エーアンドエーマテリアル(5391)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 22億1700万
- 2009年3月31日 -57.87%
- 9億3400万
- 2009年12月31日
- -5億9800万
- 2010年3月31日
- -5400万
- 2010年6月30日 -364.81%
- -2億5100万
- 2010年9月30日
- -2億4400万
- 2010年12月31日 -61.07%
- -3億9300万
- 2011年3月31日
- 6億4300万
- 2011年6月30日
- -2億5300万
- 2011年9月30日
- 7400万
- 2011年12月31日 +52.7%
- 1億1300万
- 2012年3月31日 +415.04%
- 5億8200万
- 2012年6月30日
- -2億2600万
- 2012年9月30日
- 2400万
- 2012年12月31日 +999.99%
- 2億9100万
- 2013年3月31日 +117.18%
- 6億3200万
- 2013年6月30日 -86.55%
- 8500万
- 2013年9月30日 +488.24%
- 5億
- 2013年12月31日 +25.4%
- 6億2700万
- 2014年3月31日 +66.99%
- 10億4700万
- 2014年6月30日
- -4100万
- 2014年9月30日
- 5億100万
- 2014年12月31日 +79.84%
- 9億100万
- 2015年3月31日 +45.95%
- 13億1500万
- 2015年6月30日 -87.76%
- 1億6100万
- 2015年9月30日 +374.53%
- 7億6400万
- 2015年12月31日 +54.71%
- 11億8200万
- 2016年3月31日 +36.04%
- 16億800万
- 2016年6月30日 -83.83%
- 2億6000万
- 2016年9月30日 +301.15%
- 10億4300万
- 2016年12月31日 +42.19%
- 14億8300万
- 2017年3月31日 +59.61%
- 23億6700万
- 2017年6月30日 -86.65%
- 3億1600万
- 2017年9月30日 +237.66%
- 10億6700万
- 2017年12月31日 +42.92%
- 15億2500万
- 2018年3月31日 +57.38%
- 24億
- 2018年6月30日 -83.04%
- 4億700万
- 2018年9月30日 +196.07%
- 12億500万
- 2018年12月31日 +76.51%
- 21億2700万
- 2019年3月31日 +24.87%
- 26億5600万
- 2019年6月30日 -81.06%
- 5億300万
- 2019年9月30日 +221.47%
- 16億1700万
- 2019年12月31日 +39.46%
- 22億5500万
- 2020年3月31日 +41.06%
- 31億8100万
- 2020年6月30日 -87.3%
- 4億400万
- 2020年9月30日 +29.95%
- 5億2500万
- 2020年12月31日 +47.62%
- 7億7500万
- 2021年3月31日 +89.68%
- 14億7000万
- 2021年6月30日 -98.57%
- 2100万
- 2021年9月30日 +999.99%
- 3億9300万
- 2021年12月31日 +53.69%
- 6億400万
- 2022年3月31日 +138.41%
- 14億4000万
- 2022年6月30日 -99.93%
- 100万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 5億3400万
- 2022年12月31日 +2.43%
- 5億4700万
- 2023年3月31日 +172.21%
- 14億8900万
- 2023年6月30日 -96.24%
- 5600万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 7億7800万
- 2023年12月31日 +65.68%
- 12億8900万
- 2024年3月31日 +79.83%
- 23億1800万
- 2024年6月30日 -92.32%
- 1億7800万
- 2024年9月30日 +395.51%
- 8億8200万
- 2024年12月31日 +39.34%
- 12億2900万
- 2025年3月31日 +55.9%
- 19億1600万
- 2025年6月30日 -94.21%
- 1億1100万
- 2025年9月30日 +486.49%
- 6億5100万
- 2025年12月31日 +55.15%
- 10億1000万
個別
- 2008年3月31日
- 14億8300万
- 2009年3月31日 -41.4%
- 8億6900万
- 2010年3月31日 -84.58%
- 1億3400万
- 2011年3月31日 +241.79%
- 4億5800万
- 2012年3月31日 +24.02%
- 5億6800万
- 2013年3月31日 -13.91%
- 4億8900万
- 2014年3月31日 +70.96%
- 8億3600万
- 2015年3月31日 +40.55%
- 11億7500万
- 2016年3月31日 +26.21%
- 14億8300万
- 2017年3月31日 -7.89%
- 13億6600万
- 2018年3月31日 +0.22%
- 13億6900万
- 2019年3月31日 +22.79%
- 16億8100万
- 2020年3月31日 +20.46%
- 20億2500万
- 2021年3月31日 -62.67%
- 7億5600万
- 2022年3月31日 -0.13%
- 7億5500万
- 2023年3月31日 -18.15%
- 6億1800万
- 2024年3月31日 +90.45%
- 11億7700万
- 2025年3月31日 -45.71%
- 6億3900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額 80百万円は各報告セグメントに配分していない全社資産となります。2025/06/30 10:33
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (5)当社グループは当連結会計年度において、ユニボード株式会社を連結の範囲に含めており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、同社の株式取得に伴い発生したのれんが含まれております。2025/06/30 10:33
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2025/06/30 10:33
(概算額の算定方法)売上高 944 百万円 営業利益 51 〃 経常利益 52 〃
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。2025/06/30 10:33
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいて算定した合理的な内部振替価格によっております。 - #5 役員報酬(連結)
- (報酬等を与える時期または条件の決定に関する方針を含む。)2025/06/30 10:33
当社の取締役の業績連動報酬については、業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を導入し、業績連動指標は引き続き営業利益とする。取締役の役位ごとに設定したウェイトを用いて業績達成度に応じたポイントを制度対象者に毎期付与し、取締役退任時に累積ポイントに基づく株式給付、金銭給付を行う制度設計を継続する。
なお、社外取締役については、業績連動型株式報酬制度は採用しないこととする。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 工業製品・エンジニアリング事業領域におきましては、保温・築炉分野において世界的なアルミ需要の減少による影響が継続しております。一方、環境エネルギー分野におきましては、新たなエネルギー技術の開発が進展しており、再生可能エネルギーの活用を見据えた設備投資が活発化しております。また、造船業界におきましては、環境負荷の少ない船舶への需要が高まりを見せております。2025/06/30 10:33
このような環境の下、当連結会計年度の売上高は、建設・建材事業における販売価格の改定および工業製品・エンジニアリング事業における大型工事の完成により、43,421百万円(前期比5.2%増収)となりました。一方、利益面では、原燃料の高騰、労務費・物流費の増加など外部要因の影響を受け、さらに「M&A」による事業規模の拡大、「本社移転」による従業員の働き方改革、採用力・ブランド力の強化など、中長期的に当社の競争力と成長性を高めるための投資が大きく影響し、営業利益1,916百万円(前期比17.3%減益)、経常利益1,885百万円(前期比21.6%減益)となりました。特別利益として、経営資源の有効活用と財務基盤の強化を図るため、本社移転に伴い旧本社の土地、建物を譲渡したことにより固定資産売却益を計上し、特別損失として、係争中のアスベスト訴訟の将来の損失への備えとして訴訟損失引当金を計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純損失120百万円(前期は2,699百万円の親会社株主に帰属する当期純利益)となりました。
セグメント別の経営成績は以下のとおりであります。