小野建(7414)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1425億400万
- 2009年3月31日 +17.72%
- 1677億5100万
- 2009年12月31日 -49.57%
- 846億300万
- 2010年3月31日 +37.2%
- 1160億7400万
- 2010年6月30日 -74.53%
- 295億6800万
- 2010年9月30日 +108.89%
- 617億6600万
- 2010年12月31日 +54.02%
- 951億2900万
- 2011年3月31日 +40.57%
- 1337億2000万
- 2011年6月30日 -75.94%
- 321億6700万
- 2011年9月30日 +114.65%
- 690億4700万
- 2011年12月31日 +53.42%
- 1059億3500万
- 2012年3月31日 +39.65%
- 1479億4200万
- 2012年6月30日 -77.52%
- 332億6100万
- 2012年9月30日 +108.93%
- 694億9200万
- 2012年12月31日 +54.59%
- 1074億3000万
- 2013年3月31日 +39.62%
- 1499億9800万
- 2013年6月30日 -76.63%
- 350億5500万
- 2013年9月30日 +118.61%
- 766億3400万
- 2013年12月31日 +61.13%
- 1234億8100万
- 2014年3月31日 +44.68%
- 1786億5300万
- 2014年6月30日 -75.62%
- 435億4700万
- 2014年9月30日 +105.48%
- 894億8100万
- 2014年12月31日 +56.08%
- 1396億6500万
- 2015年3月31日 +36.34%
- 1904億1400万
- 2015年6月30日 -76.52%
- 447億1600万
- 2015年9月30日 +107.92%
- 929億7300万
- 2015年12月31日 +53.79%
- 1429億8000万
- 2016年3月31日 +32.66%
- 1896億7700万
- 2016年6月30日 -79.96%
- 380億600万
- 2016年9月30日 +111.09%
- 802億2700万
- 2016年12月31日 +56.02%
- 1251億7400万
- 2017年3月31日 +40.89%
- 1763億6000万
- 2017年6月30日 -75.31%
- 435億4700万
- 2017年9月30日 +113.29%
- 928億8000万
- 2017年12月31日 +57.92%
- 1466億7800万
- 2018年3月31日 +38.5%
- 2031億5100万
- 2018年6月30日 -74.46%
- 518億8000万
- 2018年9月30日 +108.46%
- 1081億4800万
- 2018年12月31日 +56.32%
- 1690億5500万
- 2019年3月31日 +37.33%
- 2321億6400万
- 2019年6月30日 -76.42%
- 547億4400万
- 2019年9月30日 +105.02%
- 1122億3600万
- 2019年12月31日 +49.36%
- 1676億4100万
- 2020年3月31日 +36.77%
- 2292億9000万
- 2020年6月30日 -79.83%
- 462億3700万
- 2020年9月30日 +103.46%
- 940億7300万
- 2020年12月31日 +52.58%
- 1435億3400万
- 2021年3月31日 +41.31%
- 2028億2500万
- 2021年6月30日 -75.15%
- 504億500万
- 2021年9月30日 +104.55%
- 1031億500万
- 2021年12月31日 +57.67%
- 1625億6600万
- 2022年3月31日 +37.03%
- 2227億5900万
- 2022年6月30日 -72.24%
- 618億2900万
- 2022年9月30日 +102.62%
- 1252億8000万
- 2022年12月31日 +53.57%
- 1923億9200万
- 2023年3月31日 +36.52%
- 2626億5300万
- 2023年6月30日 -73.45%
- 697億2300万
- 2023年9月30日 +101.25%
- 1403億1700万
- 2023年12月31日 +51.74%
- 2129億2400万
- 2024年3月31日 +32.41%
- 2819億3300万
- 2024年6月30日 -74.64%
- 714億9700万
- 2024年9月30日 +92.44%
- 1375億8700万
- 2024年12月31日 +49.93%
- 2062億8400万
- 2025年3月31日 +31.83%
- 2719億4200万
- 2025年6月30日 -77.13%
- 621億8300万
- 2025年9月30日 +101.22%
- 1251億2300万
- 2025年12月31日 +50.91%
- 1888億1800万
- 2026年3月31日 +34.05%
- 2531億1500万
個別
- 2008年3月31日
- 1421億3600万
- 2009年3月31日 +9.98%
- 1563億1800万
- 2010年3月31日 -31.31%
- 1073億6900万
- 2011年3月31日 +15.57%
- 1240億8600万
- 2012年3月31日 +7.99%
- 1339億9500万
- 2012年9月30日 -53.14%
- 627億9600万
- 2013年3月31日 +116.35%
- 1358億6200万
- 2013年9月30日 -47.51%
- 713億1800万
- 2014年3月31日 +134.95%
- 1675億6500万
- 2014年9月30日 -49.56%
- 845億1700万
- 2015年3月31日 +111.97%
- 1791億4900万
- 2015年9月30日 -52.41%
- 852億5600万
- 2016年3月31日 +107.18%
- 1766億3700万
- 2017年3月31日 -7.4%
- 1635億6700万
- 2017年9月30日 -46.35%
- 877億5900万
- 2018年3月31日 +114.91%
- 1886億600万
- 2018年9月30日 -46.08%
- 1017億300万
- 2019年3月31日 +114.66%
- 2183億1700万
- 2020年3月31日 -1.73%
- 2145億4700万
- 2020年9月30日 -59.19%
- 875億6600万
- 2021年3月31日 +114.62%
- 1879億3200万
- 2021年9月30日 -50.19%
- 936億900万
- 2022年3月31日 +116.55%
- 2027億900万
- 2022年9月30日 -44.51%
- 1124億8600万
- 2023年3月31日 +109.52%
- 2356億7600万
- 2023年9月30日 -46.69%
- 1256億4200万
- 2024年3月31日 +97.54%
- 2481億9900万
- 2025年3月31日 -5.63%
- 2342億2800万
- 2026年3月31日 -6.97%
- 2179億400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2026/06/25 13:24
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しており、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューを受けております。(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 62,183 125,123 188,818 253,115 税金等調整前中間(四半期)純利益又は税金等調整前当期純損失(△)(百万円) 1,242 1,928 3,189 △2,205 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ISO 30414に基づく人的資本の現状の数値指標は下記のとおりです。なお、目標については現在策定中であり、策定後に開示いたします。2026/06/25 13:24
(注)現時点では単体のみ数値管理しておりますが、今後に向けては連結での数値管理も検討しております。指標 数値 労災による死亡者数 0名 生産性 従業員一人あたりの売上高 178百万円 採用・異動・離職 離職率 8.2%
(4) IT・DX推進について - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 従って、当社は、販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「九州・中国」、「関西・中京」及び「関東・東北」の3つを報告セグメントとしております。2026/06/25 13:24
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の数 7社
有限会社ブライト
森田鋼材株式会社
大林商会株式会社
マツオメタル株式会社
中央鋼材株式会社
丸み興商株式会社
三豊鋼業株式会社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2026/06/25 13:24 - #5 人材の育成及び社内環境整備に関する方針に関する指標の内容並びに当該指標を用いた目標及び実績、指標及び目標(連結)
- ISO 30414に基づく人的資本の現状の数値指標は下記のとおりです。なお、目標については現在策定中であり、策定後に開示いたします。2026/06/25 13:24
(注)現時点では単体のみ数値管理しておりますが、今後に向けては連結での数値管理も検討しております。指標 数値 労災による死亡者数 0名 生産性 従業員一人あたりの売上高 178百万円 採用・異動・離職 離職率 8.2% - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却前)ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 13:24 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2026/06/25 13:24
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、今後の人口減少に伴う市場全体の縮小などの社会情勢変化や鉄鋼・建材流通業界再編の加速、さらには脱炭素社会に向けての経営環境の変化に敏速に対応し、さらなる持続的な成長を実現するためには、積極的な投資を行う経営戦略が必要と考えております。なお、目標とする経営指標は「長期ビジョン2035」及び「第1次中期経営計画」を策定しており具体的指標は下記のとおりであります。2026/06/25 13:24
(3) 中長期的な会社の経営戦略2028年3月 2035年3月 売上高(億円) 3,100 5,000 EBITDA(億円) 125 240
当社グループは、鉄鋼商品販売事業と工事請負事業のシナジー発揮を基本戦略とした「存在感のある企業」づくりをさらに進めることにより、業績の向上を図るとともに社会貢献と株主還元に積極的に取組んでいくため、次の項目を中長期的な戦略として掲げております。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 建設事業につきましては、都市部を中心に大型案件の受注は概ね順調に推移しており、既受注案件についても、一部進捗の遅れはあるものの、概ね計画どおり推移しております。また、来期以降を見据え、国土強靱化対策に関連する土木建材商品の受注活動にも注力しております。2026/06/25 13:24
業績につきましては、鉄鋼商品の販売数量の減少並びに市況の低下により、売上高は2,531億15百万円(前期比6.9%減)となりました。
利益面では、減収影響に加え、設備増強に伴う減価償却費の増加等により、営業利益47億40百万円(前期比30.4%減)、経常利益47億11百万円(前期比31.7%減)となりました。また、九州・中国エリアにおいて固定資産の減損損失を特別損失として計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純損失22億18百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益48億85百万円)となりました。 - #10 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 2026/06/25 13:24
鉄鋼・建材商品販売 工事請負 不動産賃貸等 合計 外部顧客への売上高 197,471 55,133 511 253,115 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2026/06/25 13:24
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #12 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/25 13:24
(注)当事業年度末時点で工事が完成し、その引渡しが完了した案件は含めておりません。(単位:百万円) 前事業年度 当事業年度 売上高 19,891 20,808
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #13 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/25 13:24
(注)当連結会計年度末時点で工事が完成し、その引渡しが完了した案件は含めておりません。(単位:百万円) 前連結会計年度 当連結会計年度 売上高 25,261 24,296
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #14 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (3)セグメント変更の影響2026/06/25 13:24
変更後のセグメント区分によった場合の当連結会計年度の報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産、その他の項目の金額に関する情報は現在策定中であります。 - #15 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※2 関係会社に対するものは次のとおりであります。2026/06/25 13:24
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 6,944百万円 7,026百万円 仕入高 4,871 4,862 - #16 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/25 13:24
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。