6474 不二越

6474
2026/04/01
時価
1179億円
PER 予
16.11倍
2010年以降
6.19-51.07倍
(2010-2025年)
PBR
0.6倍
2010年以降
0.34-2.4倍
(2010-2025年)
配当 予
2.11%
ROE 予
3.75%
ROA 予
1.93%
資料
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不二越(6474)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年11月30日
155億3200万
2009年11月30日
-32億1700万
2010年2月28日
8億2300万
2010年5月31日 +271.69%
30億5900万
2010年8月31日 +82.8%
55億9200万
2010年11月30日 +47.44%
82億4500万
2011年2月28日 -59.93%
33億400万
2011年5月31日 +117.16%
71億7500万
2011年8月31日 +48.92%
106億8500万
2011年11月30日 +37.04%
146億4300万
2012年2月29日 -80.59%
28億4200万
2012年5月31日 +109.36%
59億5000万
2012年8月31日 +42.08%
84億5400万
2012年11月30日 +25.85%
106億3900万
2013年2月28日 -77.84%
23億5800万
2013年5月31日 +122.94%
52億5700万
2013年8月31日 +55.2%
81億5900万
2013年11月30日 +51.22%
123億3800万
2014年2月28日 -60.8%
48億3600万
2014年5月31日 +108.35%
100億7600万
2014年8月31日 +43.37%
144億4600万
2014年11月30日 +28.58%
185億7400万
2015年2月28日 -75.04%
46億3600万
2015年5月31日 +108.87%
96億8300万
2015年8月31日 +51.57%
146億7700万
2015年11月30日 +29.08%
189億4500万
2016年2月29日 -82.14%
33億8400万
2016年5月31日 +90.46%
64億4500万
2016年8月31日 +35.41%
87億2700万
2016年11月30日 +27.64%
111億3900万
2017年2月28日 -66.46%
37億3600万
2017年5月31日 +106.72%
77億2300万
2017年8月31日 +53.13%
118億2600万
2017年11月30日 +36.39%
161億3000万
2018年2月28日 -75.89%
38億8900万
2018年5月31日 +108.67%
81億1500万
2018年8月31日 +50.44%
122億800万
2018年11月30日 +25.38%
153億600万
2019年2月28日 -77.62%
34億2600万
2019年5月31日 +118.36%
74億8100万
2019年8月31日 +41.91%
106億1600万
2019年11月30日 +25.73%
133億4800万
2020年2月29日 -82.9%
22億8300万
2020年5月31日 +15.46%
26億3600万
2020年8月31日 +58.19%
41億7000万
2020年11月30日 +64.27%
68億5000万
2021年2月28日 -64.73%
24億1600万
2021年5月31日 +166.35%
64億3500万
2021年8月31日 +65.02%
106億1900万
2021年11月30日 +38.6%
147億1800万
2022年2月28日 -75.3%
36億3600万
2022年5月31日 +122.77%
81億
2022年8月31日 +60.3%
129億8400万
2022年11月30日 +31.12%
170億2500万
2023年2月28日 -77.02%
39億1200万
2023年5月31日 +94.58%
76億1200万
2023年8月31日 +34.68%
102億5200万
2023年11月30日 +15.81%
118億7300万
2024年2月29日 -90.04%
11億8300万
2024年5月31日 +97.97%
23億4200万
2024年8月31日 +73.95%
40億7400万
2024年11月30日 +62.89%
66億3600万
2025年2月28日 -67.63%
21億4800万
2025年5月31日 +96.14%
42億1300万
2025年8月31日 +57.32%
66億2800万
2025年11月30日 +47.45%
97億7300万

個別

2008年11月30日
84億400万
2009年11月30日
-42億7800万
2010年11月30日
47億2800万
2011年11月30日 +90.57%
90億1000万
2012年11月30日 -41.6%
52億6200万
2013年11月30日 +76.23%
92億7300万
2014年11月30日 +34.06%
124億3100万
2015年11月30日 +9.73%
136億4100万
2016年11月30日 -79.15%
28億4400万
2017年11月30日 +171.87%
77億3200万
2018年11月30日 -16.49%
64億5700万
2019年11月30日 -9.87%
58億2000万
2020年11月30日 -63.92%
21億
2021年11月30日 +224.67%
68億1800万
2022年11月30日 +67.5%
114億2000万
2023年11月30日 -51.16%
55億7800万
2024年11月30日 -57.33%
23億8000万
2025年11月30日 +2.27%
24億3400万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
当社グループは、企業理念の一つである「人材 企業は人なり」のもと、「企業と人は一体、人材は価値を生み出す源泉」であると考えております。
この企業理念のもと、グループとしての長期ビジョンを実現するための経営指標である海外売上高比率と営業利益率の拡大に向けて、社員一人ひとりが意欲をもち、求められる役割を発揮して人材価値を向上することが重要であると認識しております。
また、自動車のEV化の進展、DX・AIによる商品開発や生産性向上など、ものづくりの大きな変革に対して果敢に挑戦する人材が必要になると考えております。
2026/02/24 15:03
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(4)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、主として未実現利益の消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減損損失は、特別損失の構造改革費用に含まれております。
2026/02/24 15:03
#3 セグメント表の脚注(連結)
整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、主としてセグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去および全社資産であります。なお、全社資産
の金額は、25,421百万円であり、主として提出会社の長期投資資金(投資有価証券)であります。
(3)減価償却費の調整額は、主として未実現利益の消去であります。
(4)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、主として未実現利益の消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減損損失は、特別損失の構造改革費用に含まれております。2026/02/24 15:03
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。なお、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。また、セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/02/24 15:03
#5 役員報酬(連結)
(2) 業績連動報酬について
業績連動報酬は、各事業年度の業績(営業利益)、株主への配当、従業員賞与水準等を総合的に勘案して役員賞与として決定・支給しております。なお、当社は、主要な需要が自動車・産業機械向けであり、同業界の動向に業績が左右されやすい状況も勘案して、業績連動報酬の割合は報酬総額の概ね25%程度以内としております。
最近事業年度の賞与に係る指標の結果は、以下のとおりであります。
2026/02/24 15:03
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループは、長期ビジョンの実現を目指し、そのマイルストーンとして、海外事業の拡大により、海外売
上高比率60%、営業利益率10%を掲げ、海外売上高比率と営業利益率を経営指標としております。
(3) 経営環境および対処すべき課題
2026/02/24 15:03
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
以上の結果、当連結会計年度の売上高は、自動車分野においては国内の一部メーカーで生産が緩やかに回復したものの、中国での設備投資計画の見直し、建設機械分野における国内の需要低迷の影響を受け、2,359億3百万円(前期比1.7%減)、このうち、国内売上高は1,159億65百万円(同1.3%減)、海外売上高は1,199億38百万円(同2.0%減)となりました。
利益面につきましては、ロボット、特殊鋼などで操業度が悪化しましたが、構造改革による固定費の削減、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組んだ結果、営業利益は97億73百万円(同47.3%増)、経常利益は83億70百万円(同97.6%増)となりました。また、資本効率の向上をはかるために政策保有株式の縮減を推し進め、投資有価証券売却益として31億28百万円を特別利益に計上、一方で余剰設備や人員の適正化を推し進め、構造改革費用として31億18百万円を特別損失に計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は52億50百万円(同56.7%増)となりました。
セグメントの経営成績につきましては、次のとおりであります。
2026/02/24 15:03

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