東洋シヤッター(5936)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 7億4287万
- 2009年3月31日 -54.53%
- 3億3778万
- 2009年12月31日
- -4億9410万
- 2010年3月31日 -32.43%
- -6億5434万
- 2010年6月30日
- -2億666万
- 2010年9月30日
- -1億9913万
- 2010年12月31日
- -1億2224万
- 2011年3月31日
- -1億1857万
- 2011年6月30日
- -3185万
- 2011年9月30日
- 1億901万
- 2011年12月31日 +133.41%
- 2億5444万
- 2012年3月31日 +65.75%
- 4億2175万
- 2012年6月30日 -76.87%
- 9755万
- 2012年9月30日 +168.38%
- 2億6183万
- 2012年12月31日 +70.56%
- 4億4658万
- 2013年3月31日 +61.87%
- 7億2289万
- 2013年6月30日 -72.64%
- 1億9776万
- 2013年9月30日 +114.2%
- 4億2361万
- 2013年12月31日 +58.82%
- 6億7275万
- 2014年3月31日 +82.88%
- 12億3036万
- 2014年6月30日 -87.19%
- 1億5766万
- 2014年9月30日 +293.61%
- 6億2058万
- 2014年12月31日 +59.85%
- 9億9199万
- 2015年3月31日 +46.98%
- 14億5801万
- 2015年6月30日 -88.95%
- 1億6104万
- 2015年9月30日 +192.75%
- 4億7146万
- 2015年12月31日 +71.51%
- 8億859万
- 2016年3月31日 +44.32%
- 11億6697万
- 2016年6月30日 -98.72%
- 1494万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 2億4898万
- 2016年12月31日 +87.86%
- 4億6774万
- 2017年3月31日 +61.78%
- 7億5672万
- 2017年6月30日 -97.76%
- 1698万
- 2017年9月30日 +866.5%
- 1億6411万
- 2017年12月31日 +124.64%
- 3億6865万
- 2018年3月31日 +56.83%
- 5億7818万
- 2018年6月30日 -90.11%
- 5716万
- 2018年9月30日 +267.43%
- 2億1005万
- 2018年12月31日 +304.88%
- 8億5045万
- 2019年3月31日 +66.72%
- 14億1788万
- 2019年6月30日 -86.91%
- 1億8557万
- 2019年9月30日 +198.71%
- 5億5431万
- 2019年12月31日 +45.08%
- 8億418万
- 2020年3月31日 +58.76%
- 12億7676万
- 2020年6月30日 -99.75%
- 317万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 1億6717万
- 2020年12月31日 +123.83%
- 3億7419万
- 2021年3月31日 +65.1%
- 6億1779万
- 2021年6月30日 -96.39%
- 2230万
- 2021年9月30日 +685.96%
- 1億7529万
- 2021年12月31日 +172.23%
- 4億7719万
- 2022年3月31日 +44.49%
- 6億8948万
- 2022年6月30日
- -1億49万
- 2022年9月30日
- 2035万
- 2022年12月31日 +999.99%
- 4億5677万
- 2023年3月31日 +89.39%
- 8億6507万
- 2023年6月30日 -65.28%
- 3億31万
- 2023年9月30日 +103.16%
- 6億1011万
- 2023年12月31日 +61.35%
- 9億8445万
- 2024年3月31日 +50.4%
- 14億8061万
- 2024年6月30日 -93.65%
- 9400万
- 2024年9月30日 +352.22%
- 4億2508万
- 2024年12月31日 +102.31%
- 8億6000万
- 2025年3月31日 +51.3%
- 13億116万
- 2025年6月30日 -92.62%
- 9600万
- 2025年9月30日 +294.04%
- 3億7827万
- 2025年12月31日 +118.36%
- 8億2600万
- 2026年3月31日 +51.32%
- 12億4994万
個別
- 2008年3月31日
- 7億4327万
- 2009年3月31日 -52.17%
- 3億5552万
- 2010年3月31日
- -6億5111万
- 2011年3月31日
- -1億4155万
- 2012年3月31日
- 4億3046万
- 2013年3月31日 +69.06%
- 7億2775万
- 2014年3月31日 +68.79%
- 12億2835万
- 2015年3月31日 +17.3%
- 14億4083万
- 2016年3月31日 -19.57%
- 11億5880万
- 2017年3月31日 -35.67%
- 7億4551万
- 2018年3月31日 -21.79%
- 5億8309万
- 2019年3月31日 +143.05%
- 14億1722万
- 2020年3月31日 -8.95%
- 12億9037万
- 2021年3月31日 -52.31%
- 6億1533万
- 2022年3月31日 +10.6%
- 6億8054万
- 2023年3月31日 +24.92%
- 8億5012万
- 2024年3月31日 +77.92%
- 15億1253万
- 2025年3月31日 -16.03%
- 12億7009万
- 2026年3月31日 -1.99%
- 12億4476万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- なお、当事業年度における当社の取締役の報酬等については、2025年6月19日および同年7月30日開催の取締役会で取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について指名報酬委員会へ諮問し、答申を受けており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。2026/06/25 10:59
俸額の決定については、取締役会決議によって定められた「役員報酬内規」にあらかじめ規定されております。俸額決定の指標は、取締役(社外取締役を除く)については、代表取締役社長からのミッションや部門成果、部門エンゲージメント結果に基づく「個人評価」と、中期経営計画『TOYO ADVANCE 5』の営業利益やROEの目標数値を基準とした「会社業績評価」の合計を「最終評価」として役職毎の俸額が決定されます。報酬については毎年7月1日を改定時期としております。
社外取締役の報酬は、経営に対する独立性の強化を重視し、期初目標達成率を使用しない固定報酬のみ支給しております。監査役の報酬は、監査役の協議において決定しております。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 今後の見通しにつきましては、景気は緩やかな回復が続くことが期待される一方で、中東情勢の緊迫化が輸入原材料調達に及ぼす影響や、物価上昇の継続が個人消費に及ぼす影響、米国の政策動向などが我が国の景気下押しリスクとして懸念され、依然として先行きが見通せない状況にあります。2026/06/25 10:59
当社グループは、中期経営計画『TOYO ADVANCE 5』の最終年度の数値目標である売上高250億円、営業利益20億円、ROE10%、PER10倍、戦略的キャッシュアロケーション15億円などの達成に向けて、より一層基幹事業の強化や企業品質向上、成長戦略と人的資本投資、サステナビリティなどの重点施策に着実に取り組んでまいります。
(4)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、5ヶ年の中期経営計画『TOYO ADVANCE 5』の初年度をスタートし、ROE10%達成など9つのKPIの達成に向け、基幹事業の強化、企業品質向上、成長戦略及び人的資本投資への取り組み等に注力してまいりました。2026/06/25 10:59
その結果、当連結会計年度における受注高は前年同期比3.0%減の20,925,120千円となり、売上高は21,455,242千円(前年同期比2.8%増)、営業利益は1,249,940千円(前年同期比3.9%減)、経常利益は1,179,063千円(前年同期比2.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は829,895千円(前年同期比4.7%増)となりました。
②キャッシュ・フローの状況