コカ・コーラボトラーズジャパン HD（2579）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 105億2100万
- 2009年12月31日 -78.69%
- 22億4200万
- 2010年3月31日
- -8億9100万
- 2010年6月30日
- 12億8000万
- 2010年9月30日 +623.59%
- 92億6200万
- 2010年12月31日 +29.59%
- 120億300万
- 2011年3月31日 -88.53%
- 13億7700万
- 2011年6月30日 +336.75%
- 60億1400万
- 2011年9月30日 +120.02%
- 132億3200万
- 2011年12月31日 +24.46%
- 164億6900万
- 2012年3月31日 -99.86%
- 2300万
- 2012年6月30日 +999.99%
- 31億5700万
- 2012年9月30日 +231.23%
- 104億5700万
- 2012年12月31日 +28.75%
- 134億6300万
- 2013年3月31日
- -3億6800万
- 2013年6月30日
- 47億8300万
- 2013年9月30日 +178.11%
- 133億200万
- 2013年12月31日 +19.73%
- 159億2700万
- 2014年3月31日
- -13億7200万
- 2014年6月30日
- 28億5500万
- 2014年9月30日 +180.04%
- 79億9500万
- 2014年12月31日 +37.69%
- 110億800万
- 2015年3月31日
- -12億4600万
- 2015年6月30日
- 24億3000万
- 2015年9月30日 +373.54%
- 115億700万
- 2015年12月31日 +23.94%
- 142億6200万
- 2016年3月31日 -84.51%
- 22億900万
- 2016年6月30日 +302.13%
- 88億8300万
- 2016年9月30日 +114.17%
- 190億2500万
- 2016年12月31日 +11.13%
- 211億4300万
- 2017年3月31日 -89.75%
- 21億6700万
- 2017年6月30日 +689.02%
- 170億9800万
- 2017年9月30日 +125.79%
- 386億600万
- 2017年12月31日 +5.11%
- 405億7900万
- 2018年3月31日 -92.21%
- 31億6200万
- 2018年6月30日 +381.37%
- 152億2100万
- 2018年9月30日 +110.34%
- 320億1600万
個別
- 2008年12月31日
- 114億300万
- 2009年12月31日
- -9億9600万
- 2010年12月31日
- 72億700万
- 2011年12月31日 +13.18%
- 81億5700万
- 2012年12月31日 -30.27%
- 56億8800万
- 2013年12月31日 -33.6%
- 37億7700万
- 2014年12月31日 -47.37%
- 19億8800万
- 2015年12月31日 +295.82%
- 78億6900万
- 2016年12月31日 +62.19%
- 127億6300万
- 2017年12月31日 -77.46%
- 28億7700万
- 2018年12月31日 +99.3%
- 57億3400万
- 2019年12月31日 +278.97%
- 217億3000万
- 2020年12月31日 -31.75%
- 148億3100万
- 2021年12月31日 -89.62%
- 15億4000万
- 2022年12月31日 +25.13%
- 19億2700万
- 2023年12月31日 -19.67%
- 15億4800万
- 2024年12月31日 -1.55%
- 15億2400万
- 2025年12月31日 +546.26%
- 98億4900万
有報情報
- #1 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 取締役会は、業績評価を同業他社と比較して行うために、一般に公正妥当と認められる会計基準(IFRS会計基準)に準拠して報告された営業利益に基づいて行っております。報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、注記3「重要性のある会計方針」における記載と同一であります。2025/03/27 17:00
(2)製品およびサービスごとの情報 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2025年は、力強く利益を積み上げた2024年の成果に基づくさらなる利益成長を目指し、トップライン成長戦略や変革の主要施策を着実に実行することにより、将来にわたって安定的に利益を創出できる強固な成長基盤を構築してまいります。2025/03/27 17:00
以上から、2025年12月期の連結売上収益は、当期比0.5%の販売数量成長およびケース当たり納価の改善等により、当期比1.5%増の906,100百万円を見込んでおります。また連結事業利益は当期比66.0%増の20,000百万円、連結営業利益は当期比34.4%増の18,000百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は当期比50.5%増の11,000百万円を見込んでおります。
(3)当面の対処すべき課題の内容等 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (単位:百万円、販売数量を除く)2025/03/27 17:00
(参考)第4四半期(10月1日-12月31日)2023年連結会計年度 2024年連結会計年度 増減率(%) その他の費用(非経常的に発生した費用) 3,012 4,143 37.5 営業利益 3,441 13,390 289.1 親会社の所有者に帰属する当期利益 1,871 7,309 290.7
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
