KHネオケム(4189)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2015年12月31日
- 62億6100万
- 2016年6月30日 -31.37%
- 42億9700万
- 2016年9月30日 +57.53%
- 67億6900万
- 2016年12月31日 +32.69%
- 89億8200万
- 2017年3月31日 -67.13%
- 29億5200万
- 2017年6月30日 +92.01%
- 56億6800万
- 2017年9月30日 +61.61%
- 91億6000万
- 2017年12月31日 +25.49%
- 114億9500万
- 2018年3月31日 -74.95%
- 28億7900万
- 2018年6月30日 +39.46%
- 40億1500万
- 2018年9月30日 +85.88%
- 74億6300万
- 2018年12月31日 +45.49%
- 108億5800万
- 2019年3月31日 -72.09%
- 30億3000万
- 2019年6月30日 +58.91%
- 48億1500万
- 2019年9月30日 +57.74%
- 75億9500万
- 2019年12月31日 +25.86%
- 95億5900万
- 2020年3月31日 -78.78%
- 20億2800万
- 2020年6月30日 +17.8%
- 23億8900万
- 2020年9月30日 +46.67%
- 35億400万
- 2020年12月31日 +61.02%
- 56億4200万
- 2021年3月31日 -43.85%
- 31億6800万
- 2021年6月30日 +146.21%
- 78億
- 2021年9月30日 +79.46%
- 139億9800万
- 2021年12月31日 +40.63%
- 196億8500万
- 2022年3月31日 -76.34%
- 46億5700万
- 2022年6月30日 +37.75%
- 64億1500万
- 2022年9月30日 +41.54%
- 90億8000万
- 2022年12月31日 +37.18%
- 124億5600万
- 2023年3月31日 -83.84%
- 20億1300万
- 2023年6月30日 +123.15%
- 44億9200万
- 2023年9月30日 +52.56%
- 68億5300万
- 2023年12月31日 +45.13%
- 99億4600万
- 2024年3月31日 -74.94%
- 24億9200万
- 2024年6月30日 +93.26%
- 48億1600万
- 2024年9月30日 +51.99%
- 73億2000万
- 2024年12月31日 +66.6%
- 121億9500万
- 2025年3月31日 -77.82%
- 27億500万
- 2025年6月30日 +122%
- 60億500万
- 2025年9月30日 +41.63%
- 85億500万
- 2025年12月31日 +32.25%
- 112億4800万
個別
- 2015年12月31日
- 54億3700万
- 2016年12月31日 +52.16%
- 82億7300万
- 2017年12月31日 +32.21%
- 109億3800万
- 2018年12月31日 -6.73%
- 102億200万
- 2019年12月31日 -12.25%
- 89億5200万
- 2020年12月31日 -42.61%
- 51億3800万
- 2021年12月31日 +265.3%
- 187億6900万
- 2022年12月31日 -39.04%
- 114億4100万
- 2023年12月31日 -19.24%
- 92億4000万
- 2024年12月31日 +23.47%
- 114億900万
- 2025年12月31日 -9.44%
- 103億3200万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 2026/03/25 14:35
(注)No.7,8は、全社に共通する管理費用等は含まれません。財務KPI 2025年 第5次中計(2025年~2027年) 2027年(最終年) 3ヵ年累計 1 営業利益 112億円 165億円 449億円 2 EBITDA 176億円 236億円 653億円
- #2 役員報酬(連結)
- 4)固定報酬と業績連動報酬の合計値を金銭報酬の年額とし、12か月で按分した月例の定額報酬を毎月支給する。2026/03/25 14:35
<株式報酬の内容及び個人別の額又は数の算定方法の決定に関する方針>1)業績連動型株式報酬においても、連結EBITDAを業績評価指標として用い、連結営業利益で黒字を確保した場合に限ることを条件に、予算達成率(上限120%、下限80%) を用いて算出する。
b.社外取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等の決定に関する方針 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 目指す姿③ 国内で化学業界トップクラスの利益率2026/03/25 14:35
戦略ドメインにおいて、高付加価値で独自性の高い製品に対して生産能力の増強や新製品の開発を進め、AIやIoT等の最新技術を取り込み、生産効率を向上させることで、国内の化学業界の中でもトップクラスの営業利益率を目指します。
(3) 第5次中期経営計画 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境のもと、当社グループは、電子材料が増益、機能性材料は概ね前年並みを維持した一方で、厳しい環境が続く基礎化学品が業績の下押し要因となりました。2026/03/25 14:35
それらの結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は1,150億98百万円(前連結会計年度比3.9%減)、営業利益は112億48百万円(同7.8%減)、経常利益は107億93百万円(同10.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は77億99百万円(同6.7%減)となりました。
事業分野別には、次のとおりであります。