ディスコ（6146）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 916億1800万
- 2009年3月31日 -42.03%
- 531億800万
- 2009年12月31日 -22.7%
- 410億5300万
- 2010年3月31日 +50.37%
- 617億3000万
- 2010年6月30日 -61.03%
- 240億5700万
- 2010年9月30日 +121.99%
- 534億500万
- 2010年12月31日 +39.8%
- 746億6000万
- 2011年3月31日 +33.54%
- 997億
- 2011年6月30日 -75.02%
- 249億700万
- 2011年9月30日 +94.47%
- 484億3700万
- 2011年12月31日 +38.41%
- 670億4200万
- 2012年3月31日 +33.11%
- 892億4100万
- 2012年6月30日 -72.94%
- 241億5200万
- 2012年9月30日 +112.69%
- 513億6800万
- 2012年12月31日 +39.42%
- 716億1800万
- 2013年3月31日 +30.84%
- 937億700万
- 2013年6月30日 -70.75%
- 274億500万
- 2013年9月30日 +99.27%
- 546億1000万
- 2013年12月31日 +42.48%
- 778億900万
- 2014年3月31日 +34.84%
- 1049億2000万
- 2014年6月30日 -70.38%
- 310億8100万
- 2014年9月30日 +109.77%
- 651億9800万
- 2014年12月31日 +41.6%
- 923億2100万
- 2015年3月31日 +36.39%
- 1259億2000万
- 2015年6月30日 -72.84%
- 341億9700万
- 2015年9月30日 +94.75%
- 666億
- 2015年12月31日 +41.58%
- 942億9200万
- 2016年3月31日 +35.59%
- 1278億5000万
- 2016年6月30日 -75.54%
- 312億7300万
- 2016年9月30日 +108.61%
- 652億3800万
- 2016年12月31日 +46.29%
- 954億3700万
- 2017年3月31日 +40.62%
- 1342億400万
- 2017年6月30日 -66.91%
- 444億1400万
- 2017年9月30日 +94.82%
- 865億2900万
- 2017年12月31日 +46.75%
- 1269億8000万
- 2018年3月31日 +31.8%
- 1673億6400万
- 2018年6月30日 -75.89%
- 403億5300万
- 2018年9月30日 +99.01%
- 803億600万
- 2018年12月31日 +42.35%
- 1143億1300万
- 2019年3月31日 +29.03%
- 1475億
- 2019年6月30日 -77.79%
- 327億6000万
- 2019年9月30日 +107.15%
- 678億6300万
- 2019年12月31日 +50.74%
- 1022億9800万
- 2020年3月31日 +37.91%
- 1410億8300万
- 2020年6月30日 -74.73%
- 356億5400万
- 2020年9月30日 +133.4%
- 832億1500万
- 2020年12月31日 +53.35%
- 1276億900万
- 2021年3月31日 +43.29%
- 1828億5700万
- 2021年6月30日 -73.59%
- 482億9100万
- 2021年9月30日 +140.38%
- 1160億8200万
- 2021年12月31日 +55.29%
- 1802億6900万
- 2022年3月31日 +40.78%
- 2537億8100万
- 2022年6月30日 -76.46%
- 597億4900万
- 2022年9月30日 +133.11%
- 1392億8100万
- 2022年12月31日 +47.27%
- 2051億2000万
- 2023年3月31日 +38.52%
- 2841億3500万
- 2023年6月30日 -81.01%
- 539億6100万
- 2023年9月30日 +133.98%
- 1262億6000万
- 2023年12月31日 +60.98%
- 2032億5500万
- 2024年3月31日 +51.31%
- 3075億5400万
- 2024年6月30日 -73.08%
- 827億9900万
- 2024年9月30日 +116.24%
- 1790億4300万
- 2024年12月31日 +52.25%
- 2725億9600万
- 2025年3月31日 +44.28%
- 3933億1300万
- 2025年6月30日 -77.14%
- 899億1400万
- 2025年9月30日 +116.36%
- 1945億3700万
- 2025年12月31日 +56.18%
- 3038億2800万
- 2026年3月31日 +43.79%
- 4368億8900万
- 2026年6月30日 -73.84%
- 1143億800万
個別
- 2008年3月31日
- 734億8500万
- 2009年3月31日 -44.94%
- 404億5800万
- 2010年3月31日 +23.23%
- 498億5600万
- 2011年3月31日 +69.63%
- 845億7000万
- 2012年3月31日 -10.99%
- 752億7400万
- 2013年3月31日 +4.28%
- 784億9900万
- 2013年9月30日 -41.93%
- 455億8100万
- 2014年3月31日 +88.01%
- 856億9600万
- 2014年9月30日 -34.35%
- 562億6000万
- 2014年12月31日 +40.75%
- 791億8400万
- 2015年3月31日 +36.54%
- 1081億2000万
- 2015年9月30日 -47.02%
- 572億8200万
- 2015年12月31日 +40.59%
- 805億3000万
- 2016年3月31日 +35.51%
- 1091億2700万
- 2016年6月30日 -74.98%
- 273億600万
- 2016年9月30日 +104.12%
- 557億3600万
- 2016年12月31日 +44.28%
- 804億1700万
- 2017年3月31日 +40.89%
- 1132億9700万
- 2017年9月30日 -35.27%
- 733億3600万
- 2017年12月31日 +46.49%
- 1074億3200万
- 2018年3月31日 +32.08%
- 1418億9200万
- 2018年9月30日 -51.32%
- 690億6600万
- 2018年12月31日 +41.89%
- 979億9500万
- 2019年3月31日 +27.04%
- 1244億9000万
- 2019年9月30日 -53.9%
- 573億9100万
- 2019年12月31日 +50.67%
- 864億6900万
- 2020年3月31日 +36.81%
- 1182億9500万
- 2020年9月30日 -40.62%
- 702億4400万
- 2020年12月31日 +53.28%
- 1076億7300万
- 2021年3月31日 +42.37%
- 1532億9000万
- 2021年9月30日 -37.22%
- 962億2800万
- 2021年12月31日 +55.63%
- 1497億5700万
- 2022年3月31日 +40.62%
- 2105億8300万
- 2022年9月30日 -45.96%
- 1138億
- 2022年12月31日 +47.39%
- 1677億3200万
- 2023年3月31日 +39.75%
- 2344億1300万
- 2023年9月30日 -55.56%
- 1041億7000万
- 2023年12月31日 +62.95%
- 1697億4000万
- 2024年3月31日 +50.99%
- 2562億9500万
- 2024年6月30日 -73.25%
- 685億5900万
- 2025年3月31日 +383.99%
- 3318億2000万
- 2026年3月31日 +6.64%
- 3538億5300万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/16 15:08
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 194,537 436,889 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 78,571 183,811 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- なお、脱炭素社会への移行による事業機会の拡大に伴い、今後更なる成長を見込んでおり、成り行きのエネルギー使用量が増加する事が予想されます。また再生可能エネルギー価格の高騰などの可能性も踏まえ、エネルギー使用量については、最小限に抑える必要があると考えております。2026/06/16 15:08
そのため、全社員による省エネ活動、技術/工程の改善及び高効率設備への更新により、売上高当たりのエネルギー使用量の削減に全力で取り組んでまいります。
ⅱ) Scope3 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注) 1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/16 15:08
2.米州のうち、米国は45,554百万円であります。 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
㈱KKMインベストメント
DISCO HI-TEC PHILIPPINES,INC.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2026/06/16 15:08 - #5 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/16 15:08
(注) 売上高には、当該顧客と同一の企業集団に属する顧客に対する売上高を含めております。(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd. 48,240 - #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 当社及び連結子会社の主要な事業における主な履行義務の内容及び収益の測定方法については、連結財務諸表「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項(5)重要な収益及び費用の計上基準」をご参照ください。2026/06/16 15:08
取引の対価は、履行義務を充足してから受領までの期間が長期にわたるものはないため、重要な金融要素は含まれておりません。なお、一部の取引は、顧客との契約により履行義務を充足する前に前受金を受領しております。また、変動対価を含む売上高に重要なものはありません。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当連結会計年度末において存在する顧客との契約から翌連結会計年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 1.売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/16 15:08
2.米州のうち、米国は33,677百万円であります。 - #8 役員報酬（連結）
- ・単年連結経常利益率20%以上2026/06/16 15:08
当社は、売上高等の規模を追うことなく、会社の成長を支える十分な「能力と構造」を備えることを目指しており、その達成度を計るための指標として単年連結経常利益率を採用しております。一般的には、「単年経常利益率10%以上」が優良企業のメルクマールとされておりますが、当社の企業理念である「DISCO VALUES」に掲げる「一級の企業活動」にふさわしい目標値としております。
・4年累計連結経常利益率20%以上 - #9 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 2026/06/16 15:08
- #10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2026/06/16 15:08
(4) 中長期的な会社の経営戦略、目標とする経営指標
Missionの実現を目指す上での中長期のマイルストーンとして「DISCO VISION 2030」を策定しています。この「DISCO VISION 2030」は、その策定にあたって、「DISCO VISION 2020」の活動の振り返りを行い、進化を目指して未来からの視点で描かれており、売上高や利益などの定量的な要素に偏らず、定性的な要素も含めた内容になっています。事業や組織、人的資源といった「企業を構成する主要な要素:エレメントアングル」と、「従業員」「顧客」「株主」「取引先」「地域社会」など「ステークホルダーとの関係性:ステークホルダーアングル」から、当社グループの2030年度末の到達点をより立体的に定義しています。
中長期の経営指標に関しては、下記の2つの定量的目標を維持する態勢を構築することを掲げています。 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような市場環境のもと、精密加工装置の出荷は高性能半導体向けの高付加価値製品を中心に好調に推移し、消耗品である精密加工ツールの出荷も顧客の設備稼働率等に連動して高水準の推移となりました。2026/06/16 15:08
これらの結果、通期の出荷額、売上高ともに6期連続で過去最高を更新しました。
業績は、製品および用途構成の変化に伴う僅かなGP率低下や人件費・研究開発費の増加があったものの、売上高の増加および高付加価値製品の収益寄与により、増収増益となりました。 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2026/06/16 15:08
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1.関係会社との取引高2026/06/16 15:08
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 244,156 百万円 271,665 百万円 仕入高 650 810
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
