ジョルダン(3710)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 6億2451万
- 2009年9月30日 +4.23%
- 6億5090万
- 2009年12月31日 -75.7%
- 1億5820万
- 2010年3月31日 +101.76%
- 3億1917万
- 2010年6月30日 +54%
- 4億9152万
- 2010年9月30日 +38.89%
- 6億8267万
- 2010年12月31日 -72.13%
- 1億9028万
- 2011年3月31日 +70.36%
- 3億2417万
- 2011年6月30日 +43.43%
- 4億6496万
- 2011年9月30日 +38.27%
- 6億4291万
- 2011年12月31日 -68.23%
- 2億428万
- 2012年3月31日 +59.2%
- 3億2522万
- 2012年6月30日 +30.08%
- 4億2307万
- 2012年9月30日 +32.95%
- 5億6248万
- 2012年12月31日 -76.9%
- 1億2995万
- 2013年3月31日 +93.03%
- 2億5084万
- 2013年6月30日 +37.41%
- 3億4470万
- 2013年9月30日 +37.73%
- 4億7477万
- 2013年12月31日 -73.73%
- 1億2471万
- 2014年3月31日 +170.38%
- 3億3720万
- 2014年6月30日 +33.98%
- 4億5176万
- 2014年9月30日 +28.59%
- 5億8093万
- 2014年12月31日 -83.81%
- 9406万
- 2015年3月31日 +196.17%
- 2億7859万
- 2015年6月30日 +14.05%
- 3億1772万
- 2015年9月30日 +40.46%
- 4億4627万
- 2015年12月31日 -77.78%
- 9915万
- 2016年3月31日 +237.04%
- 3億3419万
- 2016年6月30日 +24.43%
- 4億1584万
- 2016年9月30日 +33.44%
- 5億5492万
- 2016年12月31日 -82.6%
- 9655万
- 2017年3月31日 +253.62%
- 3億4143万
- 2017年6月30日 +12.65%
- 3億8463万
- 2017年9月30日 +19.12%
- 4億5816万
- 2017年12月31日 -84.71%
- 7005万
- 2018年3月31日 +264.33%
- 2億5523万
- 2018年6月30日 +23.63%
- 3億1555万
- 2018年9月30日 +1.64%
- 3億2072万
- 2018年12月31日 -96.02%
- 1275万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 2億3374万
- 2019年6月30日 +16%
- 2億7114万
- 2019年9月30日 +1.36%
- 2億7483万
- 2019年12月31日 -75.08%
- 6847万
- 2020年3月31日 +261.5%
- 2億4754万
- 2020年6月30日 -31.4%
- 1億6982万
- 2020年9月30日 +17.06%
- 1億9880万
- 2020年12月31日
- -2667万
- 2021年3月31日
- 8052万
- 2021年6月30日 -76.17%
- 1919万
- 2021年9月30日 +301.14%
- 7699万
- 2021年12月31日
- -6335万
- 2022年3月31日
- 797万
- 2022年6月30日
- -6053万
- 2022年9月30日
- -3547万
- 2022年12月31日
- -2661万
- 2023年3月31日
- 5982万
- 2023年6月30日 -78.61%
- 1279万
- 2023年9月30日 -98.98%
- 13万
- 2023年12月31日
- -9990万
- 2024年3月31日
- -5276万
- 2024年6月30日 -158%
- -1億3613万
- 2024年9月30日 -39.33%
- -1億8967万
- 2024年12月31日
- -1662万
- 2025年3月31日
- 4534万
- 2025年6月30日 -54.93%
- 2043万
- 2025年9月30日 +123.42%
- 4565万
- 2025年12月31日 -88.26%
- 536万
個別
- 2008年9月30日
- 5億7557万
- 2009年9月30日 -2.25%
- 5億6260万
- 2010年9月30日 +4.9%
- 5億9017万
- 2011年9月30日 -3.37%
- 5億7028万
- 2012年9月30日 -2.12%
- 5億5817万
- 2013年9月30日 -18.31%
- 4億5597万
- 2014年9月30日 +6.73%
- 4億8667万
- 2015年9月30日 -17.16%
- 4億317万
- 2016年9月30日 +13.97%
- 4億5950万
- 2017年9月30日 -6.8%
- 4億2827万
- 2018年9月30日 -32.49%
- 2億8910万
- 2019年9月30日 -1.84%
- 2億8380万
- 2020年9月30日 -12.46%
- 2億4842万
- 2021年9月30日 -55.97%
- 1億939万
- 2022年9月30日
- -3360万
- 2023年9月30日
- 2165万
- 2024年9月30日
- -1億1947万
- 2025年9月30日
- 1149万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/12/26 15:00
報告セグメントの利益又は損失(△)は、営業利益又は営業損失ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報関連機器リース業等を含んでおります。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
(2) セグメント資産の調整額1,913,666千円には、セグメント間取引消去△651,738千円、各報告セグメントに配分されていない全社資産2,565,405千円が含まれております。
(3) 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分されていない全社資産の減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分されていない全社資産の増加額であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/12/26 15:00 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/12/26 15:00
報告セグメントの利益又は損失(△)は、営業利益又は営業損失ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 目標とする経営指標2025/12/26 15:00
長期的には資本の効率性の観点から、自己資本利益率を目標とする経営指標として考えております。また、中期的には、長期の目標の前提となる収益性の確保のため、売上高、営業利益及び経常利益の絶対額を経営指標として重視しております。
(3) 経営環境 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループにおきましても、この市場環境の変化に対応した事業展開のための基盤整備に取り組んでおり、「乗換案内」の各種インターネットサービスは多くの方々に広くご利用いただくに至っております。また、「MaaS」関連の新たな事業展開に向け、関連分野における研究開発活動や周辺領域への拡大等にも積極的に取り組んでおります。2025/12/26 15:00
このような環境の中で、当連結会計年度における当社グループの売上高は2,834,256千円(前連結会計年度比3.2%減)、営業利益は45,658千円(前連結会計年度は189,672千円の損失)、経常利益は258,244千円(前連結会計年度は166,309千円の損失)、親会社株主に帰属する当期純利益は261,735千円(前連結会計年度は118,539千円の損失)という経営成績となりました。
売上高につきましては、乗換案内事業セグメント及びソフトウエア事業セグメントの外部顧客への売上高が減少したこと等により、全体として前連結会計年度と比べやや減少いたしました。営業損益につきましては、乗換案内事業セグメント及びハードウエア事業セグメントにおける営業費用の減少等の影響が大きく、前連結会計年度と比べ大幅に改善し、黒字化に至りました。経常損益につきましては、営業損益の改善に加え、為替差益の発生(及び為替差損の減少)や助成金収入の増加等の影響もあり、前連結会計年度と比べ424,554千円の改善となりました。親会社株主に帰属する当期純損益につきましても、特別利益の減少があったものの、経常損益の改善や法人税等の減少等の影響もあり、前連結会計年度と比べ380,275千円の改善となりました。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 減損の兆候があると認められる資産グループについては、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較し減損損失認識の要否を判定しております。減損損失を認識すべきであると判定した場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を計上いたします。2025/12/26 15:00
当社グループのレンタルスペース事業は、2期連続して営業損失が生じており、減損の兆候が認められますが、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産グループの帳簿価額を上回ったことから、減損損失の認識は不要と判断したため、減損損失は計上しておりません。
ロ 会計上の見積りに用いた主要な仮定