EduLab(4427)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2017年9月30日
- -4693万
- 2018年6月30日
- 1億230万
- 2018年9月30日 +154.87%
- 2億6075万
- 2018年12月31日
- -7219万
- 2019年3月31日
- 2億793万
- 2019年6月30日 +171.68%
- 5億6493万
- 2019年9月30日 +38.61%
- 7億8305万
- 2019年12月31日
- -6669万
- 2020年3月31日
- 2億1922万
- 2020年6月30日 +83.14%
- 4億149万
- 2020年9月30日 +71.61%
- 6億8901万
- 2020年12月31日
- -3億9647万
- 2021年3月31日 -79.08%
- -7億1000万
- 2021年6月30日
- -4億4130万
- 2021年9月30日
- -4億2594万
- 2021年12月31日
- -2億1467万
- 2022年3月31日 -15.33%
- -2億4758万
- 2022年6月30日
- -2億2684万
- 2022年9月30日 -3.33%
- -2億3439万
- 2022年12月31日 -28.56%
- -3億133万
- 2023年3月31日
- -2億1495万
- 2023年6月30日 -91.48%
- -4億1158万
- 2023年9月30日 -31.29%
- -5億4039万
- 2023年12月31日
- -1億8305万
- 2024年3月31日 -42.83%
- -2億6145万
- 2024年6月30日
- -2億5854万
- 2024年9月30日 -25.99%
- -3億2574万
- 2024年12月31日
- -1億2074万
- 2025年3月31日
- 1億7140万
- 2025年6月30日 +9.12%
- 1億8704万
- 2025年9月30日 +109.39%
- 3億9164万
- 2025年12月31日
- -2566万
個別
- 2017年9月30日
- 5880万
- 2018年9月30日
- -519万
- 2019年9月30日
- 7億2350万
- 2020年9月30日 -40.5%
- 4億3046万
- 2021年9月30日 -3.18%
- 4億1675万
- 2022年9月30日
- -400万
- 2023年9月30日
- 1億3000万
- 2024年9月30日 +349.2%
- 5億8400万
- 2025年9月30日
- -4118万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益又は損失(△)の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であり、主に報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。2025/12/24 16:27
2.セグメント利益又は損失(△)は連結損益計算書の営業損失(△)と調整を行っております。
3.セグメント資産及び負債は、最高意思決定機関が経営の意思決定上、当該情報を各セグメントに配分していないため、記載は省略しています。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)は連結損益計算書の営業損失(△)と調整を行っております。2025/12/24 16:27
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、2025年9月期の組織活性化のあらたな取り組みとして、「EduLab高校生インターンシップ2025」を開催して、課題解決提案型のビジネスコンテストを実施しました。高校6校12チーム約50名の参加者と2か月の活動を通じて、高校生の成長に貢献するとともに、高校生との対話を通じて、当社側も新たな商品を生み出す上で新鮮な気付きを得ることが出来ました。組織内部の活性化を図る上では大きなきっかけとなり、今後も継続していきたいと考えています。2025/12/24 16:27
以上の中計の3つの改革の取り組みの結果、当連結会計年度の当社グループの経営成績は、売上高につきましては、テスト運営・受託事業の全国学力・学習状況調査が直接受注から間接受注になったことから、前年比で減少し6,229,675千円(前期比12.8%減)となりましたが、利益面では、中期経営計画の3つの改革が功を奏し、営業利益391,647千円(前期は325,746千円の営業損失)、経常利益450,090千円(前期は経常損失492,616千円)、親会社株主に帰属する当期純利益16,404千円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失1,273,591千円)となりました。
期初における営業利益、経常利益での黒字化という目標を達成し、更に親会社株主に帰属する当期純利益も黒字化し、全利益区分の黒字化を達成しました。