Abalance(3856)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年6月30日
- -6億6305万
- 2009年6月30日
- -1億1848万
- 2009年12月31日
- -7264万
- 2010年3月31日 -75.32%
- -1億2736万
- 2010年6月30日 -61.21%
- -2億532万
- 2010年9月30日
- -3823万
- 2010年12月31日 -18.22%
- -4519万
- 2011年3月31日 -7.5%
- -4858万
- 2011年6月30日 -58.17%
- -7685万
- 2011年9月30日
- -2163万
- 2011年12月31日
- 2236万
- 2012年3月31日 +62.39%
- 3631万
- 2012年6月30日 +153.52%
- 9206万
- 2012年9月30日 -59.54%
- 3724万
- 2012年12月31日 +273.38%
- 1億3908万
- 2013年3月31日 +65.28%
- 2億2987万
- 2013年6月30日 -16.34%
- 1億9231万
- 2013年9月30日 -70.64%
- 5645万
- 2013年12月31日 +170.96%
- 1億5297万
- 2014年3月31日 +23.69%
- 1億8921万
- 2014年6月30日 +39.34%
- 2億6364万
- 2014年9月30日 -92.45%
- 1989万
- 2014年12月31日 +489.29%
- 1億1722万
- 2015年3月31日 +127.87%
- 2億6712万
- 2015年6月30日 +57.39%
- 4億2043万
- 2015年9月30日 -74.9%
- 1億553万
- 2015年12月31日 +110.59%
- 2億2225万
- 2016年3月31日 +28.84%
- 2億8636万
- 2016年6月30日 +38.73%
- 3億9727万
- 2016年9月30日
- -2620万
- 2016年12月31日
- 2億5678万
- 2017年3月31日 +45.84%
- 3億7448万
- 2017年6月30日 -69.25%
- 1億1515万
- 2017年9月30日
- -1億3807万
- 2017年12月31日
- 7億9165万
- 2018年3月31日 +28.77%
- 10億1939万
- 2018年6月30日 -9.1%
- 9億2666万
- 2018年9月30日 -69.47%
- 2億8294万
- 2018年12月31日 +32.81%
- 3億7576万
- 2019年3月31日 +50.25%
- 5億6457万
- 2019年6月30日 +7.71%
- 6億811万
- 2019年9月30日 -58.38%
- 2億5312万
- 2019年12月31日 -15.92%
- 2億1282万
- 2020年3月31日 +47.26%
- 3億1340万
- 2020年6月30日 +15.37%
- 3億6157万
- 2020年9月30日 +7.95%
- 3億9033万
- 2020年12月31日 +116.54%
- 8億4523万
- 2021年3月31日 +47.89%
- 12億5000万
- 2021年6月30日 +8.88%
- 13億6100万
- 2021年9月30日 -81.34%
- 2億5400万
- 2021年12月31日 +70.87%
- 4億3400万
- 2022年3月31日 +44.24%
- 6億2600万
- 2022年6月30日 +156.39%
- 16億500万
- 2022年9月30日 -6.17%
- 15億600万
- 2022年12月31日 +225.9%
- 49億800万
- 2023年3月31日 +87.71%
- 92億1300万
- 2023年6月30日 +38.98%
- 128億400万
- 2023年9月30日 -63.42%
- 46億8400万
- 2023年12月31日 +114.71%
- 100億5700万
- 2024年3月31日 +39.6%
- 140億4000万
- 2024年6月30日 +66.3%
- 233億4900万
- 2024年9月30日 -94.29%
- 13億3300万
- 2024年12月31日 +137.13%
- 31億6100万
- 2025年3月31日 +13.95%
- 36億200万
- 2025年6月30日 +1.11%
- 36億4200万
- 2025年9月30日 +72.27%
- 62億7400万
個別
- 2008年6月30日
- -6億2381万
- 2009年6月30日
- -4318万
- 2010年6月30日 -28.41%
- -5544万
- 2011年6月30日
- 3909万
- 2012年6月30日 -39.51%
- 2364万
- 2013年6月30日 +44.85%
- 3425万
- 2014年6月30日 -22.94%
- 2639万
- 2015年6月30日
- -5326万
- 2016年6月30日 -132.35%
- -1億2376万
- 2017年6月30日 -22.27%
- -1億5132万
- 2018年6月30日
- -6412万
- 2019年6月30日
- -4306万
- 2020年6月30日
- -1920万
- 2021年6月30日
- 2200万
- 2022年6月30日 +213.64%
- 6900万
- 2023年6月30日 +33.33%
- 9200万
- 2024年6月30日 +523.91%
- 5億7400万
- 2025年3月31日 -91.46%
- 4900万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- 5 新株予約権の行使の条件2025/06/30 16:01
(1) 新株予約権者は、2023年6月期における当社が提出した有価証券報告書に記載される監査済の当社連結損益計算書における売上高が150,000百万円を超過し、 且つ、同連結損益計算書における営業利益が4,150百万円を超過している場合にのみ本新株予約権を行使することができる。国際財務報告基準の適用等により参照すべき指標の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会にて定めるものとする。
また、上記の営業利益の判定において、本新株予約権に関連する株式報酬費用が計上されることとなった場合には、これによる影響を排除した株式報酬費用控除前の修正営業利益をもって判定するものとする。 - #2 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- 2 権利確定条件2025/06/30 16:01
(1) 新株予約権者は、2023年6月期における当社が提出した有価証券報告書に記載される監査済の当社連結損益計算書における売上高が150,000百万円を超過し、且つ、同連結損益計算書における営業利益が4,150百万円を超過している場合にのみ本新株予約権を行使することができる。国際財務報告基準の適用等により参照すべき指標の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会にて定めるものとする。
また、上記の営業利益の判定において、本新株予約権に関連する株式報酬費用が計上されることとなった場合には、これによる影響を排除した株式報酬費用控除前の修正営業利益をもって判定するものとする。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれないIT事業、光触媒事業、建設機械の国内及び海外への販売・レンタル事業及び水素エネルギーを活用した貯蔵システムの開発事業であります。2025/06/30 16:01
2.セグメント利益又は損失は連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年7月1日 至 2025年3月31日) - #4 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれないIT事業、光触媒事業、建設機械の国内及び海外への販売・レンタル事業及び水素エネルギーを活用した貯蔵システムの開発事業であります。
2.セグメント利益又は損失は連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/30 16:01 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/30 16:01
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4)重視する財務目標(KPI)2025/06/30 16:01
当社グループは、持続的にグループ企業価値を向上させるため、財務目標として、営業利益、自己資本利益率(ROE)及び自己資本比率を重視しております。
(5)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社は、期中に決算期変更を実施したため、2025年3月期は9カ月の変則決算となります。前連結会計年度と会計期間が異なることから、以下の経営成績に関する説明において、増減額及び前期比(%)を記載せず説明しております。2025/06/30 16:01
以上の結果、当連結会計年度の売上高は72,417百万円、営業利益は3,602百万円、経常利益は3,737百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は951百万円となりました。
太陽光パネル製造事業は、ベトナム国のVietnam Sunergy Joint Stock Company(以下、「VSUN」という。)及び太陽光パネルの上流工程となるセルを製造するTOYO SOLAR Company Limited (以下、「TOYO SOLAR」という。) を傘下におくTOYO Co.,Ltd.(以下、「TOYO」という。)が連携し、グローバル・サプライチェーンの強化に取り組んでいます。