ライオン事務器(423A)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 361億7200万
- 2009年3月31日 -15.36%
- 306億1700万
- 2009年9月30日 -60.37%
- 121億3200万
- 2010年3月31日 +138.9%
- 289億8300万
- 2010年9月30日 -60.34%
- 114億9500万
- 2011年3月31日 +122.61%
- 255億8900万
- 2011年9月30日 -51.33%
- 124億5300万
- 2012年3月31日 +120.46%
- 274億5400万
- 2012年9月30日 -56.37%
- 119億7700万
- 2013年3月31日 +126.91%
- 271億7700万
- 2013年9月30日 -57.2%
- 116億3100万
- 2014年3月31日 +134.9%
- 273億2100万
- 2014年9月30日 -51.77%
- 131億7800万
- 2015年3月31日 +122.91%
- 293億7500万
- 2015年9月30日 -54.5%
- 133億6500万
- 2016年3月31日 +119.01%
- 292億7100万
- 2016年9月30日 -53.85%
- 135億800万
- 2017年3月31日 +16.95%
- 157億9700万
- 2017年9月30日 +102.96%
- 320億6200万
- 2018年3月31日 -48.25%
- 165億9200万
- 2018年9月30日 +92.76%
- 319億8300万
- 2019年3月31日 -47.23%
- 168億7800万
- 2019年9月30日 +95.69%
- 330億2800万
- 2020年3月31日 -48%
- 171億7500万
- 2020年9月30日 +80.29%
- 309億6400万
- 2021年3月31日 +4.73%
- 324億2800万
- 2021年9月30日 +47.79%
- 479億2400万
- 2022年3月31日 -63.35%
- 175億6400万
- 2022年9月30日 +93.15%
- 339億2500万
- 2023年3月31日 -49.49%
- 171億3700万
- 2023年9月30日 +92.69%
- 330億2100万
- 2024年3月31日 -44.74%
- 182億4700万
- 2024年9月30日 +91.23%
- 348億9400万
- 2025年3月31日 -40.25%
- 208億4900万
- 2025年9月30日 +77.57%
- 370億2200万
- 2025年12月31日 -75.38%
- 91億1500万
- 2026年3月31日 +175.52%
- 251億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 352億1200万
- 2009年3月31日 -15.34%
- 298億900万
- 2009年9月30日 -60.56%
- 117億5600万
- 2010年3月31日 +137.78%
- 279億5400万
- 2010年9月30日 -60.24%
- 111億1400万
- 2011年3月31日 +121.95%
- 246億6700万
- 2011年9月30日 -51.16%
- 120億4700万
- 2012年3月31日 +119.39%
- 264億3000万
- 2012年9月30日 -56.23%
- 115億6800万
- 2013年3月31日 +125.28%
- 260億6000万
- 2013年9月30日 -57.31%
- 111億2400万
- 2014年3月31日 +135.47%
- 261億9400万
- 2014年9月30日 -51.66%
- 126億6200万
- 2015年3月31日 +123.34%
- 282億7900万
- 2015年9月30日 -54.57%
- 128億4800万
- 2016年3月31日 +119.35%
- 281億8200万
- 2016年9月30日 -53.17%
- 131億9700万
- 2017年3月31日 +17.5%
- 155億700万
- 2017年9月30日 +103.2%
- 315億1000万
- 2018年3月31日 -48.37%
- 162億6800万
- 2018年9月30日 +92.28%
- 312億8000万
- 2019年3月31日 -47.3%
- 164億8300万
- 2019年9月30日 +95.28%
- 321億8800万
- 2020年3月31日 -48%
- 167億3900万
- 2020年9月30日 +80.56%
- 302億2400万
- 2021年3月31日 +6.28%
- 321億2300万
- 2021年9月30日 +47.17%
- 472億7600万
- 2022年3月31日 -63.59%
- 172億1500万
- 2022年9月30日 +92.97%
- 332億1900万
- 2023年3月31日 -49.63%
- 167億3400万
- 2023年9月30日 +91.91%
- 321億1400万
- 2024年3月31日 -44.59%
- 177億9500万
- 2024年9月30日 +90.75%
- 339億4400万
- 2025年9月30日 +6.39%
- 361億1400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2025/12/25 13:41
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 20,849 37,022 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 1,100 1,274 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2025/12/25 13:41
2 地域ごとの情報販売店事業 エンタープライズ事業 文教事業 合計 外部顧客への売上高 14,805 11,284 8,804 34,894
(1)売上高 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 2025/12/25 13:41
(注) 当社グループは単一セグメントであるため、記載を省略しております。顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社大塚商会 4,783 (注) - #4 事業の内容
- 海外において、米国子会社のLION OFFICE PRODUCTS, INC.は、アメリカ国内で主に文具を販売しております。台湾子会社の福獅事務機器股份有限公司は、商品や部材を当社や国内外の子会社向けに輸出しております。中国子会社の福獅刅公用品貿易有限公司は、当社や日本国内企業への輸出、及び中国国内での商品販売を行っております。2025/12/25 13:41
当社グループの事業は、ターゲットチャネル及び組織体制毎を基礎とした、販売店事業、エンタープライズ事業、文教事業の3事業ユニットと、全社横断的な販売チャネルであるECプラットフォーム「ナビリオン(NAVILION)」を通じて販売を行うEC事業の4つの事業ユニットで構成されており、グループ全体としては単一セグメントとなっております。なお、EC事業の売上高は、販売店事業、エンタープライズ事業及び文教事業の中に含まれております。
※「オフィスまるごと提案」について - #5 事業等のリスク
- ① 国内市場の動向について2025/12/25 13:41
当社グループの売上高の大半は日本国内向けのため(日本国内向けの売上高が全体の90%超)、国内市場に大きく依存しており、国内企業における設備投資動向や公共投資の動向に大きな影響を受けます。
企業収益の悪化に伴い企業の設備投資意欲が減退した場合、また、国や地方自治体の公共投資が減少した場合、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。 - #6 収益認識関係、財務諸表(連結)
- 当社は、主として文具・事務用品、オフィス家具及びICT機器の製造・販売を行っております。2025/12/25 13:41
事業ユニット別に分解した売上高は以下のとおりであります。
前事業年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日) - #7 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、主として文具・事務用品、オフィス家具及びICT機器の製造・販売を行っております。2025/12/25 13:41
事業ユニット別に分解した売上高は以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日) - #8 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2025/12/25 13:41
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 経営成績の状況2025/12/25 13:41
当社グループの事業は、事務器等の製造販売並びにこれらの付随業務の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しておりますが、売上高については、事業ユニット別に記載しております。
当連結会計年度における我が国経済は、米国の高関税政策の影響を受けやすい製造業の収益にかげりが見えたものの、非製造業では高い水準が維持され、情報関連インフラ等への投資も旺盛であり、国内景気は堅調に推移しました。また大阪・関西万博の開催もあり訪日外国人観光客数が過去最高を記録する等インバウンド需要も景気の押し上げに働きました。 - #10 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 2025/12/25 13:41
販売店事業 エンタープライズ事業 文教事業 合計 外部顧客への売上高 15,714 10,872 10,435 37,022 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※3 関係会社との取引高2025/12/25 13:41
前事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当事業年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 売上高 5,019百万円 5,005百万円 仕入高 6,146 〃 6,355 〃 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日)2025/12/25 13:41
売上高については、顧客との契約から生じる収益のみであり、それ以外の収益の計上はありません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
当連結会計年度(自 2024年10月1日 至 2025年9月30日)