有価証券報告書
- 【提出】
- 2016/06/23 14:12
- 【資料】
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- 【項目】
- 145項目
主要項目
- 沿革
- 事業内容
- 連結会社・親会社等
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 設備の状況（設備投資・新設等）
- 株式の総数等
- コーポレート・ガバナンスの状況
- 自己株式の取得等の状況
- 金融商品関係
- 有価証券関係
- デリバティブ取引関係
- 退職給付関係
- ストック・オプション
- 税効果会計関係
- 企業結合
- 資産除去債務関係
決算関係
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 連結貸借対照表
- 連結損益計算書
- 連結包括利益計算書
- 連結株主資本等変動計算書
- 連結キャッシュ・フロー計算書
- 連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
- その他連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項
- 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
- 貸借対照表
- 損益計算書
- 株主資本等変動計算書
- その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
その他
- 従業員株式所有制度の内容
- 株式の種類等
- 最近5年間の事業年度別最高・最低株価
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- その他重要な報酬の内容
- 監査公認会計士等の提出会社に対する非監査業務の内容
- 監査報酬の決定方針
- 連結子会社の数及び主要な連結子会社の名称
- 連結の範囲の変更
- 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由
- 他の会社等の議決権の過半数を自己の計算において所有しているにもかかわらず当該他の会社等を子会社としなかった場合には、当該他の会社等の名称及び子会社としなかった理由
- 持分法を適用した非連結子会社又は関連会社の数及びこれらのうち主要な会社等の名称
- 持分法適用の範囲の変更－関連会社
- 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由
- 連結子会社の事業年度等に関する事項
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 報告セグメントの概要
- 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
- 主要な顧客ごとの情報
- 売上高、地域ごとの情報
- 有形固定資産、地域ごとの情報
- 社債明細表、連結財務諸表
- 借入金等明細表、連結財務諸表
- 有形固定資産等明細表
- 引当金明細表
- 提出会社の株式事務の概要
- その他の参考情報
注記事項
- 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項
- 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表
- 未適用の会計基準等、連結財務諸表
- 追加情報、連結財務諸表
- 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- 非連結子会社及び関連会社の株式及び社債等
- 担保に供している資産の注記
- 保証債務の注記
- たな卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記
- 客船事業関連損失引当金に関する注記［テキストブロック］
- その他に関する注記
- 受注損失引当金繰入額の注記
- たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記
- 負ののれん発生益の注記
- 固定資産売却益の注記
- 持分変動利益の注記
- 投資有価証券売却益の注記
- 客船事業関連損失引当金繰入額に関する注記
- 事業構造改善費用の注記
- 減損損失に関する注記
- その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額
- 発行済株式及び自己株式に関する注記
- 新株予約権等に関する注記
- 配当に関する注記
- 有価証券関係、連結財務諸表
- 税効果会計関係、連結財務諸表
- セグメント情報等、連結財務諸表
- 関連当事者情報、連結財務諸表
- １株当たり情報、連結財務諸表
- 重要な後発事象、連結財務諸表
- 重要な会計方針、財務諸表
- 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表
- 関係会社に関する資産・負債の注記
- 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 投資有価証券評価損の注記
変更事項
会計方針
- 重要な資産の評価基準及び評価方法
- 重要な減価償却資産の減価償却の方法
- 重要な引当金の計上基準
- 退職給付に係る会計処理の方法
- 重要な収益及び費用の計上基準
- 重要なヘッジ会計の方法
- のれんの償却方法及び償却期間
- 資産の評価基準及び評価方法
- 固定資産の減価償却の方法
- 引当金の計上基準
- 収益及び費用の計上基準