エーアンドエーマテリアル(5391)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 22億1700万
- 2009年3月31日 -57.87%
- 9億3400万
- 2009年12月31日
- -5億9800万
- 2010年3月31日
- -5400万
- 2010年6月30日 -364.81%
- -2億5100万
- 2010年9月30日
- -2億4400万
- 2010年12月31日 -61.07%
- -3億9300万
- 2011年3月31日
- 6億4300万
- 2011年6月30日
- -2億5300万
- 2011年9月30日
- 7400万
- 2011年12月31日 +52.7%
- 1億1300万
- 2012年3月31日 +415.04%
- 5億8200万
- 2012年6月30日
- -2億2600万
- 2012年9月30日
- 2400万
- 2012年12月31日 +999.99%
- 2億9100万
- 2013年3月31日 +117.18%
- 6億3200万
- 2013年6月30日 -86.55%
- 8500万
- 2013年9月30日 +488.24%
- 5億
- 2013年12月31日 +25.4%
- 6億2700万
- 2014年3月31日 +66.99%
- 10億4700万
- 2014年6月30日
- -4100万
- 2014年9月30日
- 5億100万
- 2014年12月31日 +79.84%
- 9億100万
- 2015年3月31日 +45.95%
- 13億1500万
- 2015年6月30日 -87.76%
- 1億6100万
- 2015年9月30日 +374.53%
- 7億6400万
- 2015年12月31日 +54.71%
- 11億8200万
- 2016年3月31日 +36.04%
- 16億800万
- 2016年6月30日 -83.83%
- 2億6000万
- 2016年9月30日 +301.15%
- 10億4300万
- 2016年12月31日 +42.19%
- 14億8300万
- 2017年3月31日 +59.61%
- 23億6700万
- 2017年6月30日 -86.65%
- 3億1600万
- 2017年9月30日 +237.66%
- 10億6700万
- 2017年12月31日 +42.92%
- 15億2500万
- 2018年3月31日 +57.38%
- 24億
- 2018年6月30日 -83.04%
- 4億700万
- 2018年9月30日 +196.07%
- 12億500万
- 2018年12月31日 +76.51%
- 21億2700万
- 2019年3月31日 +24.87%
- 26億5600万
- 2019年6月30日 -81.06%
- 5億300万
- 2019年9月30日 +221.47%
- 16億1700万
- 2019年12月31日 +39.46%
- 22億5500万
- 2020年3月31日 +41.06%
- 31億8100万
- 2020年6月30日 -87.3%
- 4億400万
- 2020年9月30日 +29.95%
- 5億2500万
- 2020年12月31日 +47.62%
- 7億7500万
- 2021年3月31日 +89.68%
- 14億7000万
- 2021年6月30日 -98.57%
- 2100万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 3億9300万
- 2021年12月31日 +53.69%
- 6億400万
- 2022年3月31日 +138.41%
- 14億4000万
- 2022年6月30日 -99.93%
- 100万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 5億3400万
- 2022年12月31日 +2.43%
- 5億4700万
- 2023年3月31日 +172.21%
- 14億8900万
- 2023年6月30日 -96.24%
- 5600万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 7億7800万
- 2023年12月31日 +65.68%
- 12億8900万
- 2024年3月31日 +79.83%
- 23億1800万
- 2024年6月30日 -92.32%
- 1億7800万
- 2024年9月30日 +395.51%
- 8億8200万
- 2024年12月31日 +39.34%
- 12億2900万
- 2025年3月31日 +55.9%
- 19億1600万
- 2025年6月30日 -94.21%
- 1億1100万
- 2025年9月30日 +486.49%
- 6億5100万
- 2025年12月31日 +55.15%
- 10億1000万
- 2026年3月31日 +65.74%
- 16億7400万
- 2026年6月30日
- -2400万
個別
- 2008年3月31日
- 14億8300万
- 2009年3月31日 -41.4%
- 8億6900万
- 2010年3月31日 -84.58%
- 1億3400万
- 2011年3月31日 +241.79%
- 4億5800万
- 2012年3月31日 +24.02%
- 5億6800万
- 2013年3月31日 -13.91%
- 4億8900万
- 2014年3月31日 +70.96%
- 8億3600万
- 2015年3月31日 +40.55%
- 11億7500万
- 2016年3月31日 +26.21%
- 14億8300万
- 2017年3月31日 -7.89%
- 13億6600万
- 2018年3月31日 +0.22%
- 13億6900万
- 2019年3月31日 +22.79%
- 16億8100万
- 2020年3月31日 +20.46%
- 20億2500万
- 2021年3月31日 -62.67%
- 7億5600万
- 2022年3月31日 -0.13%
- 7億5500万
- 2023年3月31日 -18.15%
- 6億1800万
- 2024年3月31日 +90.45%
- 11億7700万
- 2025年3月31日 -45.71%
- 6億3900万
- 2026年3月31日 -23.63%
- 4億8800万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ■影響額について2026/06/25 10:11
影響額については、当社グループの営業利益を踏まえ、経営に大きなインパクトを与える可能性のある影響額を次のとおり設定しました。 なお、リスクにおける影響額は「コスト増加額」もしくは「利益減少額」のどちらかで計算しています。
また、機会における影響額は「コスト減少額」もしくは「利益増加額」で計算しています。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (5)当社グループは当連結会計年度において、ユニボード株式会社を連結の範囲に含めており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、同社の株式取得に伴い発生したのれんが含まれております。2026/06/25 10:11
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #3 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業を含んでおります。
2 (1)セグメント利益の調整額△1,937百万円は、セグメント間取引消去 153百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用 △2,091百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額 2,291百万円には、セグメント間債権債務消去△5百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産 2,296百万円が含まれております。その主なものは、連結財務諸表提出会社での余資運用資金(現金)、長期投資資金(投資有価証券)、及び管理部門に係わる資産等であります。
(3)減価償却費の調整額 80百万円は各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額 434百万円は各報告セグメントに配分していない全社資産となります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/25 10:11 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。2026/06/25 10:11
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいて算定した合理的な内部振替価格によっております。 - #5 役員報酬(連結)
- (報酬等を与える時期または条件の決定に関する方針を含む。)2026/06/25 10:11
当社の取締役の業績連動報酬については、業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入し、業績連動指標は引き続き営業利益とする。取締役の役位ごとに設定したウェイトを用いて業績達成度に応じたポイントを制度対象者に毎期付与し、取締役退任時に累積ポイントに基づく株式給付、金銭給付を行う制度設計を継続する。
なお、社外取締役については、業績連動型株式報酬制度は採用しないこととする。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境の下、当連結会計年度の連結業績につきましては、販売価格の改定やM&Aによる事業規模の拡大等により、売上高は増加いたしました。一方、利益面では、原燃料価格の高騰に加え、労務費および物流費の増加などの外部要因の影響を受け、厳しい状況となりました。2026/06/25 10:11
その結果、売上高は45,700百万円(前期比5.2%増収)、営業利益1,674百万円(前期比12.6%減益)、経常利益1,614百万円(前期比14.4%減益)、親会社株主に帰属する当期純利益1,701百万円(前期は120百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
セグメント別の経営成績は以下のとおりであります。