マツダ(7261)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1621億4700万
- 2009年3月31日
- -283億8100万
- 2009年12月31日
- -109億6900万
- 2010年3月31日
- 94億5800万
- 2010年6月30日 -32.69%
- 63億6600万
- 2010年9月30日 +91.3%
- 121億7800万
- 2010年12月31日 +8.65%
- 132億3200万
- 2011年3月31日 +80.13%
- 238億3500万
- 2011年6月30日
- -230億8600万
- 2011年9月30日
- -216億3600万
- 2011年12月31日 -150.87%
- -542億7900万
- 2012年3月31日
- -387億1800万
- 2012年6月30日
- 18億
- 2012年9月30日 +537.5%
- 114億7500万
- 2012年12月31日 +71.16%
- 196億4100万
- 2013年3月31日 +174.61%
- 539億3600万
- 2013年6月30日 -32.3%
- 365億1500万
- 2013年9月30日 +102.55%
- 739億6200万
- 2013年12月31日 +68.46%
- 1245億9800万
- 2014年3月31日 +46.17%
- 1821億2100万
- 2014年6月30日 -69.04%
- 563億8200万
- 2014年9月30日 +84.41%
- 1039億7600万
- 2014年12月31日 +46.18%
- 1519億9100万
- 2015年3月31日 +33.49%
- 2028億8800万
- 2015年6月30日 -73.72%
- 533億2400万
- 2015年9月30日 +136.08%
- 1258億8500万
- 2015年12月31日 +37.72%
- 1733億7000万
- 2016年3月31日 +30.8%
- 2267億7500万
- 2016年6月30日 -76.88%
- 524億3900万
- 2016年9月30日 +68.42%
- 883億1800万
- 2016年12月31日 +15.44%
- 1019億5500万
- 2017年3月31日 +23.28%
- 1256億8700万
- 2017年6月30日 -68.23%
- 399億3200万
- 2017年9月30日 +91.53%
- 764億8000万
- 2017年12月31日 +40.06%
- 1071億2000万
- 2018年3月31日 +36.69%
- 1464億2100万
- 2018年6月30日 -77.41%
- 330億8300万
- 2018年9月30日 -6.68%
- 308億7200万
- 2018年12月31日 +92.93%
- 595億6000万
- 2019年3月31日 +39.38%
- 830億1300万
- 2019年6月30日 -91.63%
- 69億5200万
- 2019年9月30日 +271.27%
- 258億1100万
- 2019年12月31日 +25.31%
- 323億4500万
- 2020年3月31日 +34.81%
- 436億300万
- 2020年6月30日
- -452億7200万
- 2020年9月30日 -16.77%
- -528億6300万
- 2020年12月31日
- -319億9800万
- 2021年3月31日
- 88億2000万
- 2021年6月30日 +195.99%
- 261億600万
- 2021年9月30日 +52.23%
- 397億4100万
- 2021年12月31日 +60.19%
- 636億6200万
- 2022年3月31日 +63.72%
- 1042億2700万
- 2022年6月30日
- -195億2800万
- 2022年9月30日
- 552億4100万
- 2022年12月31日 +98.16%
- 1094億6400万
- 2023年3月31日 +29.69%
- 1419億6900万
- 2023年6月30日 -78.85%
- 300億2500万
- 2023年9月30日 +331.68%
- 1296億1100万
- 2023年12月31日 +54.46%
- 2002億200万
- 2024年3月31日 +25.13%
- 2505億300万
- 2024年6月30日 -79.9%
- 503億6000万
- 2024年9月30日 +104.62%
- 1030億4800万
- 2024年12月31日 +43.87%
- 1482億5400万
- 2025年3月31日 +25.54%
- 1861億2500万
- 2025年6月30日
- -461億1500万
- 2025年9月30日 -16.84%
- -538億7900万
- 2025年12月31日
- -231億2000万
- 2026年3月31日
- 515億7900万
- 2026年6月30日 -36.34%
- 328億3600万
個別
- 2008年3月31日
- 830億8500万
- 2009年3月31日
- -979億4900万
- 2010年3月31日
- 73億6900万
- 2011年3月31日 -44.02%
- 41億2500万
- 2012年3月31日
- -557億4700万
- 2013年3月31日
- 732億8800万
- 2014年3月31日 +109.41%
- 1534億7600万
- 2015年3月31日 -20.1%
- 1226億2500万
- 2016年3月31日 +11.19%
- 1363億4400万
- 2017年3月31日 -66.49%
- 456億8400万
- 2018年3月31日 +31.13%
- 599億400万
- 2019年3月31日 -99.11%
- 5億3300万
- 2020年3月31日
- -435億2300万
- 2021年3月31日 -90.43%
- -828億8200万
- 2022年3月31日
- 698億7700万
- 2023年3月31日 -30.12%
- 488億2800万
- 2024年3月31日 +170.96%
- 1323億200万
- 2025年3月31日 -75.48%
- 324億3800万
- 2026年3月31日
- -1748億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、セグメント間の債権債務消去等であります。2026/06/23 9:09
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
また、セグメント資産は、連結貸借対照表の総資産と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間の債権債務消去等であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
また、セグメント資産は、連結貸借対照表の総資産と調整を行っております。2026/06/23 9:09 - #3 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- 当社は、部品取引先に対し部品代の一部を前払いしており、うち分割払い部分について、システム導入に伴いより精緻に計算ができるようになったことから、償却方法の見直しを行い、当事業年度より従来の支払期間での償却から、ライフサイクル期間での償却に変更いたしました。2026/06/23 9:09
この結果、当事業年度の営業損失、経常損失、及び当期純損失が、それぞれ8,800百万円減少しております。 - #4 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- 当社は、部品取引先に対し部品代の一部を前払いしており、うち分割払い部分について、システム導入に伴いより精緻に計算ができるようになったことから、償却方法の見直しを行い、当連結会計年度より従来の支払期間での償却から、ライフサイクル期間での償却に変更いたしました。2026/06/23 9:09
この結果、当連結会計年度の営業利益、経常利益、及び税金等調整前当期純利益が、それぞれ8,800百万円増加しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当期の主な進捗2026/06/23 9:09
■ 期初に想定していた米国関税による2,300億円超の影響は、北米を最重要市場とする当社にとって極めて大きな逆風でありました。当社は、ステークホルダーの皆さまへの影響を最小限に抑え、雇用と事業を守り抜くべく、国内生産台数70万台の維持を掲げ、全社一丸となって構造的原価低減、固定費削減、価格戦略の見直し、市場別販売構成の最適化など、自らコントロールできる領域に重点的に取り組んでまいりました。その結果、短期間で黒字へと転換し、最終的には1,549億円の関税コストを吸収して、通期営業利益516億円を確保いたしました。
■ 価値創造と原価低減を両立させる「共創活動」として、新型「CX-5」の開発初期段階から日本製鉄株式会社に参画いただき、設計・生産・調達を含むサプライチェーン・バリューチェーン全体を見直し、最適な車体構造開発を短期間で実現いたしました。これにより、輸送コストやCO2排出量の削減、サプライチェーン上の在庫削減、地政学的リスクの低減、両社の間接的な生産コスト削減に貢献しております。こうした共創活動は、既に当社庫受け額の80%に当たる領域にまで拡大しており、平時からお取引先さまとの連携を深め、サプライチェーンの強靭化・再構築を推進しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- <日本>売上高は、3兆3,579億円(前期比3,749億円減、10.0%減)、営業損失は1,618億円(前期比2,103億円減、-%)となりました。これは、主に関税影響を受けた米国向けを中心に出荷台数が減少したことに加え、原材料価格の上昇や関税措置の影響等によるものです。セグメント資産は、前期比1,050億円増加の3兆2,105億円となりました。2026/06/23 9:09
<北米>売上高は2兆9,534億円(前期比3,398億円減、10.3%減)、営業利益は1,675億円(前期比1,006億円増、150.2%増)となりました。主に米国市場でのメキシコ製「CX-30」の販売減少に対し、収益確保に向けて、ラージ商品群の販売強化を図るとともに、市場動向を見ながら競合力のある価格設定を行なったことなどによるものです。セグメント資産は、前期比2,673億円増加の1兆1,418億円となりました。
<欧州>売上高は8,889億円(前期比1,223億円増、16.0%増)、営業利益は180億円(前期比11億円減、5.9%減)となりました。これは、出荷台数は堅調に推移したものの、新型モデルの発売を控えた「CX-5」の販売が減少したこと等によるものです。セグメント資産は、前期比795億円増加の4,398億円となりました。