椿本興業（8052）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 28億2700万
- 2009年3月31日 -15.81%
- 23億8000万
- 2009年12月31日
- -5億900万
- 2010年3月31日
- -6100万
- 2010年6月30日 -155.74%
- -1億5600万
- 2010年9月30日
- 3億3400万
- 2010年12月31日 +38.02%
- 4億6100万
- 2011年3月31日 +146.85%
- 11億3800万
- 2011年6月30日 -90.07%
- 1億1300万
- 2011年9月30日 +602.65%
- 7億9400万
- 2011年12月31日 +50%
- 11億9100万
- 2012年3月31日 +56.09%
- 18億5900万
- 2012年6月30日 -80.42%
- 3億6400万
- 2012年9月30日 +168.68%
- 9億7800万
- 2012年12月31日 +6.24%
- 10億3900万
- 2013年3月31日 +83.35%
- 19億500万
- 2013年6月30日 -89.19%
- 2億600万
- 2013年9月30日 +365.53%
- 9億5900万
- 2013年12月31日 +28.57%
- 12億3300万
- 2014年3月31日 +60.26%
- 19億7600万
- 2014年6月30日 -95.39%
- 9100万
- 2014年9月30日 +999.99%
- 10億500万
- 2014年12月31日 +10.35%
- 11億900万
- 2015年3月31日 +94.77%
- 21億6000万
- 2015年6月30日 -91.81%
- 1億7700万
- 2015年9月30日 +436.16%
- 9億4900万
- 2015年12月31日 +53.85%
- 14億6000万
- 2016年3月31日 +57.4%
- 22億9800万
- 2016年6月30日 -95.3%
- 1億800万
- 2016年9月30日 +886.11%
- 10億6500万
- 2016年12月31日 +40.47%
- 14億9600万
- 2017年3月31日 +70.92%
- 25億5700万
- 2017年6月30日 -68.2%
- 8億1300万
- 2017年9月30日 +101.72%
- 16億4000万
- 2017年12月31日 +39.15%
- 22億8200万
- 2018年3月31日 +49.61%
- 34億1400万
- 2018年6月30日 -81.72%
- 6億2400万
- 2018年9月30日 +353.37%
- 28億2900万
- 2018年12月31日 +46.2%
- 41億3600万
- 2019年3月31日 +37.38%
- 56億8200万
- 2019年6月30日 -79.3%
- 11億7600万
- 2019年9月30日 +161.73%
- 30億7800万
- 2019年12月31日 +42.07%
- 43億7300万
- 2020年3月31日 +21.04%
- 52億9300万
- 2020年6月30日 -90.48%
- 5億400万
- 2020年9月30日 +210.91%
- 15億6700万
- 2020年12月31日 +48.44%
- 23億2600万
- 2021年3月31日 +41.14%
- 32億8300万
- 2021年6月30日 -75.27%
- 8億1200万
- 2021年9月30日 +127.09%
- 18億4400万
- 2021年12月31日 +44.25%
- 26億6000万
- 2022年3月31日 +65.26%
- 43億9600万
- 2022年6月30日 -81.37%
- 8億1900万
- 2022年9月30日 +176.8%
- 22億6700万
- 2022年12月31日 +58.76%
- 35億9900万
- 2023年3月31日 +41.76%
- 51億200万
- 2023年6月30日 -74.97%
- 12億7700万
- 2023年9月30日 +106.42%
- 26億3600万
- 2023年12月31日 +47.53%
- 38億8900万
- 2024年3月31日 +34.56%
- 52億3300万
- 2024年6月30日 -86.15%
- 7億2500万
- 2024年9月30日 +253.93%
- 25億6600万
- 2024年12月31日 +62.39%
- 41億6700万
- 2025年3月31日 +44.49%
- 60億2100万
- 2025年6月30日 -74.76%
- 15億2000万
- 2025年9月30日 +108.88%
- 31億7500万
- 2025年12月31日 +38.8%
- 44億700万
- 2026年3月31日 +47.79%
- 65億1300万
個別
- 2008年3月31日
- 20億9800万
- 2009年3月31日 -10.3%
- 18億8200万
- 2010年3月31日
- -1億5900万
- 2011年3月31日
- 7億2400万
- 2012年3月31日 +64.78%
- 11億9300万
- 2012年9月30日 -49.46%
- 6億300万
- 2013年3月31日 +103.65%
- 12億2800万
- 2014年3月31日 -7.33%
- 11億3800万
- 2015年3月31日 +20.47%
- 13億7100万
- 2016年3月31日 +3.87%
- 14億2400万
- 2017年3月31日 +26.19%
- 17億9700万
- 2018年3月31日 +32.44%
- 23億8000万
- 2018年9月30日 -10.04%
- 21億4100万
- 2019年3月31日 +104.11%
- 43億7000万
- 2019年9月30日 -43.55%
- 24億6700万
- 2020年3月31日 +68.59%
- 41億5900万
- 2021年3月31日 -45.64%
- 22億6100万
- 2022年3月31日 +39.63%
- 31億5700万
- 2022年9月30日 -53.5%
- 14億6800万
- 2023年3月31日 +125.41%
- 33億900万
- 2024年3月31日 +2.87%
- 34億400万
- 2025年3月31日 +19.89%
- 40億8100万
- 2026年3月31日 +8.53%
- 44億2900万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- (重要課題(マテリアリティ))2026/06/24 10:23
(注)特定資格保有者:監理技術者等有資格者外部環境 重要課題(マテリアリティ) 『ATOM2028』における主な取組 主なKPI(2030年度目標) 脱炭素・資源循環社会への移行 脱炭素・資源循環社会への対応 ・サステナビリティ商材の開拓、提案力の強化・事務所における再生可能エネルギー電力の活用 ・脱炭素貢献商材の売上2倍(2023年比)・GHG排出量50%削減(2013年比) 少子高齢化・労働力制約社会 人的資本施策の強化 ・技術力・専門性を高める人事施策の実施・“いきいき”と働き続けるための基盤整備・人権リスクの把握と対応策の推進 ・付加価値創造性5%向上(2025年比)*付加価値創造性=1人あたり人件費+1人あたり営業利益・特定資格保有者数(注)100人・従業員エンゲージメント指数120(2022年度100)・健康経営スコア60以上*回答法人全体の平均に基づく偏差値 AI・ロボティクス活用など自動化・高付加価値化ニーズへの対応 ・フィジカルAI、ロボット関連商材の開拓・総合ソリューション提案の推進・高度技術の取り込み、新商品開発 DX投資による業務品質・生産性の向上 ・業務効率化に向けた社内DXへの継続的投資・DX推進を担う人材の育成
(2)ガバナンス - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2026/06/24 10:23
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度(百万円) 当連結会計年度(百万円) 全社費用(注) △1,825 △1,874 連結財務諸表の営業利益 6,021 6,513
- #3 人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績、指標及び目標（連結）
- (重要課題(マテリアリティ)のうちの人的資本KPI)2026/06/24 10:23
(注)特定資格保有者:監理技術者等有資格者外部環境 重要課題(マテリアリティ) 『ATOM2028』における主な取組 主なKPI(2030年度目標) 少子高齢化・労働力制約社会 人的資本施策の強化 ・技術力・専門性を高める人事施策の実施・“いきいき”と働き続けるための基盤整備・人権リスクの把握と対応策の推進 ・付加価値創造性5%向上(2025年比)*付加価値創造性=1人あたり人件費+1人あたり営業利益・特定資格保有者数(注)100人・従業員エンゲージメント指数120(2022年度100)・健康経営スコア60以上*回答法人全体の平均に基づく偏差値 - #4 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等（連結）
- 4.業績連動性2026/06/24 10:23
賞与については、会社全体の業績指標(売上高・営業利益等)および部門・個人の達成度に応じて変動する仕組みを採用しております。これにより、従業員一人ひとりの成果と企業業績との連動性を高め、組織全体のパフォーマンス向上を促進しております。
また、2026年5月8日付で取締役会決議した従業員持株会向け譲渡制限付株式インセンティブ制度を導入しており、従業員の成果と企業価値との連動を高め、中長期的な業績向上への意識醸成を図っております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。2026/06/24 10:23
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (単位:百万円)2026/06/24 10:23
(3)中期経営計画方針前連結会計年度 当連結会計年度 前期比(%) 売上高 124,323 131,032 105.4 営業利益 6,021 6,513 108.2 経常利益 6,513 7,094 108.9 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (単位:百万円)2026/06/24 10:23
受注高は、前連結会計年度に比べ0.9%増加し、1,300億93百万円となりました。前連結会計年度 当連結会計年度 前期比(%) 売上高 124,323 131,032 105.4 営業利益 6,021 6,513 108.2 経常利益 6,513 7,094 108.9
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
