RSエナジー(5002)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- -122億8300万
- 2009年12月31日 -365.21%
- -571億4200万
- 2010年3月31日
- 107億9300万
- 2010年6月30日 +59.26%
- 171億8900万
- 2010年9月30日 +6.52%
- 183億1000万
- 2010年12月31日 +100.44%
- 367億100万
- 2011年3月31日 +5.91%
- 388億6900万
- 2011年6月30日 +74.03%
- 676億4200万
- 2011年9月30日 -5.99%
- 635億8900万
- 2011年12月31日 -5.19%
- 602億8800万
- 2012年3月31日 -76.52%
- 141億5700万
- 2012年6月30日
- -108億7500万
- 2012年9月30日
- -2億9100万
- 2012年12月31日
- 146億9700万
- 2013年3月31日 +153.17%
- 372億900万
- 2013年6月30日 +16.25%
- 432億5500万
- 2013年9月30日 +51.11%
- 653億6200万
- 2013年12月31日 +15.4%
- 754億3000万
- 2014年3月31日 -91.09%
- 67億2100万
- 2014年6月30日 +151.23%
- 168億8500万
- 2014年9月30日 +61.37%
- 272億4800万
- 2014年12月31日
- -180億5700万
- 2015年3月31日 -4.9%
- -189億4100万
- 2015年6月30日
- 138億9800万
- 2015年9月30日
- -27億7500万
- 2015年12月31日 -339.96%
- -122億900万
- 2016年3月31日
- -81億3700万
- 2016年6月30日
- 156億7400万
- 2016年9月30日 +74.1%
- 272億8900万
- 2016年12月31日 +70.07%
- 464億1000万
- 2017年3月31日 -51.21%
- 226億4300万
- 2017年6月30日 +3.18%
- 233億6200万
- 2017年9月30日 +73.74%
- 405億9000万
- 2017年12月31日 +93.34%
- 784億7700万
- 2018年3月31日 -59.39%
- 318億6600万
- 2018年6月30日 +132.12%
- 739億6800万
- 2018年9月30日 +42.02%
- 1050億5200万
- 2018年12月31日 -22.08%
- 818億5500万
- 2019年3月31日 +16.45%
- 953億2200万
個別
- 2008年12月31日
- -171億8200万
- 2009年12月31日 -245.69%
- -593億9700万
- 2010年12月31日
- 366億5000万
- 2011年12月31日 +117.07%
- 795億5700万
- 2012年12月31日 -72.42%
- 219億4200万
- 2013年12月31日 +141.12%
- 529億600万
- 2014年12月31日
- -422億4000万
- 2015年12月31日
- -105億5300万
- 2016年12月31日
- 556億2800万
- 2017年12月31日 +47.87%
- 822億5500万
- 2019年3月31日 +20.84%
- 994億100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント資産調整額△11,650百万円は、主にセグメント間の債権の相殺消去です。2019/06/27 15:54
4 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2018年1月1日 至 2019年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産、建設工事、自動車用品の販売及びリース業等を含んでおります。
2 セグメント利益又は損失(△)の調整額△17百万円は、セグメント間取引消去です。
3 セグメント資産調整額△17,970百万円は、主にセグメント間の債権の相殺消去です。
4 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/06/27 15:54 - #3 事業等のリスク
- ②原油価格について2019/06/27 15:54
石油開発事業の近年の営業利益は、主に原油価格に支えられていますが、原油価格は過去においても変動しており、政治経済情勢あるいはその他の要因により将来的に原油価格が下落した場合、統合新社グループの財政状態及び経営成績は影響を受ける可能性があります。
(2) 石炭事業について - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2019/06/27 15:54
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値です。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような経営環境のもと、当社グループの売上高は3兆828億円(前連結会計年度比50.7%の増収)となりました。2019/06/27 15:54
損益面につきましては、営業利益は953億円(前連結会計年度比168億円の増益)、経常利益は1,010億円(前連結会計年度比80億円の増益)となりました。なお、たな卸資産評価の影響等を除いた場合の経常利益相当額は900億円(前連結会計年度比215億円の増益)となりました。
特別損益につきましては、269億円の純損失となり、税金等調整前当期純利益は741億円(前連結会計年度比48億円の増益)となりました。この結果、法人税・住民税及び事業税、法人税等調整額並びに非支配株主に帰属する当期純利益を差し引いた親会社株主に帰属する当期純利益は391億円(前連結会計年度比36億円の減益)となりました。