太平洋工業(7250)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 36億4000万
- 2009年3月31日
- -4億3700万
- 2009年12月31日
- 12億8800万
- 2010年3月31日 +138.59%
- 30億7300万
- 2010年6月30日 -53.73%
- 14億2200万
- 2010年9月30日 +103.38%
- 28億9200万
- 2010年12月31日 +43.02%
- 41億3600万
- 2011年3月31日 +24.54%
- 51億5100万
- 2011年6月30日
- -2億6300万
- 2011年9月30日
- 4億9000万
- 2011年12月31日 +220.2%
- 15億6900万
- 2012年3月31日 +135.76%
- 36億9900万
- 2012年6月30日 -63.02%
- 13億6800万
- 2012年9月30日 +86.26%
- 25億4800万
- 2012年12月31日 +31.44%
- 33億4900万
- 2013年3月31日 +29.59%
- 43億4000万
- 2013年6月30日 -64.98%
- 15億2000万
- 2013年9月30日 +85.99%
- 28億2700万
- 2013年12月31日 +44.75%
- 40億9200万
- 2014年3月31日 +34.41%
- 55億
- 2014年6月30日 -77.64%
- 12億3000万
- 2014年9月30日 +134.88%
- 28億8900万
- 2014年12月31日 +65.94%
- 47億9400万
- 2015年3月31日 +45.22%
- 69億6200万
- 2015年6月30日 -74.52%
- 17億7400万
- 2015年9月30日 +91.26%
- 33億9300万
- 2015年12月31日 +59.65%
- 54億1700万
- 2016年3月31日 +45.26%
- 78億6900万
- 2016年6月30日 -74.33%
- 20億2000万
- 2016年9月30日 +100.79%
- 40億5600万
- 2016年12月31日 +55.52%
- 63億800万
- 2017年3月31日 +37.32%
- 86億6200万
- 2017年6月30日 -77.89%
- 19億1500万
- 2017年9月30日 +100.84%
- 38億4600万
- 2017年12月31日 +48.7%
- 57億1900万
- 2018年3月31日 +40.99%
- 80億6300万
- 2018年6月30日 -76.1%
- 19億2700万
- 2018年9月30日 +109.6%
- 40億3900万
- 2018年12月31日 +66.15%
- 67億1100万
- 2019年3月31日 +53.58%
- 103億700万
- 2019年6月30日 -71.95%
- 28億9100万
- 2019年9月30日 +61.99%
- 46億8300万
- 2019年12月31日 +45.16%
- 67億9800万
- 2020年3月31日 +54.62%
- 105億1100万
- 2020年6月30日
- -22億4900万
- 2020年9月30日
- 8億6200万
- 2020年12月31日 +475.75%
- 49億6300万
- 2021年3月31日 +80.82%
- 89億7400万
- 2021年6月30日 -62.54%
- 33億6200万
- 2021年9月30日 +49.43%
- 50億2400万
- 2021年12月31日 +54.94%
- 77億8400万
- 2022年3月31日 +38.18%
- 107億5600万
- 2022年6月30日 -84.55%
- 16億6200万
- 2022年9月30日 +56.5%
- 26億100万
- 2022年12月31日 +118.76%
- 56億9000万
- 2023年3月31日 +63.41%
- 92億9800万
- 2023年6月30日 -66.15%
- 31億4700万
- 2023年9月30日 +138.13%
- 74億9400万
- 2023年12月31日 +49.99%
- 112億4000万
- 2024年3月31日 +28.61%
- 144億5600万
- 2024年6月30日 -80.78%
- 27億7800万
- 2024年9月30日 +76.46%
- 49億200万
- 2024年12月31日 +85.13%
- 90億7500万
- 2025年3月31日 +50.7%
- 136億7600万
- 2025年6月30日 -67.22%
- 44億8300万
- 2025年9月30日 +94.76%
- 87億3100万
- 2025年12月31日 +69.69%
- 148億1600万
個別
- 2008年3月31日
- 19億2000万
- 2009年3月31日
- -26億6600万
- 2010年3月31日
- 15億6600万
- 2011年3月31日 +28.1%
- 20億600万
- 2012年3月31日 -3.59%
- 19億3400万
- 2013年3月31日 +86.4%
- 36億500万
- 2014年3月31日 +29.51%
- 46億6900万
- 2015年3月31日 +9.55%
- 51億1500万
- 2016年3月31日 +4.81%
- 53億6100万
- 2017年3月31日 +0.02%
- 53億6200万
- 2018年3月31日 +8.82%
- 58億3500万
- 2019年3月31日 +5.33%
- 61億4600万
- 2020年3月31日 -15.2%
- 52億1200万
- 2021年3月31日 -2.48%
- 50億8300万
- 2022年3月31日 +19.93%
- 60億9600万
- 2023年3月31日 -19.34%
- 49億1700万
- 2024年3月31日 +27.05%
- 62億4700万
- 2025年3月31日 -12.02%
- 54億9600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額60,440百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産52,111百万円、投資有価証券の調整額12,171百万円およびその他の調整額△3,842百万円が含まれています。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、投資有価証券等であります。2025/06/16 12:39
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報・サービス事業等であります。
2 重要な調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額24百万円は、セグメント間取引消去の金額であります。
(2)セグメント資産の調整額41,561百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産32,443百万円、投資有価証券の調整額13,620百万円およびその他の調整額△4,503百万円が含まれています。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、投資有価証券等であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。2025/06/16 12:39 - #3 役員報酬(連結)
- (賞与の算定方法)2025/06/16 12:39
対象取締役の業績連動報酬総額=業績連動報酬基本額※1×(連結営業利益率に係る業績指標別評価係数※2×業績指標別ウェート※3+連結自己資本利益率に係る業績指標別評価係数※2×業績指標別ウェート※3)×役職係数※4×会社業績評価ウェート※5(以下「会社業績評価分」という)+業績連動報酬基本額×(連結営業利益率に係る業績指標別評価係数※2×業績指標別ウェート※3+連結自己資本利益率に係る業績指標別評価係数※2×業績指標別ウェート※3)×役職係数※4×個人考課評価ウェート※6(「個人考課評価分」という)
※1 業績連動報酬基本額:19百万円 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2025/06/16 12:39
② 売上と利益の共成長
前中期経営計画「OCEAN-22」の財務目標のうち、営業利益とROAが未達であったこと、資本市場から資本効率に対する要求が強まっていることなどから、当社では資本効率を意識しながら、営業キャッシュ・フロー内で成長投資を果敢に実施し、「売上と利益の共成長」を実現していきたいと考えています。各事業の成長戦略の基本的な考え方は以下のとおりです。
・プレス製品は、生産変動に耐えうる改善に支えられた現場力をベースに、軽量化や生産時のCO2削減など脱炭素への寄与を踏まえ、ボディ骨格の構造提案により大物部品の一括受注を増やし、付加価値を高めることで売上も利益も高めていきます。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような中、生産体制を受注変動に合わせて見直し、生産性向上など改善活動を行ってきました。2025/06/16 12:39
この結果、当社グループの当連結会計年度の売上高は、2,061億29百万円(前期比0.6%減)となりました。利益面では、原価改善活動を継続的に推進しましたが、労務費および経費の増加により、営業利益は136億76百万円(前期比5.4%減)、経常利益は、営業利益の減少に加え、為替差益の減少により、172億73百万円(前期比8.3%減)となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は132億21百万円(前期比22.1%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。