6393 油研工業

6393
2026/03/27
時価
141億円
PER 予
13.16倍
2010年以降
赤字-81.98倍
(2010-2025年)
PBR
0.5倍
2010年以降
0.28-1.17倍
(2010-2025年)
配当 予
4.77%
ROE 予
3.77%
ROA 予
1.74%
資料
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油研工業(6393)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
30億5078万
2009年3月31日 -65.28%
10億5925万
2009年12月31日
-8億7089万
2010年3月31日
-2億7788万
2010年6月30日
1億7878万
2010年9月30日 +160.59%
4億6590万
2010年12月31日 +75.52%
8億1773万
2011年3月31日 +24.62%
10億1907万
2011年6月30日 -63.31%
3億7390万
2011年9月30日 +103.39%
7億6048万
2011年12月31日 +33.74%
10億1707万
2012年3月31日 +53.84%
15億6468万
2012年6月30日 -85.68%
2億2409万
2012年9月30日 +120.17%
4億9338万
2012年12月31日 +28.29%
6億3298万
2013年3月31日 +51.09%
9億5639万
2013年6月30日 -82.99%
1億6267万
2013年9月30日 +210.2%
5億459万
2013年12月31日 +84.61%
9億3155万
2014年3月31日 +57.3%
14億6535万
2014年6月30日 -83.19%
2億4635万
2014年9月30日 +150.75%
6億1772万
2014年12月31日 +89.48%
11億7046万
2015年3月31日 +63.78%
19億1703万
2015年6月30日 -76.33%
4億5380万
2015年9月30日 +155.77%
11億6067万
2015年12月31日 +34.97%
15億6657万
2016年3月31日 +24.07%
19億4371万
2016年6月30日 -88.93%
2億1518万
2016年9月30日 +184.25%
6億1166万
2016年12月31日 +35.06%
8億2610万
2017年3月31日 +83.72%
15億1767万
2017年6月30日 -74.76%
3億8305万
2017年9月30日 +162.73%
10億638万
2017年12月31日 +57.8%
15億8809万
2018年3月31日 +37.83%
21億8885万
2018年6月30日 -77.49%
4億9279万
2018年9月30日 +134.39%
11億5506万
2018年12月31日 +42.86%
16億5014万
2019年3月31日 +29.33%
21億3408万
2019年6月30日 -88.11%
2億5374万
2019年9月30日 +146.8%
6億2623万
2019年12月31日 +24.33%
7億7860万
2020年3月31日 +55.53%
12億1099万
2020年6月30日
-8385万
2020年9月30日
7882万
2020年12月31日 +284.6%
3億316万
2021年3月31日 +103.39%
6億1660万
2021年6月30日 -56.14%
2億7046万
2021年9月30日 +190.86%
7億8668万
2021年12月31日 +48.56%
11億6867万
2022年3月31日 +44.12%
16億8432万
2022年6月30日 -90.17%
1億6562万
2022年9月30日 +224.83%
5億3799万
2022年12月31日 +76.37%
9億4887万
2023年3月31日 +19.03%
11億2943万
2023年6月30日 -75.77%
2億7364万
2023年9月30日 +59.42%
4億3625万
2023年12月31日 +98.98%
8億6803万
2024年3月31日 +58.85%
13億7886万
2024年6月30日 -77.01%
3億1706万
2024年9月30日 +120.44%
6億9894万
2024年12月31日 +74.39%
12億1891万
2025年3月31日 +57.59%
19億2082万
2025年9月30日 -53.98%
8億8393万
2025年12月31日 +33.3%
11億7827万

個別

2008年3月31日
18億6510万
2009年3月31日 -56.05%
8億1968万
2010年3月31日
-11億7080万
2011年3月31日
4億7349万
2012年3月31日 +15.2%
5億4544万
2012年9月30日 -99.45%
300万
2013年3月31日
-1億5313万
2014年3月31日
1億2083万
2015年3月31日 +79.77%
2億1723万
2016年3月31日 +203.31%
6億5889万
2017年3月31日 -51.22%
3億2140万
2018年3月31日 +144.03%
7億8431万
2019年3月31日 -13.89%
6億7539万
2020年3月31日 -52.03%
3億2398万
2021年3月31日
-2億1313万
2022年3月31日
4億6610万
2023年3月31日 -71.78%
1億3155万
2024年3月31日 +135.77%
3億1015万
2025年3月31日 +29.31%
4億106万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 1 調整額の主なものは、セグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/24 10:00
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額の主なものは、セグメント間取引消去であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/24 10:00
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/24 10:00
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(3) 目標とする経営指標
当社グループは、中期経営計画Step2(2025年4月~2028年3月)において「成長戦略を実践」していくことで、2028年3月期には「連結売上高370億円(当初計画比20億円増)、営業利益30億円、経常利益30億円、ROE8.0%以上」等を達成目標として掲げております。
2025/06/24 10:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における世界経済は、ウクライナ情勢や中東情勢の長期化・緊迫化、原材料・資源価格の高騰、中国経済の停滞、米国の政治・経済政策の不確実性等、予断を許さない状況となりました。我が国経済においては、インバウンド需要の回復や雇用・所得環境に改善が見られる等、緩やかな回復基調が続いたものの、円安基調の継続、資源価格の高騰、物価上昇等、依然として先行きは不透明な状況となっております。
このような状況のもと、当連結会計年度の実績といたしましては、売上高は334億9千6百万円(前年同期比13.5%増)、営業利益は19億2千万円(前年同期比39.3%増)、経常利益は19億2千3百万円(前年同期比20.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は12億4千9百万円(前年同期比59.0%増)となりました。
また、1株当たり当期純利益は325.87円(前年同期は199.68円)、自己資本当期純利益率は5.4%(前年同期は3.6%)となりました。
2025/06/24 10:00
#6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
減損の兆候がある資産グループについては、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローがこれらの帳簿価額を下回る場合に減損損失を認識しております。
割引前将来キャッシュ・フローの見積りは経営計画を基礎としており、経営計画は経営陣により承認され、当該経営計画では、営業利益計上の計画となっております。
資産又は資産グループが使用されている範囲又は方法について、その回収可能価額を著しく低下させる変化は見込みも含めて生じておらず、経営環境の著しい悪化や、資産又は資産グループの市場価格の著しい下落はありません。
2025/06/24 10:00
#7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
減損の兆候がある資産グループについては、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローがこれらの帳簿価額を下回る場合に減損損失を認識しております。
割引前将来キャッシュ・フローの見積りは経営計画を基礎としており、経営計画は経営陣により承認され、当該経営計画では、連結・個別共に営業利益計上の計画となっております。
資産又は資産グループが使用されている範囲又は方法について、その回収可能価額を著しく低下させる変化は見込みも含めて生じておらず、経営環境の著しい悪化や、資産又は資産グループの市場価格の著しい下落はありません。
2025/06/24 10:00

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