4681 リゾートトラスト

4681
2026/04/22
時価
3852億円
PER 予
18.57倍
2010年以降
赤字-41.78倍
(2010-2025年)
PBR
2.5倍
2010年以降
0.78-3.73倍
(2010-2025年)
配当 予
1.92%
ROE 予
13.48%
ROA 予
3.72%
資料
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リゾートトラスト(4681)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
142億4000万
2009年3月31日 -62.03%
54億700万
2009年12月31日 +24.69%
67億4200万
2010年3月31日 +65.99%
111億9100万
2010年6月30日 -77.89%
24億7400万
2010年9月30日 +159.94%
64億3100万
2010年12月31日 +59.24%
102億4100万
2011年3月31日 +28.62%
131億7200万
2011年6月30日 -88.38%
15億3000万
2011年9月30日 +240.85%
52億1500万
2011年12月31日 +61.07%
84億
2012年3月31日 +17.75%
98億9100万
2012年6月30日 -74.2%
25億5200万
2012年9月30日 +174.1%
69億9500万
2012年12月31日 +62.2%
113億4600万
2013年3月31日 +6.24%
120億5400万
2013年6月30日 -74.79%
30億3900万
2013年9月30日 +175.39%
83億6900万
2013年12月31日 +71.18%
143億2600万
2014年3月31日 +5.54%
151億1900万
2014年6月30日 -80.2%
29億9300万
2014年9月30日 +206.41%
91億7100万
2014年12月31日 +66.23%
152億4500万
2015年3月31日 +5.22%
160億4100万
2015年6月30日 -78.61%
34億3100万
2015年9月30日 +158.53%
88億7000万
2015年12月31日 +57.61%
139億8000万
2016年3月31日 +33.33%
186億4000万
2016年6月30日 -95.99%
7億4800万
2016年9月30日 +531.95%
47億2700万
2016年12月31日 +81.21%
85億6600万
2017年3月31日 +57.76%
135億1400万
2017年6月30日 -88.04%
16億1600万
2017年9月30日 +237.38%
54億5200万
2017年12月31日 +67.3%
91億2100万
2018年3月31日 +94.52%
177億4200万
2018年6月30日 -87.92%
21億4300万
2018年9月30日 +183.43%
60億7400万
2018年12月31日 +53.97%
93億5200万
2019年3月31日 +101.85%
188億7700万
2019年6月30日 -87.06%
24億4200万
2019年9月30日 +248.12%
85億100万
2019年12月31日 +29.81%
110億3500万
2020年3月31日 +5.59%
116億5200万
2020年6月30日
-8億8400万
2020年9月30日
99億8000万
2020年12月31日 +53.81%
153億5000万
2021年3月31日 -4.19%
147億700万
2021年6月30日 -93.74%
9億2000万
2021年9月30日 +457.83%
51億3200万
2021年12月31日 +72.62%
88億5900万
2022年3月31日 -1.87%
86億9300万
2022年6月30日 -71.13%
25億1000万
2022年9月30日 +185.3%
71億6100万
2022年12月31日 +54.73%
110億8000万
2023年3月31日 +10.74%
122億7000万
2023年6月30日 -73.51%
32億5000万
2023年9月30日 +139.26%
77億7600万
2023年12月31日 +65.35%
128億5800万
2024年3月31日 +64.25%
211億1900万
2024年6月30日 -80.79%
40億5700万
2024年9月30日 +181.81%
114億3300万
2024年12月31日 +125.54%
257億8600万
2025年3月31日 +2.25%
263億6500万
2025年6月30日 -82.75%
45億4800万
2025年9月30日 +172.98%
124億1500万
2025年12月31日 +59.98%
198億6200万

個別

2008年3月31日
116億7500万
2009年3月31日 -80.26%
23億500万
2010年3月31日 +258.35%
82億6000万
2011年3月31日 +28.49%
106億1300万
2012年3月31日 -32.89%
71億2200万
2013年3月31日 +8.35%
77億1700万
2014年3月31日 +25.55%
96億8900万
2015年3月31日 +12.65%
109億1500万
2016年3月31日 +17.24%
127億9700万
2017年3月31日 -41.49%
74億8800万
2018年3月31日 +51.58%
113億5000万
2019年3月31日 +1.92%
115億6800万
2020年3月31日 -60.88%
45億2500万
2021年3月31日 +101.61%
91億2300万
2022年3月31日 -86.63%
12億2000万
2023年3月31日 +186.64%
34億9700万
2024年3月31日 +215.1%
110億1900万
2025年3月31日 +27.53%
140億5200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
利益前連結会計年度当連結会計年度
全社費用(注)△10,105△11,404
連結財務諸表の営業利益21,11926,365
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(単位:百万円)
2025/06/26 13:05
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/26 13:05
#3 役員報酬(連結)
また、取締役(監査等委員である取締役を除く)に対し、2021年6月29日開催の定時株主総会(原決裁は2013年6月27日開催の定時株主総会)で定めた1年間の報酬枠である「年間上限額197百万円、年間付与上限株式数197,000株(197,000ポイント)」を原資として、当社が定めた役員株式給付規程に基づき業績達成度等に応じてポイントを付与し、退任時に当該付与ポイント相当の株式を給付する役員株式所有制度「株式給付信託(BBT)」を導入しております。
上記、業績連動報酬である「株式給付信託(BBT)」に係る指標は、期初に設定する業績予想における「親会社株主に帰属する当期純利益」の達成状況であり、当該指標を選択した理由は、株主共同の利益への配慮をお約束するためであります。なお、当事業年度における業績連動報酬である「株式給付信託(BBT)」に係る指標の目標は、159億円で、実績は、201億円となりましたので、達成となっております。なお、この当期純利益の達成を基本として営業利益、経常利益等のその他の指標も参考にして総合的に判断します。
また、同日定めた1年間の報酬枠である「年間上限額12億円、年間付与上限株式数120万株」を原資に、当社の企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えつつ、株主との一層の価値共有を進めることを目的として、毎年一定の時期に譲渡制限を設定した当社株式(譲渡制限付株式)を割り当てる、譲渡制限付株式報酬制度(RS:リストリクテッド・ストック)を導入しております。
2025/06/26 13:05
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(3) 海外・国内富裕層および関係顧客の拡大と新たな商品・サービスの創出による収益性向上と安定的な事業ポートフォリオの実現(「挑戦」による「信頼」のスパイラル)
上記の主旨より、継続的な安定成長により事業拡大を図り企業価値を向上させていくことを経営の目標とし、「売上高」、「営業利益」、「経常利益」、「親会社株主に帰属する当期純利益」の損益項目、及び資本の効率的活用や投資者を意識した経営を行っていくため、5年間の重視する経営指標として「利益成長率」「ROE」を重要な経営指標と掲げており、ホテル事業、メディカル事業での積極的な新規事業投資を計画しております。
当社グループは、創立50周年の節目を機会として、より一層、グループの力を結集して取り組みながら、持続的な成長を目指した経営を続けてまいります。
2025/06/26 13:05
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(参考「評価営業利益」とは、未開業ホテルの会員権販売において、会員権代金の内「不動産代金」は、開業時に一括収益認識されることから、会計上、開業時まで繰延べられますが、その繰延利益が当会計年度中に計上されたと仮定した時の利益を表します。なお、加えて、メディカル会員権などの収益認識基準の影響も考慮し、当会計年度における「実力値」を示す経営指標として活用しております。)
[計画比について]
2025/06/26 13:05

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