3710 ジョルダン

3710
2026/03/26
時価
32億円
PER 予
21.08倍
2010年以降
赤字-149.56倍
(2010-2025年)
PBR
0.69倍
2010年以降
0.64-2.31倍
(2010-2025年)
配当 予
0.97%
ROE 予
3.28%
ROA 予
2.74%
資料
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ジョルダン(3710)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年9月30日
6億2451万
2009年9月30日 +4.23%
6億5090万
2009年12月31日 -75.7%
1億5820万
2010年3月31日 +101.76%
3億1917万
2010年6月30日 +54%
4億9152万
2010年9月30日 +38.89%
6億8267万
2010年12月31日 -72.13%
1億9028万
2011年3月31日 +70.36%
3億2417万
2011年6月30日 +43.43%
4億6496万
2011年9月30日 +38.27%
6億4291万
2011年12月31日 -68.23%
2億428万
2012年3月31日 +59.2%
3億2522万
2012年6月30日 +30.08%
4億2307万
2012年9月30日 +32.95%
5億6248万
2012年12月31日 -76.9%
1億2995万
2013年3月31日 +93.03%
2億5084万
2013年6月30日 +37.41%
3億4470万
2013年9月30日 +37.73%
4億7477万
2013年12月31日 -73.73%
1億2471万
2014年3月31日 +170.38%
3億3720万
2014年6月30日 +33.98%
4億5176万
2014年9月30日 +28.59%
5億8093万
2014年12月31日 -83.81%
9406万
2015年3月31日 +196.17%
2億7859万
2015年6月30日 +14.05%
3億1772万
2015年9月30日 +40.46%
4億4627万
2015年12月31日 -77.78%
9915万
2016年3月31日 +237.04%
3億3419万
2016年6月30日 +24.43%
4億1584万
2016年9月30日 +33.44%
5億5492万
2016年12月31日 -82.6%
9655万
2017年3月31日 +253.62%
3億4143万
2017年6月30日 +12.65%
3億8463万
2017年9月30日 +19.12%
4億5816万
2017年12月31日 -84.71%
7005万
2018年3月31日 +264.33%
2億5523万
2018年6月30日 +23.63%
3億1555万
2018年9月30日 +1.64%
3億2072万
2018年12月31日 -96.02%
1275万
2019年3月31日 +999.99%
2億3374万
2019年6月30日 +16%
2億7114万
2019年9月30日 +1.36%
2億7483万
2019年12月31日 -75.08%
6847万
2020年3月31日 +261.5%
2億4754万
2020年6月30日 -31.4%
1億6982万
2020年9月30日 +17.06%
1億9880万
2020年12月31日
-2667万
2021年3月31日
8052万
2021年6月30日 -76.17%
1919万
2021年9月30日 +301.14%
7699万
2021年12月31日
-6335万
2022年3月31日
797万
2022年6月30日
-6053万
2022年9月30日
-3547万
2022年12月31日
-2661万
2023年3月31日
5982万
2023年6月30日 -78.61%
1279万
2023年9月30日 -98.98%
13万
2023年12月31日
-9990万
2024年3月31日
-5276万
2024年6月30日 -158%
-1億3613万
2024年9月30日 -39.33%
-1億8967万
2024年12月31日
-1662万
2025年3月31日
4534万
2025年6月30日 -54.93%
2043万
2025年9月30日 +123.42%
4565万
2025年12月31日 -88.26%
536万

個別

2008年9月30日
5億7557万
2009年9月30日 -2.25%
5億6260万
2010年9月30日 +4.9%
5億9017万
2011年9月30日 -3.37%
5億7028万
2012年9月30日 -2.12%
5億5817万
2013年9月30日 -18.31%
4億5597万
2014年9月30日 +6.73%
4億8667万
2015年9月30日 -17.16%
4億317万
2016年9月30日 +13.97%
4億5950万
2017年9月30日 -6.8%
4億2827万
2018年9月30日 -32.49%
2億8910万
2019年9月30日 -1.84%
2億8380万
2020年9月30日 -12.46%
2億4842万
2021年9月30日 -55.97%
1億939万
2022年9月30日
-3360万
2023年9月30日
2165万
2024年9月30日
-1億1947万
2025年9月30日
1149万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益又は損失(△)は、営業利益又は営業損失ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
2025/12/26 15:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報関連機器リース業等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(2) セグメント資産の調整額1,913,666千円には、セグメント間取引消去△651,738千円、各報告セグメントに配分されていない全社資産2,565,405千円が含まれております。
(3) 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分されていない全社資産の減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分されていない全社資産の増加額であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/12/26 15:00
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益又は損失(△)は、営業利益又は営業損失ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。
2025/12/26 15:00
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
長期的には資本の効率性の観点から、自己資本利益率を目標とする経営指標として考えております。また、中期的には、長期の目標の前提となる収益性の確保のため、売上高、営業利益及び経常利益の絶対額を経営指標として重視しております。
(3) 経営環境
2025/12/26 15:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループにおきましても、この市場環境の変化に対応した事業展開のための基盤整備に取り組んでおり、「乗換案内」の各種インターネットサービスは多くの方々に広くご利用いただくに至っております。また、「MaaS」関連の新たな事業展開に向け、関連分野における研究開発活動や周辺領域への拡大等にも積極的に取り組んでおります。
このような環境の中で、当連結会計年度における当社グループの売上高は2,834,256千円(前連結会計年度比3.2%減)、営業利益は45,658千円(前連結会計年度は189,672千円の損失)、経常利益は258,244千円(前連結会計年度は166,309千円の損失)、親会社株主に帰属する当期純利益は261,735千円(前連結会計年度は118,539千円の損失)という経営成績となりました。
売上高につきましては、乗換案内事業セグメント及びソフトウエア事業セグメントの外部顧客への売上高が減少したこと等により、全体として前連結会計年度と比べやや減少いたしました。営業損益につきましては、乗換案内事業セグメント及びハードウエア事業セグメントにおける営業費用の減少等の影響が大きく、前連結会計年度と比べ大幅に改善し、黒字化に至りました。経常損益につきましては、営業損益の改善に加え、為替差益の発生(及び為替差損の減少)や助成金収入の増加等の影響もあり、前連結会計年度と比べ424,554千円の改善となりました。親会社株主に帰属する当期純損益につきましても、特別利益の減少があったものの、経常損益の改善や法人税等の減少等の影響もあり、前連結会計年度と比べ380,275千円の改善となりました。
2025/12/26 15:00
#6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
減損の兆候があると認められる資産グループについては、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較し減損損失認識の要否を判定しております。減損損失を認識すべきであると判定した場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を計上いたします。
当社グループのレンタルスペース事業は、2期連続して営業損失が生じており、減損の兆候が認められますが、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産グループの帳簿価額を上回ったことから、減損損失の認識は不要と判断したため、減損損失は計上しておりません。
ロ 会計上の見積りに用いた主要な仮定
2025/12/26 15:00

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