(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、建物(附属設備を除く)および賃貸用固定資産については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械、運搬具及び工具器具備品	2～20年

② リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。