7976 三菱鉛筆

7976
2026/03/23
時価
1414億円
PER 予
16.54倍
2009年以降
6.4-30.67倍
(2009-2025年)
PBR
0.92倍
2009年以降
0.61-2.47倍
(2009-2025年)
配当 予
2.34%
ROE 予
5.56%
ROA 予
4.21%
資料
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三菱鉛筆(7976)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
42億9900万
2009年12月31日 -26.12%
31億7600万
2010年3月31日 -44.24%
17億7100万
2010年6月30日 +79.11%
31億7200万
2010年9月30日 +45.74%
46億2300万
2010年12月31日 +32.55%
61億2800万
2011年3月31日 -64.59%
21億7000万
2011年6月30日 +65.94%
36億100万
2011年9月30日 +30.94%
47億1500万
2011年12月31日 +35.99%
64億1200万
2012年3月31日 -65%
22億4400万
2012年6月30日 +45.45%
32億6400万
2012年9月30日 +32.05%
43億1000万
2012年12月31日 +42.02%
61億2100万
2013年3月31日 -58.29%
25億5300万
2013年6月30日 +69.02%
43億1500万
2013年9月30日 +49.06%
64億3200万
2013年12月31日 +30.69%
84億600万
2014年3月31日 -58.2%
35億1400万
2014年6月30日 +57.11%
55億2100万
2014年9月30日 +35.63%
74億8800万
2014年12月31日 +37.58%
103億200万
2015年3月31日 -65.45%
35億5900万
2015年6月30日 +86.43%
66億3500万
2015年9月30日 +42.29%
94億4100万
2015年12月31日 +25.54%
118億5200万
2016年3月31日 -67.76%
38億2100万
2016年6月30日 +60.27%
61億2400万
2016年9月30日 +35.04%
82億7000万
2016年12月31日 +19.29%
98億6500万
2017年3月31日 -57.66%
41億7700万
2017年6月30日 +51.52%
63億2900万
2017年9月30日 +34.49%
85億1200万
2017年12月31日 +39.2%
118億4900万
2018年3月31日 -73.17%
31億7900万
2018年6月30日 +49.58%
47億5500万
2018年9月30日 +35.58%
64億4700万
2018年12月31日 +38.44%
89億2500万
2019年3月31日 -64.5%
31億6800万
2019年6月30日 +46.43%
46億3900万
2019年9月30日 +36.06%
63億1200万
2019年12月31日 +14.1%
72億200万
2020年3月31日 -68.09%
22億9800万
2020年6月30日 +11.36%
25億5900万
2020年9月30日 +45.56%
37億2500万
2020年12月31日 +47.46%
54億9300万
2021年3月31日 -56.67%
23億8000万
2021年6月30日 +73.15%
41億2100万
2021年9月30日 +32.73%
54億7000万
2021年12月31日 +37.48%
75億2000万
2022年3月31日 -57.39%
32億400万
2022年6月30日 +45.82%
46億7200万
2022年9月30日 +38.36%
64億6400万
2022年12月31日 +42.99%
92億4300万
2023年3月31日 -63.81%
33億4500万
2023年6月30日 +69.15%
56億5800万
2023年9月30日 +43.04%
80億9300万
2023年12月31日 +46.44%
118億5100万
2024年3月31日 -74.14%
30億6500万
2024年6月30日 +71.32%
52億5100万
2024年9月30日 +50.1%
78億8200万
2024年12月31日 +54.64%
121億8900万
2025年3月31日 -79.03%
25億5600万
2025年6月30日 +87.75%
47億9900万
2025年9月30日 +36.42%
65億4700万
2025年12月31日 +48.04%
96億9200万

個別

2008年12月31日
19億4200万
2009年12月31日 -49.23%
9億8600万
2010年12月31日 +285.19%
37億9800万
2011年12月31日 +8.93%
41億3700万
2012年12月31日 +6.48%
44億500万
2013年12月31日 +31.06%
57億7300万
2014年12月31日 +17.34%
67億7400万
2015年12月31日 +20.3%
81億4900万
2016年12月31日 -25.17%
60億9800万
2017年12月31日 +24.12%
75億6900万
2018年12月31日 -30.57%
52億5500万
2019年12月31日 -11.32%
46億6000万
2020年12月31日 -49.55%
23億5100万
2021年12月31日 +92%
45億1400万
2022年12月31日 +18.56%
53億5200万
2023年12月31日 +7.74%
57億6600万
2024年12月31日 +49.9%
86億4300万
2025年12月31日 -53.87%
39億8700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)1.セグメント利益の調整額28百万円、セグメント資産の調整額△329百万円及びセグメント負債の調整額△249百万円は、セグメント間取引消去に伴う調整等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)
2026/03/23 15:34
#2 セグメント表の脚注(連結)
グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/03/23 15:34
#3 事業等のリスク
(7)原材料等の調達や費用の高騰
当社グループは、主な原材料として原油価格の影響を強く受ける樹脂材、需給バランスに加えて原産地国の資源政策、環境政策の影響を受ける金属材や板材を使用しております。これらの原材料が予期せぬ経済的あるいは政治的な事情により、安定的に調達できなくなった場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。現在の原油価格や物流費の高騰が更に長期化する場合は当社グループの総利益や営業利益に影響を与える可能性があります。
(8)法規制
2026/03/23 15:34
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/03/23 15:34
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
売上高 :1,030億円
営業利益 : 155億円
営業利益率: 15.0%
2026/03/23 15:34
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
具体的な活動として、当社サステナビリティ活動の中心シリーズであるウイスキーを熟成した樽材をペン軸に再利用した「ピュアモルト」シリーズをリファインし、“クセになる、なめらかな書き味。”の「ジェットストリーム」リフィルを搭載した『ピュアモルト ジェットストリームインサイド シングル』および、新色の『ピュアモルト ジェットストリームインサイド 多機能ペン 4&1』を新発売いたしました。また、世界販売本数が年間1億本以上の「ジェットストリーム」シリーズより、5機能でマルチに使え社会人を中心に多くの方からご好評いただいている『ジェットストリーム 多機能ペン 4&1』に、時代やニーズの変化に合わせてリニューアルした新色を発売いたしました。さらに、新感覚の“すいすい書ける水性ボールペン”「uniball ZENTO(ユニボール ゼント)」シリーズより、「シグニチャーモデル」「スタンダードモデル」「ベーシックモデル」の3モデルに、これまでの0.38mm、0.5mmに加えて0.7mmのボール径を追加発売いたしました。加えて、今後の筆記具事業のグローバル戦略における新たな拠点としてインドに設立した連結子会社 UNI LINC INDIA PRIVATE LIMITEDが生産を開始しました。成長市場であるインドでの展開強化と共に、調達等も含めたグローバルサプライチェーンの拠点としても活用してまいります。
これらの活動の結果、当連結会計年度における売上高は89,814百万円(対前年同期比1.1%増)、営業利益は9,692百万円(対前年同期比20.5%減)、経常利益は10,028百万円(対前年同期比22.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は6,235百万円(対前年同期比44.7%減)となりました。
「中期経営計画2025-2027」の進捗につきましては、欧州での流通在庫調整が海外筆記具事業の売上高に影響したものの、国内筆記具事業及び筆記具で培ったコア技術を活用した非筆記具事業(化粧品事業、産業資材事業)の売上高は増加し、ありたい姿2036の実現に向けて進展いたしました。
2026/03/23 15:34

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