4189 KHネオケム

4189
2026/03/27
時価
1026億円
PER 予
11.12倍
2016年以降
5.53-27.72倍
(2016-2025年)
PBR
1.39倍
2016年以降
0.95-4.63倍
(2016-2025年)
配当 予
3.98%
ROE 予
12.49%
ROA 予
6.69%
資料
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KHネオケム(4189)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2015年12月31日
62億6100万
2016年6月30日 -31.37%
42億9700万
2016年9月30日 +57.53%
67億6900万
2016年12月31日 +32.69%
89億8200万
2017年3月31日 -67.13%
29億5200万
2017年6月30日 +92.01%
56億6800万
2017年9月30日 +61.61%
91億6000万
2017年12月31日 +25.49%
114億9500万
2018年3月31日 -74.95%
28億7900万
2018年6月30日 +39.46%
40億1500万
2018年9月30日 +85.88%
74億6300万
2018年12月31日 +45.49%
108億5800万
2019年3月31日 -72.09%
30億3000万
2019年6月30日 +58.91%
48億1500万
2019年9月30日 +57.74%
75億9500万
2019年12月31日 +25.86%
95億5900万
2020年3月31日 -78.78%
20億2800万
2020年6月30日 +17.8%
23億8900万
2020年9月30日 +46.67%
35億400万
2020年12月31日 +61.02%
56億4200万
2021年3月31日 -43.85%
31億6800万
2021年6月30日 +146.21%
78億
2021年9月30日 +79.46%
139億9800万
2021年12月31日 +40.63%
196億8500万
2022年3月31日 -76.34%
46億5700万
2022年6月30日 +37.75%
64億1500万
2022年9月30日 +41.54%
90億8000万
2022年12月31日 +37.18%
124億5600万
2023年3月31日 -83.84%
20億1300万
2023年6月30日 +123.15%
44億9200万
2023年9月30日 +52.56%
68億5300万
2023年12月31日 +45.13%
99億4600万
2024年3月31日 -74.94%
24億9200万
2024年6月30日 +93.26%
48億1600万
2024年9月30日 +51.99%
73億2000万
2024年12月31日 +66.6%
121億9500万
2025年3月31日 -77.82%
27億500万
2025年6月30日 +122%
60億500万
2025年9月30日 +41.63%
85億500万
2025年12月31日 +32.25%
112億4800万

個別

2015年12月31日
54億3700万
2016年12月31日 +52.16%
82億7300万
2017年12月31日 +32.21%
109億3800万
2018年12月31日 -6.73%
102億200万
2019年12月31日 -12.25%
89億5200万
2020年12月31日 -42.61%
51億3800万
2021年12月31日 +265.3%
187億6900万
2022年12月31日 -39.04%
114億4100万
2023年12月31日 -19.24%
92億4000万
2024年12月31日 +23.47%
114億900万
2025年12月31日 -9.44%
103億3200万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
財務KPI2025年第5次中計(2025年~2027年)
2027年(最終年)3ヵ年累計
1営業利益112億円165億円449億円
2EBITDA176億円236億円653億円
(注)No.7,8は、全社に共通する管理費用等は含まれません。
2026/03/25 14:35
#2 役員報酬(連結)
4)固定報酬と業績連動報酬の合計値を金銭報酬の年額とし、12か月で按分した月例の定額報酬を毎月支給する。
<株式報酬の内容及び個人別の額又は数の算定方法の決定に関する方針>1)業績連動型株式報酬においても、連結EBITDAを業績評価指標として用い、連結営業利益で黒字を確保した場合に限ることを条件に、予算達成率(上限120%、下限80%) を用いて算出する。
b.社外取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等の決定に関する方針
2026/03/25 14:35
#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
目指す姿③ 国内で化学業界トップクラスの利益率
戦略ドメインにおいて、高付加価値で独自性の高い製品に対して生産能力の増強や新製品の開発を進め、AIやIoT等の最新技術を取り込み、生産効率を向上させることで、国内の化学業界の中でもトップクラスの営業利益率を目指します。
(3) 第5次中期経営計画
2026/03/25 14:35
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような環境のもと、当社グループは、電子材料が増益、機能性材料は概ね前年並みを維持した一方で、厳しい環境が続く基礎化学品が業績の下押し要因となりました。
それらの結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は1,150億98百万円(前連結会計年度比3.9%減)、営業利益は112億48百万円(同7.8%減)、経常利益は107億93百万円(同10.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は77億99百万円(同6.7%減)となりました。
事業分野別には、次のとおりであります。
2026/03/25 14:35

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