大林組(1802)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 286億6700万
- 2009年3月31日 -4.55%
- 273億6300万
- 2009年12月31日 -50.57%
- 135億2500万
- 2010年3月31日
- -625億3400万
- 2010年6月30日
- -7億8700万
- 2010年9月30日
- 82億2900万
- 2010年12月31日 -7.74%
- 75億9200万
- 2011年3月31日 +205.24%
- 231億7400万
- 2011年6月30日 -98.41%
- 3億6800万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 63億2100万
- 2011年12月31日 +84.64%
- 116億7100万
- 2012年3月31日 +166.86%
- 311億4500万
- 2012年6月30日 -90.61%
- 29億2300万
- 2012年9月30日 +309.78%
- 119億7800万
- 2012年12月31日 +77.58%
- 212億7000万
- 2013年3月31日 +65.27%
- 351億5300万
- 2013年6月30日 -94.4%
- 19億6900万
- 2013年9月30日 +327.17%
- 84億1100万
- 2013年12月31日 +93.98%
- 163億1600万
- 2014年3月31日 +96.07%
- 319億9100万
- 2014年6月30日 -80.89%
- 61億1300万
- 2014年9月30日 +175.33%
- 168億3100万
- 2014年12月31日 +64.25%
- 276億4500万
- 2015年3月31日 +75.03%
- 483億8800万
- 2015年6月30日 -69.16%
- 149億2100万
- 2015年9月30日 +185.09%
- 425億3800万
- 2015年12月31日 +74.08%
- 740億5000万
- 2016年3月31日 +43.66%
- 1063億8000万
- 2016年6月30日 -78.39%
- 229億8600万
- 2016年9月30日 +157.32%
- 591億4800万
- 2016年12月31日 +64.22%
- 971億3200万
- 2017年3月31日 +37.69%
- 1337億4200万
- 2017年6月30日 -81.38%
- 248億9700万
- 2017年9月30日 +150.5%
- 623億6600万
- 2017年12月31日 +58.55%
- 988億8300万
- 2018年3月31日 +39.36%
- 1378億
- 2018年6月30日 -83.25%
- 230億7500万
- 2018年9月30日 +181.81%
- 650億2800万
- 2018年12月31日 +63.85%
- 1065億5000万
- 2019年3月31日 +45.92%
- 1554億8000万
- 2019年6月30日 -83.66%
- 253億9900万
- 2019年9月30日 +186.48%
- 727億6400万
- 2019年12月31日 +62.75%
- 1184億2400万
- 2020年3月31日 +29.09%
- 1528億7100万
- 2020年6月30日 -87.09%
- 197億3300万
- 2020年9月30日 +178.07%
- 548億7100万
- 2020年12月31日 +58.28%
- 868億5000万
- 2021年3月31日 +41.81%
- 1231億6100万
- 2021年6月30日 -88.24%
- 144億7800万
- 2021年9月30日 +33.29%
- 192億9800万
- 2021年12月31日 +138.91%
- 461億500万
- 2022年3月31日 -10.96%
- 410億5100万
- 2022年6月30日 -79.45%
- 84億3400万
- 2022年9月30日 +395.44%
- 417億8500万
- 2022年12月31日 +57.26%
- 657億1300万
- 2023年3月31日 +42.74%
- 938億
- 2023年6月30日 -95.56%
- 41億6700万
- 2023年9月30日 +640.17%
- 308億4300万
- 2023年12月31日 +66.03%
- 512億800万
- 2024年3月31日 +55.02%
- 793億8100万
- 2024年6月30日 -80.64%
- 153億7200万
- 2024年9月30日 +195.97%
- 454億9700万
- 2024年12月31日 +113.58%
- 971億7200万
- 2025年3月31日 +47.62%
- 1434億4200万
- 2025年6月30日 -88.99%
- 157億9800万
- 2025年9月30日 +406.88%
- 800億7700万
- 2025年12月31日 +78.23%
- 1427億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 183億4900万
- 2009年3月31日 -29.87%
- 128億6900万
- 2010年3月31日
- -700億9800万
- 2011年3月31日
- 198億4700万
- 2012年3月31日 +10.95%
- 220億2000万
- 2013年3月31日 -35.5%
- 142億400万
- 2013年9月30日
- -50億6100万
- 2014年3月31日
- 27億8900万
- 2014年9月30日 +129.97%
- 64億1400万
- 2015年3月31日 +195.57%
- 189億5800万
- 2015年9月30日 +55.78%
- 295億3200万
- 2016年3月31日 +158.54%
- 763億5100万
- 2017年3月31日 +41.74%
- 1082億2100万
- 2018年3月31日 +1.39%
- 1097億2700万
- 2019年3月31日 +12.34%
- 1232億6600万
- 2020年3月31日 -8.31%
- 1130億1900万
- 2021年3月31日 -17.32%
- 934億4100万
- 2022年3月31日 -95.26%
- 44億2500万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 599億4500万
- 2024年3月31日 -27.73%
- 433億2300万
- 2025年3月31日 +106.4%
- 894億1800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、PFI事業、再生可能エネルギー事業及び金融事業等を含んでいる。2025/06/19 16:20
2 「外部顧客売上高に対応する営業利益又は営業損失」は、「セグメント利益又は損失」から「セグメント間の内部営業利益又は振替高」を控除した金額であり、「外部顧客売上高に対応する営業利益又は営業損失」の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致している。
3 報告セグメントに資産を配分していないため、記載を省略している。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 外部顧客売上高に対応する営業利益」は、「セグメント利益」から「セグメント間の内部営業利益又は振替高」を控除した金額であり、「外部顧客売上高に対応する営業利益」の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致している。
3 報告セグメントに資産を配分していないため、記載を省略している。2025/06/19 16:20 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/19 16:20
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であり、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値である。
なお、セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいている。 - #4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:百万円)2025/06/19 16:20
利 益 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) セグメント間取引消去 △1,262 387 連結損益計算書の営業利益 79,381 143,442 - #5 役員報酬(連結)
- 業績連動金銭報酬(賞与)の算定の基礎とする全社業績指標については、「中期経営計画」等で掲げる経営指標の中から、報酬委員会における審議を経て当社取締役会における決議により対象となる事業年度開始前までにあらかじめ決定することとしている。対象となる事業年度終了後、当該業績指標の達成度に応じて、最大値1.5から最小値0の間であらかじめ定めた係数(インセンティブカーブ)に基づき、個々の取締役等の報酬額を決定する。なお、係数の決定については業績指標の達成度100%を基準としている。2025/06/19 16:20
<算定方法>「中期経営計画2022」で掲げている主な経営指標であることから「連結営業利益」及び「EPS」を業績指標として採用し、以下の算定式を用いて算定している。
全社業績連動金銭報酬(賞与)= 対象者の賞与基準額(注1)×短期業績連動係数(注2) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 国内の建設市場においては、米国の通商政策の影響や建設物価の高騰、為替の変動等が企業の設備投資意欲を減退させる可能性はあるものの、政府が推進する特定重要物資のサプライチェーンの強靭化政策等による民間工事の増加や堅調に推移している公共工事の発注を背景として、当面は底堅い受注環境が見込まれている。2025/06/19 16:20
こうした情勢下にあって、当連結会計年度における当社グループの連結業績については、売上高は国内建設事業における大型工事の進捗や海外土木事業におけるMWH社の連結子会社化等により、前連結会計年度比2,949億円(12.7%)増の2兆6,201億円となった。損益の面では、国内建設事業における採算性の良い案件への入れ替えや追加請負金の獲得等により、営業利益は前連結会計年度比640億円(80.7%)増の1,434億円、経常利益は前連結会計年度比618億円(67.6%)増の1,533億円となった。また、親会社株主に帰属する当期純利益は、政策保有株式の売却等により、前連結会計年度比709億円(94.6%)増の1,460億円となった。
セグメント情報