大日本印刷(7912)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 871億400万
- 2009年3月31日 -46.99%
- 461億7700万
- 2009年12月31日 -0.91%
- 457億5800万
- 2010年3月31日 +45.36%
- 665億1300万
- 2010年6月30日 -67.61%
- 215億4300万
- 2010年9月30日 +82.16%
- 392億4200万
- 2010年12月31日 +40.44%
- 551億1300万
- 2011年3月31日 +23.05%
- 678億1800万
- 2011年6月30日 -89.05%
- 74億2700万
- 2011年9月30日 +121.91%
- 164億8100万
- 2011年12月31日 +38.87%
- 228億8700万
- 2012年3月31日 +48.62%
- 340億1500万
- 2012年6月30日 -92.49%
- 25億5600万
- 2012年9月30日 +354.38%
- 116億1400万
- 2012年12月31日 +110.81%
- 244億8400万
- 2013年3月31日 +46.13%
- 357億7900万
- 2013年6月30日 -67.9%
- 114億8600万
- 2013年9月30日 +108.98%
- 240億300万
- 2013年12月31日 +50.51%
- 361億2700万
- 2014年3月31日 +38.67%
- 500億9800万
- 2014年6月30日 -76.65%
- 117億
- 2014年9月30日 +91.55%
- 224億1100万
- 2014年12月31日 +59.86%
- 358億2700万
- 2015年3月31日 +34.46%
- 481億7300万
- 2015年6月30日 -76.3%
- 114億1900万
- 2015年9月30日 +77.2%
- 202億3500万
- 2015年12月31日 +58.59%
- 320億9000万
- 2016年3月31日 +41.7%
- 454億7100万
- 2016年6月30日 -86.97%
- 59億2700万
- 2016年9月30日 +96.91%
- 116億7100万
- 2016年12月31日 +91.82%
- 223億8700万
- 2017年3月31日 +40.3%
- 314億1000万
- 2017年6月30日 -73.79%
- 82億3300万
- 2017年9月30日 +105.84%
- 169億4700万
- 2017年12月31日 +92.38%
- 326億300万
- 2018年3月31日 +42.23%
- 463億7200万
- 2018年6月30日 -74.22%
- 119億5500万
- 2018年9月30日 +90.98%
- 228億3200万
- 2018年12月31日 +58.33%
- 361億4900万
- 2019年3月31日 +38.03%
- 498億9800万
- 2019年6月30日 -72.3%
- 138億2300万
- 2019年9月30日 +85.84%
- 256億8900万
- 2019年12月31日 +60.94%
- 413億4500万
- 2020年3月31日 +36.11%
- 562億7400万
- 2020年6月30日 -82.86%
- 96億4800万
- 2020年9月30日 +82.04%
- 175億6300万
- 2020年12月31日 +81.97%
- 319億5900万
- 2021年3月31日 +54.98%
- 495億2900万
- 2021年6月30日 -66.67%
- 165億600万
- 2021年9月30日 +86.79%
- 308億3100万
- 2021年12月31日 +59.77%
- 492億5800万
- 2022年3月31日 +35.59%
- 667億8800万
- 2022年6月30日 -74.67%
- 169億1700万
- 2022年9月30日 +63.1%
- 275億9100万
- 2022年12月31日 +61.59%
- 445億8300万
- 2023年3月31日 +37.35%
- 612億3300万
- 2023年6月30日 -78.31%
- 132億8200万
- 2023年9月30日 +107.29%
- 275億3200万
- 2023年12月31日 +88.88%
- 520億200万
- 2024年3月31日 +45.09%
- 754億5000万
- 2024年6月30日 -75.55%
- 184億4400万
- 2024年9月30日 +106.9%
- 381億6100万
- 2024年12月31日 +64.27%
- 626億8700万
- 2025年3月31日 +49.33%
- 936億1200万
- 2025年6月30日 -75.45%
- 229億7800万
- 2025年9月30日 +103.01%
- 466億4800万
- 2025年12月31日 +63.63%
- 763億2800万
個別
- 2008年3月31日
- 281億8600万
- 2009年3月31日 -57.54%
- 119億6800万
- 2010年3月31日 -2.8%
- 116億3300万
- 2011年3月31日 +23.53%
- 143億7000万
- 2012年3月31日
- -46億7800万
- 2013年3月31日
- -39億8800万
- 2014年3月31日
- 34億4700万
- 2015年3月31日
- -4億6900万
- 2016年3月31日 -228.78%
- -15億4200万
- 2017年3月31日 -509.99%
- -94億600万
- 2018年3月31日
- -29億1400万
- 2019年3月31日
- -25億7300万
- 2020年3月31日 -152.9%
- -65億700万
- 2021年3月31日
- -11億5500万
- 2022年3月31日
- 66億9300万
- 2023年3月31日
- -8億1000万
- 2024年3月31日
- 15億6700万
- 2025年3月31日 +138.1%
- 37億3100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物等の設備投資額であります。2025/06/24 15:55
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.売上高には、顧客との契約から生じる収益とそれ以外の収益を含めておりますが、そのほとんどが顧客との契約から生じる収益であり、それ以外の収益に重要性はないため、区分表示しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、報告セグメントに帰属しない基礎研究並びに各セグメント共有の研究等に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産及びセグメント間取引消去等であります。
(3)減損損失の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
(4)持分法適用会社への投資額の調整額は、各報告セグメントに属していないものであります。
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社建物等の設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.売上高には、顧客との契約から生じる収益とそれ以外の収益を含めておりますが、そのほとんどが顧客との契約から生じる収益であり、それ以外の収益に重要性はないため、区分表示しておりません。2025/06/24 15:55 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。2025/06/24 15:55
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- イ.固定報酬:固定報酬は、客観的な報酬市場データを参考としつつ、役位を基準として、担当する職務、責任等の要素を勘案して決定するものとします。固定報酬は、毎月支給します。2025/06/24 15:55
ロ.賞与:賞与は、「連結営業利益」、「親会社株主に帰属する当期純利益」及び「ROE」を指標として、主として当事業年度の貢献度等を勘案して決定するものとします。賞与は、各事業年度の終了後において、当該事業年度の業績を基礎として算定した上で支給します。
ハ.株式報酬:株式報酬は、中長期的な企業価値向上に向けたインセンティブを高めること、取締役が株式を保有することにより株主との利益共有を図ることを目的として、譲渡制限付株式報酬制度を導入しています。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ■中期経営計画における主な経営目標2025/06/24 15:55
[2:財務戦略]指標 中期経営計画における経営目標(2024年3月期~2026年3月期) 実績(当連結会計年度) 営業利益 850億円 936億円 ROE 8%以上 9.6%
持続的な事業価値と株主価値の創出に向けて、安定的な財務基盤を構築・維持した上で、キャッシュを成長投資に振り向けるとともに、株主還元にも適切に配分していきます。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、常に経営環境の変化を見極めながら、グループを挙げて事業継続マネジメント(BCM)の徹底を図り、企業活動の持続的な推進に努めています。2025/06/24 15:55
これらの結果、当連結会計年度のDNPグループの売上高は1兆4,576億円(前期比2.3%増)、営業利益は936億円(前期比24.1%増)、経常利益は1,159億円(前期比17.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,106億円(前期比0.2%減)となりました。また、DNPグループが収益性指標の一つとしている自己資本利益率(ROE)は9.6%となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。