リゾートトラスト(4681)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 142億4000万
- 2009年3月31日 -62.03%
- 54億700万
- 2009年12月31日 +24.69%
- 67億4200万
- 2010年3月31日 +65.99%
- 111億9100万
- 2010年6月30日 -77.89%
- 24億7400万
- 2010年9月30日 +159.94%
- 64億3100万
- 2010年12月31日 +59.24%
- 102億4100万
- 2011年3月31日 +28.62%
- 131億7200万
- 2011年6月30日 -88.38%
- 15億3000万
- 2011年9月30日 +240.85%
- 52億1500万
- 2011年12月31日 +61.07%
- 84億
- 2012年3月31日 +17.75%
- 98億9100万
- 2012年6月30日 -74.2%
- 25億5200万
- 2012年9月30日 +174.1%
- 69億9500万
- 2012年12月31日 +62.2%
- 113億4600万
- 2013年3月31日 +6.24%
- 120億5400万
- 2013年6月30日 -74.79%
- 30億3900万
- 2013年9月30日 +175.39%
- 83億6900万
- 2013年12月31日 +71.18%
- 143億2600万
- 2014年3月31日 +5.54%
- 151億1900万
- 2014年6月30日 -80.2%
- 29億9300万
- 2014年9月30日 +206.41%
- 91億7100万
- 2014年12月31日 +66.23%
- 152億4500万
- 2015年3月31日 +5.22%
- 160億4100万
- 2015年6月30日 -78.61%
- 34億3100万
- 2015年9月30日 +158.53%
- 88億7000万
- 2015年12月31日 +57.61%
- 139億8000万
- 2016年3月31日 +33.33%
- 186億4000万
- 2016年6月30日 -95.99%
- 7億4800万
- 2016年9月30日 +531.95%
- 47億2700万
- 2016年12月31日 +81.21%
- 85億6600万
- 2017年3月31日 +57.76%
- 135億1400万
- 2017年6月30日 -88.04%
- 16億1600万
- 2017年9月30日 +237.38%
- 54億5200万
- 2017年12月31日 +67.3%
- 91億2100万
- 2018年3月31日 +94.52%
- 177億4200万
- 2018年6月30日 -87.92%
- 21億4300万
- 2018年9月30日 +183.43%
- 60億7400万
- 2018年12月31日 +53.97%
- 93億5200万
- 2019年3月31日 +101.85%
- 188億7700万
- 2019年6月30日 -87.06%
- 24億4200万
- 2019年9月30日 +248.12%
- 85億100万
- 2019年12月31日 +29.81%
- 110億3500万
- 2020年3月31日 +5.59%
- 116億5200万
- 2020年6月30日
- -8億8400万
- 2020年9月30日
- 99億8000万
- 2020年12月31日 +53.81%
- 153億5000万
- 2021年3月31日 -4.19%
- 147億700万
- 2021年6月30日 -93.74%
- 9億2000万
- 2021年9月30日 +457.83%
- 51億3200万
- 2021年12月31日 +72.62%
- 88億5900万
- 2022年3月31日 -1.87%
- 86億9300万
- 2022年6月30日 -71.13%
- 25億1000万
- 2022年9月30日 +185.3%
- 71億6100万
- 2022年12月31日 +54.73%
- 110億8000万
- 2023年3月31日 +10.74%
- 122億7000万
- 2023年6月30日 -73.51%
- 32億5000万
- 2023年9月30日 +139.26%
- 77億7600万
- 2023年12月31日 +65.35%
- 128億5800万
- 2024年3月31日 +64.25%
- 211億1900万
- 2024年6月30日 -80.79%
- 40億5700万
- 2024年9月30日 +181.81%
- 114億3300万
- 2024年12月31日 +125.54%
- 257億8600万
- 2025年3月31日 +2.25%
- 263億6500万
- 2025年6月30日 -82.75%
- 45億4800万
- 2025年9月30日 +172.98%
- 124億1500万
- 2025年12月31日 +59.98%
- 198億6200万
個別
- 2008年3月31日
- 116億7500万
- 2009年3月31日 -80.26%
- 23億500万
- 2010年3月31日 +258.35%
- 82億6000万
- 2011年3月31日 +28.49%
- 106億1300万
- 2012年3月31日 -32.89%
- 71億2200万
- 2013年3月31日 +8.35%
- 77億1700万
- 2014年3月31日 +25.55%
- 96億8900万
- 2015年3月31日 +12.65%
- 109億1500万
- 2016年3月31日 +17.24%
- 127億9700万
- 2017年3月31日 -41.49%
- 74億8800万
- 2018年3月31日 +51.58%
- 113億5000万
- 2019年3月31日 +1.92%
- 115億6800万
- 2020年3月31日 -60.88%
- 45億2500万
- 2021年3月31日 +101.61%
- 91億2300万
- 2022年3月31日 -86.63%
- 12億2000万
- 2023年3月31日 +186.64%
- 34億9700万
- 2024年3月31日 +215.1%
- 110億1900万
- 2025年3月31日 +27.53%
- 140億5200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/26 13:05
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △10,105 △11,404 連結財務諸表の営業利益 21,119 26,365
(単位:百万円) - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/26 13:05
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 役員報酬(連結)
- また、取締役(監査等委員である取締役を除く)に対し、2021年6月29日開催の定時株主総会(原決裁は2013年6月27日開催の定時株主総会)で定めた1年間の報酬枠である「年間上限額197百万円、年間付与上限株式数197,000株(197,000ポイント)」を原資として、当社が定めた役員株式給付規程に基づき業績達成度等に応じてポイントを付与し、退任時に当該付与ポイント相当の株式を給付する役員株式所有制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。2025/06/26 13:05
上記、業績連動報酬である「株式給付信託(BBT)」に係る指標は、期初に設定する業績予想における「親会社株主に帰属する当期純利益」の達成状況であり、当該指標を選択した理由は、株主共同の利益への配慮をお約束するためであります。なお、当事業年度における業績連動報酬である「株式給付信託(BBT)」に係る指標の目標は、159億円で、実績は、201億円となりましたので、達成となっております。なお、この当期純利益の達成を基本として営業利益、経常利益等のその他の指標も参考にして総合的に判断します。
また、同日定めた1年間の報酬枠である「年間上限額12億円、年間付与上限株式数120万株」を原資に、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えつつ、株主との一層の価値共有を進めることを目的として、毎年一定の時期に譲渡制限を設定した当社株式(譲渡制限付株式)を割り当てる、譲渡制限付株式報酬制度(RS:リストリクテッド・ストック)を導入しております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3) 海外・国内富裕層および関係顧客の拡大と新たな商品・サービスの創出による収益性向上と安定的な事業ポートフォリオの実現(「挑戦」による「信頼」のスパイラル)2025/06/26 13:05
上記の主旨より、継続的な安定成長により事業拡大を図り企業価値を向上させていくことを経営の目標とし、「売上高」、「営業利益」、「経常利益」、「親会社株主に帰属する当期純利益」の損益項目、及び資本の効率的活用や投資者を意識した経営を行っていくため、5年間の重視する経営指標として「利益成長率」「ROE」を重要な経営指標と掲げており、ホテル事業、メディカル事業での積極的な新規事業投資を計画しております。
当社グループは、創立50周年の節目を機会として、より一層、グループの力を結集して取り組みながら、持続的な成長を目指した経営を続けてまいります。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (参考「評価営業利益」とは、未開業ホテルの会員権販売において、会員権代金の内「不動産代金」は、開業時に一括収益認識されることから、会計上、開業時まで繰延べられますが、その繰延利益が当会計年度中に計上されたと仮定した時の利益を表します。なお、加えて、メディカル会員権などの収益認識基準の影響も考慮し、当会計年度における「実力値」を示す経営指標として活用しております。)2025/06/26 13:05
[計画比について]