東洋紡（3101）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 270億7500万
2009年3月31日 -58.53%: 112億2900万
2009年12月31日 -48.19%: 58億1800万
2010年3月31日 +97.13%: 114億6900万
2010年6月30日 -61.07%: 44億6500万
2010年9月30日 +145.22%: 109億4900万
2010年12月31日 +35.97%: 148億8700万
2011年3月31日 +40.32%: 208億9000万
2011年6月30日 -72.85%: 56億7100万
2011年9月30日 +94.8%: 110億4700万
2011年12月31日 +28.69%: 142億1600万
2012年3月31日 +28.76%: 183億500万
2012年6月30日 -87.74%: 22億4400万
2012年9月30日 +240.15%: 76億3300万
2012年12月31日 +41.57%: 108億600万
2013年3月31日 +58.07%: 170億8100万
2013年6月30日 -69.59%: 51億9500万
2013年9月30日 +116.9%: 112億6800万
2013年12月31日 +36.02%: 153億2700万
2014年3月31日 +37.05%: 210億600万
2014年6月30日 -80.92%: 40億800万
2014年9月30日 +125.37%: 90億3300万
2014年12月31日 +38.65%: 125億2400万
2015年3月31日 +64.32%: 205億8000万
2015年6月30日 -78.31%: 44億6400万
2015年9月30日 +135.46%: 105億1100万
2015年12月31日 +47.58%: 155億1200万
2016年3月31日 +49.07%: 231億2300万
2016年6月30日 -80.1%: 46億200万
2016年9月30日 +131.81%: 106億6800万
2016年12月31日 +47.54%: 157億4000万
2017年3月31日 +48.23%: 233億3200万
2017年6月30日 -78.64%: 49億8300万
2017年9月30日 +110.84%: 105億600万
2017年12月31日 +52.75%: 160億4800万
2018年3月31日 +49.07%: 239億2300万
2018年6月30日 -77.65%: 53億4700万
2018年9月30日 +98.26%: 106億100万
2018年12月31日 +44.75%: 153億4500万
2019年3月31日 +41.59%: 217億2700万
2019年6月30日 -75.92%: 52億3100万
2019年9月30日 +112.46%: 111億1400万
2019年12月31日 +43.67%: 159億6800万
2020年3月31日 +42.75%: 227億9400万
2020年6月30日 -80.88%: 43億5900万
2020年9月30日 +139.05%: 104億2000万
2020年12月31日 +75.67%: 183億500万
2021年3月31日 +45.63%: 266億5700万
2021年6月30日 -65.32%: 92億4400万
2021年9月30日 +85.11%: 171億1200万
2021年12月31日 +33.78%: 228億9300万
2022年3月31日 +24.19%: 284億3000万
2022年6月30日 -83.75%: 46億2100万
2022年9月30日 +70.63%: 78億8500万
2022年12月31日 +21.34%: 95億6800万
2023年3月31日 +5.17%: 100億6300万
2023年6月30日: -8500万
2023年9月30日: 23億6100万
2023年12月31日 +111.44%: 49億9200万
2024年3月31日 +80.19%: 89億9500万
2024年6月30日 -65.66%: 30億8900万
2024年9月30日 +124.38%: 69億3100万
2024年12月31日 +46.8%: 101億7500万
2025年3月31日 +63.67%: 166億5300万
2025年6月30日 -66.58%: 55億6600万
2025年9月30日 +111.82%: 117億9000万
2025年12月31日 +54.99%: 182億7300万

個別

2008年3月31日: 192億5000万
2009年3月31日 -65.52%: 66億3700万
2010年3月31日 +18.16%: 78億4200万
2011年3月31日 +113.11%: 167億1200万
2012年3月31日 -19.41%: 134億6900万
2013年3月31日 -3.09%: 130億5300万
2014年3月31日 +7.54%: 140億3700万
2015年3月31日 -3.81%: 135億200万
2016年3月31日 +6.31%: 143億5400万
2017年3月31日 +6.62%: 153億400万
2018年3月31日 +7.04%: 163億8200万
2019年3月31日 -8.22%: 150億3600万
2020年3月31日 +3.63%: 155億8200万
2021年3月31日 +18.28%: 184億3000万
2022年3月31日 +9.51%: 201億8300万
2023年3月31日 -77.6%: 45億2100万
2024年3月31日: -9億9900万
2025年3月31日: 19億5500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,672百万円は、研究開発等に係る設備投資額です。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。
当連結会計年度(自2024年4月1日至2025年3月31日)
2025/06/24 17:00
#2 セグメント表の脚注（連結）: の他には、建物・機械等の設計・施工、情報処理サービス、物流サービス等を含んでいます。
2.(1)セグメント利益の調整額△3,331百万円には、セグメント間取引消去269百万円、各報告セグメントに配賦していない全社費用△3,600百万円が含まれています。全社費用の主なものは、基礎的研究に係る費用です。
(2)セグメント資産の調整額42,302百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産71,524百万円が含まれています。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,331百万円は、研究開発等に係る設備投資額です。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。2025/06/24 17:00
#3 事業等のリスク: (13)金利の大幅上昇
当社グループは、事業資金を主に金融機関からの借入や社債の発行などにより調達しています。これらの有利子負債のうち、金利変動リスクに晒されている借入金の一部は、支払金利の変動リスクを回避するために、金利スワップを主としたデリバティブ取引を利用しています。また、当社グループは「有利子負債と純資産(非支配株主持分を除く)の比率(D/Eレシオ)」および「純有利子負債のEBITDA(営業利益と減価償却費の和)に対する倍率(Net Debt/EBITDA倍率)」を重視しています。当連結会計年度末ではD/Eレシオは1.37倍、Net Debt/EBITDA倍率は6.1倍となりました。
(14)株価の大幅下落
2025/06/24 17:00
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）: 報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいています。
2025/06/24 17:00
#5 役員報酬（連結）: (1) 取締役(社外取締役を除きます。)に対し適切な動機づけとなるように、報酬の一部(短期インセンティブ報酬)については前年度の全社業績および個人業績を反映させる設計としています。このほか、非財務指標の目標を設定し、その達成度に応じて加算することとしています。
(2) 全社業績のKPIは、「2025中期経営計画」のKPIであるEBITDAとしています。具体的な目標設定額や達成度に応じて算出するための計算式については、取締役会が、委員の過半数を独立性の高い社外取締役で構成する指名・報酬等諮問委員会に原案を提示のうえ諮問し、その答申を踏まえ決定しています。また、個人業績については、担当部門業績(営業利益達成度、ROA改善度など)や個人目標の達成度を総合的に勘案し決定しています。
(3) EBITDAの目標値および実績は、下表に記載のとおりです。
2025/06/24 17:00
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: ii)施策2:事業ポートフォリオの組替え
「収益性」と「成長性」の2軸により、各事業を「重点拡大事業」「安定収益事業」「要改善事業」「新規育成事業」に層別し、それぞれの位置づけに応じた事業運営を行います。「収益性」は営業利益を使用資本で除した使用資本利益率(ROCE)、「成長性」は年平均売上高成長率(CAGR)を指標としています。「収益性」は資本コストをベースにハードルレート6.5%、「成長性」は業界の年平均売上高成長率を参考にハードルレート4.5%を目安として設定しています。なお、当社グループ全体の資本効率性指標はROICとしていますが、各事業の層別においてはROCEを用いています。
a.重点拡大事業
2025/06/24 17:00
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: こうした事業環境のもと、液晶偏光子保護フィルム“コスモシャインSRF”、中東向け特化生地は堅調に推移しました。加えて、包装用フィルム事業、不織布マテリアル事業などの要改善事業において、製品価格の改定や生産体制の見直しなどの対策を進めたことにより、収益性が改善しました。
以上の結果、当年度の売上高は4,220億円と前年度比1.9%の増収、営業利益は167億円と前年度比85.1%の増益、経常利益は106億円と前年度比52.1%の増益、親会社株主に帰属する当期純利益は20億円と前年度比18.4%の減益となりました。
セグメント別の概況は、次のとおりです。
2025/06/24 17:00