トランザクション(7818)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年8月31日
- 70億6858万
- 2010年5月31日 -17.37%
- 58億4109万
- 2010年8月31日 +28.07%
- 74億8042万
- 2010年11月30日 -75.13%
- 18億6010万
- 2011年2月28日 +105.6%
- 38億2443万
- 2011年5月31日 +58.13%
- 60億4749万
- 2011年8月31日 +38.03%
- 83億4725万
- 2011年11月30日 -73.51%
- 22億1078万
- 2012年2月29日 +92.57%
- 42億5724万
- 2012年5月31日 +61.92%
- 68億9316万
- 2012年8月31日 +33.22%
- 91億8314万
- 2012年11月30日 -73.49%
- 24億3406万
- 2013年2月28日 +81.94%
- 44億2845万
- 2013年5月31日 +60.23%
- 70億9573万
- 2013年8月31日 +33.12%
- 94億4594万
- 2013年11月30日 -71.69%
- 26億7369万
- 2014年2月28日 +88.22%
- 50億3245万
- 2014年5月31日 +52.91%
- 76億9523万
- 2014年8月31日 +31.51%
- 101億1982万
- 2014年11月30日 -71.92%
- 28億4203万
- 2015年2月28日 +83.73%
- 52億2159万
- 2015年5月31日 +48.37%
- 77億4731万
- 2015年8月31日 +32.33%
- 102億5230万
- 2015年11月30日 -71.81%
- 28億9056万
- 2016年2月29日 +96.41%
- 56億7744万
- 2016年5月31日 +58.55%
- 90億185万
- 2016年8月31日 +32.66%
- 119億4167万
- 2016年11月30日 -72.75%
- 32億5423万
- 2017年2月28日 +98.52%
- 64億6043万
- 2017年5月31日 +53.81%
- 99億3657万
- 2017年8月31日 +35.71%
- 134億8532万
- 2017年11月30日 -70.48%
- 39億8060万
- 2018年2月28日 +93.3%
- 76億9447万
- 2018年5月31日 +51.57%
- 116億6252万
- 2018年8月31日 +32.41%
- 154億4240万
- 2018年11月30日 -72.68%
- 42億1913万
- 2019年2月28日 +93.03%
- 81億4427万
- 2019年5月31日 +51.15%
- 123億1043万
- 2019年8月31日 +33.63%
- 164億5104万
- 2019年11月30日 -72.67%
- 44億9563万
- 2020年2月29日 +87.54%
- 84億3127万
- 2020年5月31日 +70.12%
- 143億4307万
- 2020年8月31日 +28.79%
- 184億7252万
- 2020年11月30日 -73.79%
- 48億4156万
- 2021年2月28日 +86.04%
- 90億742万
- 2021年5月31日 +45.98%
- 131億4866万
- 2021年8月31日 +30.35%
- 171億3914万
- 2021年11月30日 -73.99%
- 44億5773万
- 2022年2月28日 +101.22%
- 89億6977万
- 2022年5月31日 +50.8%
- 135億2638万
- 2022年8月31日 +35.09%
- 182億7335万
- 2022年11月30日 -67.33%
- 59億6964万
- 2023年2月28日 +88.93%
- 112億7822万
- 2023年5月31日 +55.46%
- 175億3266万
- 2023年8月31日 +30.95%
- 229億5837万
- 2023年11月30日 -71.14%
- 66億2488万
- 2024年2月29日 +92.59%
- 127億5903万
- 2024年5月31日 +48.15%
- 189億265万
- 2024年8月31日 +32.51%
- 250億4714万
- 2024年11月30日 -71.63%
- 71億620万
- 2025年2月28日 +90.1%
- 135億922万
- 2025年5月31日 +53.77%
- 207億7310万
- 2025年8月31日 +32.16%
- 274億5345万
- 2025年11月30日 -70.98%
- 79億6674万
- 2026年2月28日 +86.35%
- 148億4594万
- 2026年5月31日 +55.9%
- 231億4464万
個別
- 2012年8月31日
- 7億500万
- 2013年8月31日 -10.92%
- 6億2800万
- 2014年8月31日 +8.6%
- 6億8200万
- 2015年8月31日 +10.41%
- 7億5300万
- 2016年8月31日 -2.79%
- 7億3200万
- 2017年8月31日 +10.66%
- 8億1000万
- 2018年8月31日 +14.07%
- 9億2400万
- 2019年8月31日 -12.34%
- 8億1000万
- 2020年8月31日 +102.1%
- 16億3700万
- 2021年8月31日 -13.93%
- 14億900万
- 2022年8月31日 -6.67%
- 13億1500万
- 2023年8月31日 +8.52%
- 14億2700万
- 2024年8月31日 +78.63%
- 25億4900万
- 2025年8月31日 +154.65%
- 64億9100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2025/11/26 13:32
(注)当社は2025年9月1日付で普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり中間(当期)純利益を算定しております。(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (千円) 13,509,222 27,453,452 税金等調整前中間(当期)純利益 (千円) 2,990,744 6,110,398 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)売上高2025/11/26 13:32
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/11/26 13:32
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載事項はありません。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 2025/11/26 13:32
(注)上記の顧客との契約から生じる収益は、すべて一時点で移転される財に関するものであります。製品分類 前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) その他の収益 - - 外部顧客への売上高 25,047,146 27,453,452
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2025/11/26 13:32
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2025/11/26 13:32
当社グループは、コンシューマープロダクツの中でも顧客企業のオリジナルアイテムに特化して、企画開発からデザイン、製造・加工、販売、マーケティング・セールスプロモーションに至るまで、一貫したサービスを展開しております。その業態及び製品の特性上、急激な成長・発展ではなく、安定的かつ継続的な事業成長を志向しております。そのためには持続的に売上を積み上げていくことに加え、利益率向上についても重要な要素であると考えております。特に、継続的な成長を遂げるべく、新製品の開発や製造原価の低減等の取り組みを事業全体で遂行するとともに、収益性が高く、今後のさらなる成長が期待されるeコマースに注力し、その売上高構成比を高めていくことで、グループ全体の営業利益率の向上を目標としております。
また、持続可能な社会への実現に向けた取り組みとしては、サステナビリティがより重要視される中で、当社グループがこれからも強みを維持し、社会に価値を提供し続けていくために、2024年にステークホルダー及び当社グループにおける重要度の観点からマテリアリティを見直し、持続的な企業であり続けるため重要度が非常に高いと判断した6項目をマテリアリティ(重要課題)として特定いたしました。また、当社グループは、気候変動に関する課題は優先して取り組まなければならない重要課題のひとつとして認識しております。企業理念と行動指針のもと、これらの課題に対処・挑戦することで企業としての成長を続けるとともに、企業価値の向上を目指してまいります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ■eコマース事業2025/11/26 13:32
重点戦略「eコマースの強化」を掲げ、連結売上高に占める売上割合を当期において30%以上とする目標の達成に向けて、ハイブリッド型の営業活動をはじめとした取り組みを継続いたしました。BtoBサイトの主力である「MARKLESS STYLE」においては、当期において「MARKLESS Connect」の連携が5サイト増加したこと、マーケティング支援強化など、顧客企業のECサイトでの当社グループの取扱製品の売上拡大に向けた取り組みの強化に加え、「MARKLESS STYLE」を経由した取引への移行に注力した結果、各四半期継続して、前期に比べ売上が大きく伸長いたしました。DtoC※サイトの主力である「販促STYLE」では、サイト内のコンテンツやサービスを拡充し、既存及び新規顧客の更なる利便性向上に向けたシステムの更新を進めたことにより、前期比で売上が伸長いたしました。また、エンタメ・推し活マーケットに対応した物販・OEM向けの専門サイト「オリジナルグッズプレス」や企業・ショップ向けに特化した物販品や記念品などを製作する「オリジナルグッズドットコム」においては、コンテンツマーケティングとインサイドセールスの活用により顧客層及び売上の拡大に努めた結果、前期比で売上が大きく伸長いたしました。
この結果、販売経路別の「卸売事業者向け」から「eコマース」経由への売上移行も寄与し、eコマースの売上は前年同期比で21億85百万円、39.1%の増収となり、売上構成比も前年同期より6.0ポイント拡大し28.3%となりました。なお、第2四半期において、2024年12月に実施されたGoogleのコアアルゴリズムアップデート※※の影響を受け、当社グループが運営するDtoCサイトの検索順位が大きく変動したことにより、前年同期に比べ売上伸長が鈍化いたしました。その後の様々な対応の結果、第3四半期以降は前年比での売上伸長も回復し、当第4四半期におけるeコマースの売上構成比は31.5%まで改善しております。しかしながら、通期で売上割合30%以上とする目標につきましては、この影響により若干未達の結果となりました。 - #8 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/11/26 13:32
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。