有価証券報告書-第120期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
1.前連結会計年度において、「営業外収益」に独立掲記していた「違約金収入」及び「不動産賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度から「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「違約金収入」に表示していた558百万円、「不動産賃貸料」に表示していた333百万円及び「その他」に表示していた653百万円は、「その他」1,545百万円として組み替えている。
2.前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「納期遅延損害金」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度から独立掲記することにした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた2,308百万円は、「納期遅延損害金」479百万円、「その他」1,828百万円として組み替えている。
(連結損益計算書関係)
1.前連結会計年度において、「営業外収益」に独立掲記していた「違約金収入」及び「不動産賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度から「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「違約金収入」に表示していた558百万円、「不動産賃貸料」に表示していた333百万円及び「その他」に表示していた653百万円は、「その他」1,545百万円として組み替えている。
2.前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「納期遅延損害金」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度から独立掲記することにした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた2,308百万円は、「納期遅延損害金」479百万円、「その他」1,828百万円として組み替えている。