- 9074
- 2026/09/07
- 時価
- 168億円
- PER
- 10.97倍
- 2010年以降
- 5.7-28.36倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.57倍
- 2010年以降
- 0.3-0.7倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.74%
- ROE
- 6.21%
- ROA
- 3.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本石油輸送(9074)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 217億1684万
- 2009年3月31日 +16.89%
- 253億8447万
- 2010年3月31日 -4.95%
- 241億2796万
- 2010年12月31日 -2.61%
- 234億9815万
- 2011年3月31日 -3.79%
- 226億722万
- 2011年6月30日 -1.96%
- 221億6402万
- 2011年9月30日 -1.13%
- 219億1377万
- 2011年12月31日 +2.3%
- 224億1769万
- 2012年3月31日 -0.57%
- 222億8889万
- 2012年6月30日 -2.43%
- 217億4826万
- 2012年9月30日 -0.42%
- 216億5588万
- 2012年12月31日 +4.52%
- 226億3470万
- 2013年3月31日 +1.87%
- 230億5754万
- 2013年6月30日 -3.08%
- 223億4784万
- 2013年9月30日 +0.9%
- 225億4886万
- 2013年12月31日 +2.29%
- 230億6521万
- 2014年3月31日 -3.08%
- 223億5466万
- 2014年6月30日 +1.63%
- 227億1998万
- 2014年9月30日 +4.9%
- 238億3355万
- 2014年12月31日 +2.17%
- 243億4980万
- 2015年3月31日 -1.93%
- 238億8013万
- 2015年6月30日 +1.38%
- 242億996万
- 2015年9月30日 +0.54%
- 243億4104万
- 2015年12月31日 +2.87%
- 250億3867万
- 2016年3月31日 -2.02%
- 245億3366万
- 2016年6月30日 -2.31%
- 239億6810万
- 2016年9月30日 +2.7%
- 246億1619万
- 2016年12月31日 +4.48%
- 257億1969万
- 2017年3月31日 +0.17%
- 257億6467万
- 2017年6月30日 -0.91%
- 255億3031万
- 2017年9月30日 +2.22%
- 260億9698万
- 2017年12月31日 +5.28%
- 274億7494万
- 2018年3月31日 -3.54%
- 265億119万
- 2018年6月30日 +1.34%
- 268億5700万
- 2018年9月30日 +5.22%
- 282億5900万
- 2018年12月31日 -4.17%
- 270億8200万
- 2019年3月31日 -0.64%
- 269億800万
- 2019年6月30日 +1.11%
- 272億700万
- 2019年9月30日 +0.25%
- 272億7600万
- 2019年12月31日 +1.54%
- 276億9700万
- 2020年3月31日 -4%
- 265億8800万
- 2020年6月30日 +1.52%
- 269億9200万
- 2020年9月30日 -0.43%
- 268億7500万
- 2020年12月31日 +0.54%
- 270億2100万
- 2021年3月31日 +0.13%
- 270億5700万
- 2021年6月30日 -1.88%
- 265億4700万
- 2021年9月30日 +1.61%
- 269億7500万
- 2021年12月31日 -0.51%
- 268億3800万
- 2022年3月31日 -2.3%
- 262億2000万
- 2022年6月30日 +1.64%
- 266億5100万
- 2022年9月30日 -2.44%
- 260億200万
- 2022年12月31日 -2.05%
- 254億7000万
- 2023年3月31日 +0.79%
- 256億7200万
- 2023年6月30日 +0.95%
- 259億1600万
- 2023年9月30日 +4.99%
- 272億800万
- 2023年12月31日 +1.55%
- 276億2900万
- 2024年3月31日 +7.15%
- 296億500万
- 2024年6月30日 +1.05%
- 299億1600万
- 2024年9月30日 +0.22%
- 299億8100万
- 2024年12月31日 +3.18%
- 309億3400万
- 2025年3月31日 +0.75%
- 311億6700万
- 2025年6月30日 -2%
- 305億4300万
- 2025年9月30日 +6.82%
- 326億2600万
- 2025年12月31日 +5.73%
- 344億9700万
- 2026年3月31日 +4.85%
- 361億7000万
- 2026年6月30日 -4.83%
- 344億2200万
個別
- 2008年3月31日
- 160億2750万
- 2009年3月31日 -0.71%
- 159億1415万
- 2010年3月31日 +1.36%
- 161億3052万
- 2011年3月31日 -5.11%
- 153億669万
- 2012年3月31日 -7.53%
- 141億5358万
- 2013年3月31日 +8.74%
- 153億9056万
- 2014年3月31日 -1.39%
- 151億7710万
- 2015年3月31日 +3.01%
- 156億3463万
- 2016年3月31日 +2.97%
- 160億9853万
- 2017年3月31日 +3.91%
- 167億2803万
- 2018年3月31日 +2.49%
- 171億4413万
- 2019年3月31日 -2.94%
- 166億4000万
- 2020年3月31日 -1.64%
- 163億6700万
- 2021年3月31日 +3.81%
- 169億9000万
- 2022年3月31日 -2.65%
- 165億3900万
- 2023年3月31日 -5.86%
- 155億7000万
- 2024年3月31日 +12.37%
- 174億9600万
- 2025年3月31日 +2.13%
- 178億6900万
- 2026年3月31日 +14.47%
- 204億5400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)セグメント利益又はセグメント損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。2024/02/09 9:23
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (鉄道輸送用コンテナ売却の計上方法の変更)2024/02/09 9:23
従来、経常的に発生する鉄道輸送用コンテナの処分益については、その純額を営業外収益に計上しておりましたが、当第3四半期連結会計期間より、スクラップ処分する一部を除き、固定資産である「コンテナ」から流動資産の「商品」(四半期連結貸借対照表では「その他」に含まれる)に振り替えた後、販売金額を「売上高」に、商品払出金額を「売上原価」に計上する方法に変更しました。
この変更は、保有資産の有効活用により一層の企業価値向上に努める方針のもと、経年により輸送用としては使用できなくなったコンテナを定置倉庫用等として本格的かつ計画的に販売することとし、2023年10月にコンテナ販売体制、システムを構築し、取引実態をより適切に反映するために行ったものであります。 - #3 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2024/02/09 9:23
- #4 固定資産圧縮損の注記(連結)
- 固定資産圧縮損の内訳は次のとおりであります。
国庫補助金の受入により取得価額から直接控除した額
2024/02/09 9:23前第3四半期連結累計期間
(自 2022年4月1日
至 2022年12月31日)当第3四半期連結累計期間
(自 2023年4月1日
至 2023年12月31日)機械装置及び運搬具 0百万円 - 土地 54 - その他 41 - 計 95 - - #5 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報2024/02/09 9:23
該当事項はありません。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結会計期間末の総資産は38,679百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,875百万円増加いたしました。2024/02/09 9:23
流動資産は11,049百万円となり、前連結会計年度末に比べ82百万円減少いたしました。これは受取手形、売掛金及び契約資産やその他に含まれる未収入金等が増加したものの、現金及び預金が減少したことによるものであります。固定資産は27,629百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,957百万円増加いたしました。これは主に有形固定資産で減価償却が進捗したものの、リース資産の取得および投資有価証券が時価変動により増加したことによるものであります。
負債は15,263百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,049百万円増加いたしました。これは設備投資をリースにより調達したことからリース債務が増加したことに加え、固定資産の設備投資により未払金が増加したことによるものであります。純資産は23,415百万円となり、前連結会計年度末に比べ825百万円増加いたしました。これは配当金支払による減少はあったものの、時価評価によるその他有価証券評価差額金が増加したことと、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が増加したことによるものであります。これらの結果、自己資本比率は前連結会計年度末と比べ0.9ポイント減少し、60.5%となりました。 - #7 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
- 当社の連結子会社である株式会社エネックスにおいて、従来、不動産賃貸収入および不動産賃貸費用については「営業外収益」および「営業外費用」に計上しておりましたが、第1四半期連結会計期間から「売上高」および「売上原価」に計上する方法に変更いたしました。これは、本業である物流事業に加え、本業外の事業(営業外損益)として運営してきた不動産事業について、本格的かつ計画的に事業運営を行うことで、さらなる企業価値の向上を目指す認識のもと、事業の実態をより適切に表示するために表示方法の変更を行ったものです。2024/02/09 9:23
この表示方法の変更を反映させるため、前第3四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書において組替えを行っております。これにより前第3四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書での「営業外収益」の「固定資産賃貸料」23百万円、「営業外費用」の「固定資産賃貸費用」5百万円を組替えた結果、「売上高」が23百万円および「売上原価」が5百万円増加しております。
また、これに伴い、営業外損益に残る不動産賃貸収入および不動産賃貸費用は一部の連結子会社のものとなり、金額が僅少となることから、第1四半期連結累計期間から「固定資産賃貸料」は営業外収益「雑収入」に、「固定資産賃貸費用」は営業外費用「雑損失」に含めております。これにより前第3四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書(「固定資産賃貸料」17百万円、「固定資産賃貸費用」11百万円)では組替えを行っております。