ビー・エム・エル(4694)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 63億9710万
- 2009年3月31日 +20.64%
- 77億1755万
- 2009年12月31日 -18.86%
- 62億6200万
- 2010年3月31日 +49.92%
- 93億8827万
- 2010年9月30日 -54.39%
- 42億8200万
- 2010年12月31日 +36.13%
- 58億2900万
- 2011年3月31日 +48.96%
- 86億8300万
- 2011年9月30日 -54.6%
- 39億4200万
- 2012年3月31日 +105.28%
- 80億9200万
- 2012年9月30日 -39.5%
- 48億9600万
- 2013年3月31日 +100%
- 97億9200万
- 2013年9月30日 -37.68%
- 61億200万
- 2014年3月31日 +79.14%
- 109億3100万
- 2014年9月30日 -43.86%
- 61億3700万
- 2015年3月31日 +87.31%
- 114億9500万
- 2015年9月30日 -46.59%
- 61億4000万
- 2016年3月31日 +95.08%
- 119億7800万
- 2016年9月30日 -48.14%
- 62億1200万
- 2017年3月31日 +82.02%
- 113億700万
- 2017年9月30日 -37.41%
- 70億7700万
- 2018年3月31日 +70.68%
- 120億7900万
- 2018年9月30日 -44.44%
- 67億1100万
- 2019年3月31日 +86.37%
- 125億700万
- 2019年9月30日 -46.66%
- 66億7100万
- 2020年3月31日 +91.44%
- 127億7100万
- 2020年9月30日 -75.09%
- 31億8100万
- 2021年3月31日 +515.34%
- 195億7400万
- 2021年9月30日 +9.64%
- 214億6100万
- 2022年3月31日 +112.49%
- 456億300万
- 2022年9月30日 -85.9%
- 64億3100万
- 2023年3月31日 +82.58%
- 117億4200万
- 2023年9月30日 -6.37%
- 109億9400万
- 2024年3月31日 +31.4%
- 144億4600万
- 2024年9月30日 -35.03%
- 93億8600万
- 2025年3月31日 +68.43%
- 158億900万
- 2025年9月30日 -27.16%
- 115億1500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当期末における現金及び現金同等物の残高は、前期末に比べ6,410百万円減少し、63,928百万円となりました。各活動区分別のキャッシュ・フローの状況及び主な増減要因は、以下のとおりです。2025/06/24 16:01
営業活動によるキャッシュ・フローは、15,809百万円の資金収入(前期比1,362百万円収入増)となりました。これは主に、減価償却費で1,015百万円の収入増となったこと、売上債権の増減額で1,862百万円の支出(前年同期は1,773百万円の収入)となったこと、仕入債務の増減額で982百万円の収入(前年同期は1,362百万円の支出)となったこと、法人税等の支払額で1,271百万円の支出減となったことなどによるものです。
投資活動によるキャッシュ・フローは、16,793百万円の資金支出(前期比4,344百万円支出減)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出が3,866百万円減少したことなどによるものです。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2025/06/24 16:01
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金返還額」、「未収還付法人税等の増減額(△は増加)」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「補助金返還額」22百万円、「未収還付法人税等の増減額(△は増加)」△980百万円、「その他」△642百万円は、「その他」△1,601百万円として組み替えております。