北川工業(6896)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 30億7208万
- 2009年3月31日 -57.78%
- 12億9700万
- 2009年12月31日 -49.02%
- 6億6124万
- 2010年3月31日 -6.96%
- 6億1525万
- 2010年6月30日 -43.02%
- 3億5058万
- 2010年9月30日 +94.02%
- 6億8019万
- 2010年12月31日 +9.84%
- 7億4709万
- 2011年3月31日 +8.97%
- 8億1410万
- 2011年6月30日 -90.7%
- 7569万
- 2011年9月30日 +234.03%
- 2億5283万
- 2011年12月31日 +12.59%
- 2億8467万
- 2012年3月31日 +13.59%
- 3億2335万
- 2012年6月30日 -85.89%
- 4563万
- 2012年9月30日 +253.55%
- 1億6132万
- 2012年12月31日 +64.33%
- 2億6510万
- 2013年3月31日 -41.61%
- 1億5478万
- 2013年6月30日 -69.51%
- 4718万
- 2013年9月30日 +239.82%
- 1億6036万
- 2013年12月31日 +76.03%
- 2億8228万
- 2014年3月31日 +0.34%
- 2億8325万
- 2014年6月30日 -39.76%
- 1億7062万
- 2014年9月30日 +151.56%
- 4億2922万
- 2014年12月31日 +44.29%
- 6億1930万
- 2015年3月31日 +7.88%
- 6億6811万
- 2015年6月30日 -78.38%
- 1億4443万
- 2015年9月30日 +110.95%
- 3億468万
- 2015年12月31日 +29.55%
- 3億9471万
- 2016年3月31日 -16.9%
- 3億2800万
- 2016年6月30日 -54.14%
- 1億5042万
- 2016年9月30日 +145.45%
- 3億6921万
- 2016年12月31日 +51.11%
- 5億5794万
- 2017年3月31日 +39.34%
- 7億7743万
- 2017年6月30日 -67.69%
- 2億5122万
- 2017年9月30日 +120.76%
- 5億5461万
- 2017年12月31日 +59.2%
- 8億8296万
- 2018年3月31日 +16.26%
- 10億2652万
- 2018年6月30日 -68.82%
- 3億2011万
- 2018年9月30日 +140%
- 7億6828万
- 2018年12月31日 +18.23%
- 9億835万
個別
- 2008年3月31日
- 16億4883万
- 2009年3月31日 -66.85%
- 5億4662万
- 2010年3月31日 -65.14%
- 1億9056万
- 2011年3月31日 -15.96%
- 1億6015万
- 2012年3月31日
- -1935万
- 2013年3月31日
- 1101万
- 2014年3月31日
- -2億8402万
- 2015年3月31日
- -1億3361万
- 2016年3月31日 -324.98%
- -5億6783万
- 2017年3月31日
- -1億2303万
- 2018年3月31日
- 1億6144万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【セグメント情報】2018/06/28 11:05
「コンポーネント」事業の売上高および営業利益、資産の金額は、いずれも全事業の90%を超えているため、記載を省略しております。
【関連情報】 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループでは、より高い成長性を確保する観点から「売上高」の増加を最重視しております。2018/06/28 11:05
また、成長性向上を継続していくために「売上総利益」「営業利益」を重要な指標として位置づけ、営業基盤の拡大による企業価値の継続的拡大を目指しております。
(4)経営環境 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度における世界経済は、米国においては堅調な個人消費を背景に景気拡大が持続し、欧州でも個人消費や輸出を牽引役として回復が継続しました。また、中国およびほかの新興国においても景気は堅調に推移しました。わが国経済においても輸出や設備投資の増加に支えられ、景気回復が継続しました。2018/06/28 11:05
このような経営環境において、当社グループは既存の電機市場に加え、自動車ビジネスを新たな柱とすべく事業拡大に注力するとともに、環境エネルギー市場、医療機器、ロボット市場などの新成長市場に向けてもソリューション営業活動を強化してまいりました。これらの活動の結果、当社グループの当連結会計年度の売上高は11,260百万円(前期比6.8%増)となりました。また、利益につきましては、利益率の高い製品の売上が伸びたことや、原価低減・経費削減に注力したことなどにより、営業利益は1,026百万円(前期比32.0%増)、経常利益は1,165百万円(前期比17.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は828百万円(前期比74.1%増)と、それぞれ増収増益となりました。
② 財政状態の状況