9956 バロー HD

9956
2026/03/25
時価
1984億円
PER 予
13.83倍
2010年以降
5.77-23.29倍
(2010-2025年)
PBR
1.06倍
2010年以降
0.51-1.97倍
(2010-2025年)
配当 予
1.9%
ROE 予
7.67%
ROA 予
2.64%
資料
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バロー HD(9956)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
104億9100万
2009年3月31日 -6.63%
97億9500万
2009年12月31日 -25.55%
72億9200万
2010年3月31日 +29.62%
94億5200万
2010年6月30日 -79.98%
18億9200万
2010年9月30日 +149.89%
47億2800万
2010年12月31日 +80.65%
85億4100万
2011年3月31日 +44.56%
123億4700万
2011年6月30日 -70.04%
36億9900万
2011年9月30日 +96%
72億5000万
2011年12月31日 +56.17%
113億2200万
2012年3月31日 +34.57%
152億3600万
2012年6月30日 -72.51%
41億8900万
2012年9月30日 +97.37%
82億6800万
2012年12月31日 +51.61%
125億3500万
2013年3月31日 +26.46%
158億5200万
2013年6月30日 -76.85%
36億7000万
2013年9月30日 +78.31%
65億4400万
2013年12月31日 +60.93%
105億3100万
2014年3月31日 +35.67%
142億8700万
2014年6月30日 -74.27%
36億7600万
2014年9月30日 +97.12%
72億4600万
2014年12月31日 +61.16%
116億7800万
2015年3月31日 +28.45%
150億
2015年6月30日 -70.69%
43億9700万
2015年9月30日 +74.51%
76億7300万
2015年12月31日 +65.12%
126億7000万
2016年3月31日 +31.67%
166億8300万
2016年6月30日 -71.86%
46億9400万
2016年9月30日 +65.15%
77億5200万
2016年12月31日 +53.6%
119億700万
2017年3月31日 +29.66%
154億3900万
2017年6月30日 -73.76%
40億5100万
2017年9月30日 +67.46%
67億8400万
2017年12月31日 +63.87%
111億1700万
2018年3月31日 +21.17%
134億7000万
2018年6月30日 -70.63%
39億5600万
2018年9月30日 +91.68%
75億8300万
2018年12月31日 +61.18%
122億2200万
2019年3月31日 +16.27%
142億1000万
2019年6月30日 -76.88%
32億8600万
2019年9月30日 +126.29%
74億3600万
2019年12月31日 +55.66%
115億7500万
2020年3月31日 +34.04%
155億1500万
2020年6月30日 -41.75%
90億3800万
2020年9月30日 +80.64%
163億2600万
2020年12月31日 +42.17%
232億1000万
2021年3月31日 +10.5%
256億4800万
2021年6月30日 -74.84%
64億5400万
2021年9月30日 +93.03%
124億5800万
2021年12月31日 +48.23%
184億6700万
2022年3月31日 +14.83%
212億500万
2022年6月30日 -75%
53億100万
2022年9月30日 +80.48%
95億6700万
2022年12月31日 +71.5%
164億700万
2023年3月31日 +22.28%
200億6200万
2023年6月30日 -71.98%
56億2200万
2023年9月30日 +98.19%
111億4200万
2023年12月31日 +64.8%
183億6200万
2024年3月31日 +24.41%
228億4400万
2024年6月30日 -77.25%
51億9700万
2024年9月30日 +100.77%
104億3400万
2024年12月31日 +75.65%
183億2700万
2025年3月31日 +26.54%
231億9100万
2025年6月30日 -69.62%
70億4500万
2025年9月30日 +99.4%
140億4800万
2025年12月31日 +64.27%
230億7600万

個別

2008年3月31日
62億9500万
2009年3月31日 -15.89%
52億9500万
2010年3月31日 -19.6%
42億5700万
2011年3月31日 +43.5%
61億900万
2012年3月31日 +22.98%
75億1300万
2013年3月31日 -2.44%
73億3000万
2014年3月31日 -25.05%
54億9400万
2015年3月31日 ±0%
54億9400万
2016年3月31日 -29.03%
38億9900万
2017年3月31日 -4%
37億4300万
2018年3月31日 -6.39%
35億400万
2019年3月31日 -6.11%
32億9000万
2020年3月31日 -6.93%
30億6200万
2021年3月31日 +75.05%
53億6000万
2022年3月31日 +5.34%
56億4600万
2023年3月31日 -11.71%
49億8500万
2024年3月31日 -14.02%
42億8600万
2025年3月31日 +8.38%
46億4500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益であります。セグメント間の内部収益及び振替高は第三者間取引価格に基づいております。
3 報告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報
2025/06/25 15:29
#2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
7.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法
売上高5,133百万円
営業利益427百万円
経常利益495百万円
(概算額の算定方法)
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。
2025/06/25 15:29
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益であります。セグメント間の内部収益及び振替高は第三者間取引価格に基づいております。2025/06/25 15:29
#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(単位:百万円)
営業利益前連結会計年度当連結会計年度
報告セグメント計32,06131,842
「その他」の区分の利益△1,888△795
セグメント間取引消去△4,383△4,926
全社費用△2,945△2,928
連結財務諸表の営業利益22,84423,191
(注) 全社費用は、主に関係会社からの配当収入及び報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(単位:百万円)
2025/06/25 15:29
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(4) 中長期定量目標(2030年3月期)
規模営業収益(注)11兆円超
営業利益480億円超
経常利益500億円超
(注) 1.2022年3月期の期首より、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号)等を適用。
2.ROICは税引後営業利益(税効果会計適用後の法人税等の負担率を使用)÷(有利子負債+自己資本+非支配株主持分)で算出。
2025/06/25 15:29
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
これらの結果、当連結会計年度の経営成績は次のとおりであります。
前連結会計年度(自2023年4月1日 至2024年3月31日)当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日)増減増減(率)
営業収益807,795百万円854,435百万円46,639百万円5.8%
営業利益22,844百万円23,191百万円347百万円1.5%
経常利益25,604百万円26,179百万円575百万円2.2%
なお、当期末現在のグループ店舗数は1,449店舗となっております。
連結業績の分析
2025/06/25 15:29
#7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
当連結会計年度において、不動産賃貸借契約に基づく原状回復費用について、退店等の新たな実績の入手に伴い、店舗退店時に必要とされる原状回復費用に関して、見積りの変更を行い、当連結会計年度において666百万円を変更前の資産除去債務に加算しております。
この変更により、営業利益及び経常利益がそれぞれ43百万円減少し、税金等調整前当期純利益が213百万円減少しております。
当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日)
2025/06/25 15:29

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