -30.85%
- 11億4300万
- 2010年3月31日 +20.65%
- 13億7900万
- 2011年3月31日 +21.83%
- 16億8000万
- 2012年3月31日 -16.25%
- 14億700万
- 2013年3月31日 +91.76%
- 26億9800万
- 2014年3月31日 +6.67%
- 28億7800万
- 2015年3月31日 -7.75%
- 26億5500万
- 2016年3月31日 -3.5%
- 25億6200万
- 2017年3月31日 +15.85%
- 29億6800万
- 2018年3月31日 -16.44%
- 24億8000万
- 2019年3月31日 +17.62%
- 29億1700万
- 2020年3月31日 +1.37%
- 29億5700万
- 2021年3月31日 -5.17%
- 28億400万
- 2022年3月31日 +13.37%
- 31億7900万
- 2023年3月31日 -0.53%
- 31億6200万
- 2024年3月31日 -4.46%
- 30億2100万
- 2025年3月31日 +16.02%
- 35億500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報提供事業を含んでおります。2025/06/23 11:00
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報提供事業を含んでおります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/23 11:00 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/23 11:00
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2025/06/23 11:00
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △2,582 △2,522 連結財務諸表の営業利益 8,082 8,205
(単位:百万円) - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (参考:連結数値目標)2025/06/23 11:00
2025年3月期 実績 (2025年5月9日公表)2026年3月期 計画 (2025年5月28日公表)中期経営計画2028年3月期 目標 売上高 149,542百万円 157,976百万円 1,700億円 営業利益 8,205百万円 8,216百万円 95億円 ROE 5.5% - 8% - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度につきましては、主力のレンタル売上が好調に推移したことに加え、株式会社mik japanと株式会社介護センター花岡の連結子会社化等により増収となりました。2025/06/23 11:00
利益面では、新工場稼働に伴う減価償却費の増加、のれんの償却を含むM&A関連費用の計上、調剤薬局事業における原価上昇等を増収効果により吸収し、営業利益が増益となりました。
以上の結果、当連結会計年度における当社グループの経営成績につきましては、売上高149,542百万円(前年同期比11,319百万円増、8.2%増)、営業利益8,205百万円(前年同期比123百万円増、1.5%増)、経常利益8,838百万円(前年同期比332百万円増、3.9%増)となり、売上高につきましては過去最高を更新いたしました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、調剤薬局事業の一部店舗やシルバー事業の九州メンテナンスセンター及び株式会社mik japanに係るのれんを含む固定資産について減損損失を計上したことにより4,733百万円(前年同期比1,076百万円減、18.5%減)となりました。