東京會舘(9701)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 117億52万
- 2009年3月31日 -7.96%
- 107億6859万
- 2009年12月31日 -28.7%
- 76億7787万
- 2010年3月31日 +34.59%
- 103億3328万
- 2010年6月30日 -73.81%
- 27億598万
- 2010年9月30日 +75.02%
- 47億3590万
- 2010年12月31日 +62.33%
- 76億8768万
- 2011年3月31日 +30%
- 99億9398万
- 2011年6月30日 -77.38%
- 22億6072万
- 2011年9月30日 +86.55%
- 42億1735万
- 2011年12月31日 +68.19%
- 70億9302万
- 2012年3月31日 +36.16%
- 96億5761万
個別
- 2008年3月31日
- 112億8331万
- 2009年3月31日 -8.58%
- 103億1514万
- 2010年3月31日 -3.78%
- 99億2489万
- 2011年3月31日 -3.05%
- 96億2224万
- 2011年6月30日 -77.46%
- 21億6891万
- 2011年9月30日 +85.98%
- 40億3374万
- 2011年12月31日 +71.29%
- 69億942万
- 2012年3月31日 +37.12%
- 94億7401万
- 2012年6月30日 -73.11%
- 25億4775万
- 2012年9月30日 +74%
- 44億3306万
- 2012年12月31日 +65.22%
- 73億2414万
- 2013年3月31日 +36%
- 99億6053万
- 2013年6月30日 -73.39%
- 26億5059万
- 2013年9月30日 +76.47%
- 46億7747万
- 2013年12月31日 +61.57%
- 75億5759万
- 2014年3月31日 +34.08%
- 101億3348万
- 2014年6月30日 -74.55%
- 25億7874万
- 2014年9月30日 +77.1%
- 45億6703万
- 2014年12月31日 +68.03%
- 76億7386万
- 2015年3月31日 +26.69%
- 97億2225万
- 2015年6月30日 -84.2%
- 15億3642万
- 2015年9月30日 +81.81%
- 27億9339万
- 2015年12月31日 +61.54%
- 45億1242万
- 2016年3月31日 +32.87%
- 59億9550万
- 2016年6月30日 -74.26%
- 15億4330万
- 2016年9月30日 +84.55%
- 28億4819万
- 2016年12月31日 +56.49%
- 44億5723万
- 2017年3月31日 +32.02%
- 58億8450万
- 2017年6月30日 -75.77%
- 14億2611万
- 2017年9月30日 +82.65%
- 26億484万
- 2017年12月31日 +57.93%
- 41億1379万
- 2018年3月31日 +29.85%
- 53億4188万
- 2018年6月30日 -73.7%
- 14億507万
- 2018年9月30日 +82.52%
- 25億6449万
- 2018年12月31日 +63.02%
- 41億8073万
- 2019年3月31日 +68.94%
- 70億6274万
- 2019年6月30日 -54.93%
- 31億8307万
- 2019年9月30日 +84.46%
- 58億7149万
- 2019年12月31日 +57.64%
- 92億5606万
- 2020年3月31日 +24.29%
- 115億410万
- 2020年6月30日 -95.84%
- 4億7861万
- 2020年9月30日 +206.05%
- 14億6479万
- 2020年12月31日 +112.89%
- 31億1840万
- 2021年3月31日 +29.37%
- 40億3428万
- 2021年6月30日 -51.19%
- 19億6915万
- 2021年9月30日 +81.91%
- 35億8210万
- 2021年12月31日 +76.42%
- 63億1966万
- 2022年3月31日 +32.91%
- 83億9956万
- 2022年6月30日 -62.64%
- 31億3802万
- 2022年9月30日 +86.46%
- 58億5109万
- 2022年12月31日 +63.58%
- 95億7093万
- 2023年3月31日 +34.63%
- 128億8569万
- 2023年6月30日 -71.11%
- 37億2278万
- 2023年9月30日 +85.47%
- 69億449万
- 2023年12月31日 +60.03%
- 110億4929万
- 2024年3月31日 +34.7%
- 148億8377万
- 2024年6月30日 -74.06%
- 38億6031万
- 2024年9月30日 +83.85%
- 70億9716万
- 2024年12月31日 +59.92%
- 113億4957万
- 2025年3月31日 +34.57%
- 152億7338万
- 2025年6月30日 -73.33%
- 40億7352万
- 2025年9月30日 +81.77%
- 74億463万
- 2025年12月31日 +63.84%
- 121億3197万
- 2026年3月31日 +34.02%
- 162億5983万
- 2026年6月30日 -74.86%
- 40億8787万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- e 財務報告の適正性を確保するための体制2026/06/23 13:18
内部監査部門並びに会計監査人により、内部統制報告書の作成を行い、財務報告に係る内部統制の整備・運用状況の評価を行っております。当事業年度は、財務報告において重要な要素である売上高の多くを占めるという観点から本舘を評価範囲といたしました。
ロ 役員等賠償責任保険契約の内容の概要 - #2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントでは、主としてレストラン・宴会サービスを提供しております。2026/06/23 13:18
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目等に関する情報
当社の報告セグメントは、レストラン・宴会及びこれらに関連した業務を行う単一セグメントであるため、記載を省略しております。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3 主要な顧客ごとの情報2026/06/23 13:18
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 事業等のリスク
- (4) 顧客個人情報に関するリスク2026/06/23 13:18
当社におきましては、多くの顧客の個人情報を保有しております。この個人情報の管理は社内管理体制を整備して、厳重に行っておりますが、犯罪行為などによる情報漏洩が発生する可能性があり、その場合、当社の社会的信用の失墜による売上高の減少や、損害賠償の発生など業績に影響を及ぼす可能性があります。
このため、当社では、情報管理委員会の活動として、平時より顧客情報の取扱いに関し社員研修会での説明や社内イントラネットに注意事項を掲載するなど、従業員への周知・徹底を図っております。 - #5 収益認識関係、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/06/23 13:18
当事業年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)売上高 主要な財又はサービス 宴会 10,783,583 レストラン 3,361,562 売店・その他の営業 838,033 顧客との契約から生じる収益 14,983,179 その他の収益 290,205 外部顧客への売上高 15,273,384
(単位:千円) - #6 売上高、地域ごとの情報
- (1) 売上高2026/06/23 13:18
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の下、当社は一貫して、「確かなサービスと格調高い施設を提供することで、我が国の食文化の発展に貢献する」という創業以来の企業理念のもと、その具現化に向けて「期待を超える上質な味とサービスをお客様へ継続的に提供すること」をビジョンに掲げて各種施策の実施を継続してまいりました。特に中期経営計画の最終年度に当たる当事業年度は、その集大成に向けて重点テーマである「現有資産の収益力最大化」と「経営基盤の強化」の諸施策を着実に推し進めてまいりました。現有資産の収益力最大化の観点では、本舘を中心とした施設空間の上質感を持続的に高める取り組みを継続して行い、経営基盤強化の観点では、事業の持続的成長実現に向けた人的資本への投資や、従業員の報酬・福利厚生の改善、多様な人材活用を意識した雇用環境整備等に注力してまいりました。2026/06/23 13:18
当事業年度の売上高は、宴会・食堂・売店その他の全ての部門で前期に比べて増加し、16,259百万円(前期比986百万円増加)となりました。経費面では、適正価格での原材料の計画的調達によるコストコントロールや厳格な経費管理を実施し、人的資本への投資に伴う諸費用の吸収に努めた結果、営業利益は1,437百万円(前期比162百万円増加)、経常利益は1,480百万円(前期比233百万円増加)、当期純利益は989百万円(前期比100百万円増加)となりました。
これを部門別にみますと - #8 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 事業年度の財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定
繰延税金資産の回収可能性の検討においては、将来の課税所得の前提となる「中期経営計画」を基礎として算定しており、主要な仮定は、主に売上高及び営業利益の予測であります。
③翌事業年度の財務諸表に与える影響
課税所得が生じる時期や金額は、将来の不確実な経済状況に影響を受ける可能性があり、実際に生じた時期や金額が見積りと異なった場合、翌事業年度の財務諸表において認識する繰延税金資産の金額に影響を与える可能性があります。2026/06/23 13:18 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/23 13:18
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。