不二越(6474)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 155億3200万
- 2009年11月30日
- -32億1700万
- 2010年2月28日
- 8億2300万
- 2010年5月31日 +271.69%
- 30億5900万
- 2010年8月31日 +82.8%
- 55億9200万
- 2010年11月30日 +47.44%
- 82億4500万
- 2011年2月28日 -59.93%
- 33億400万
- 2011年5月31日 +117.16%
- 71億7500万
- 2011年8月31日 +48.92%
- 106億8500万
- 2011年11月30日 +37.04%
- 146億4300万
- 2012年2月29日 -80.59%
- 28億4200万
- 2012年5月31日 +109.36%
- 59億5000万
- 2012年8月31日 +42.08%
- 84億5400万
- 2012年11月30日 +25.85%
- 106億3900万
- 2013年2月28日 -77.84%
- 23億5800万
- 2013年5月31日 +122.94%
- 52億5700万
- 2013年8月31日 +55.2%
- 81億5900万
- 2013年11月30日 +51.22%
- 123億3800万
- 2014年2月28日 -60.8%
- 48億3600万
- 2014年5月31日 +108.35%
- 100億7600万
- 2014年8月31日 +43.37%
- 144億4600万
- 2014年11月30日 +28.58%
- 185億7400万
- 2015年2月28日 -75.04%
- 46億3600万
- 2015年5月31日 +108.87%
- 96億8300万
- 2015年8月31日 +51.57%
- 146億7700万
- 2015年11月30日 +29.08%
- 189億4500万
- 2016年2月29日 -82.14%
- 33億8400万
- 2016年5月31日 +90.46%
- 64億4500万
- 2016年8月31日 +35.41%
- 87億2700万
- 2016年11月30日 +27.64%
- 111億3900万
- 2017年2月28日 -66.46%
- 37億3600万
- 2017年5月31日 +106.72%
- 77億2300万
- 2017年8月31日 +53.13%
- 118億2600万
- 2017年11月30日 +36.39%
- 161億3000万
- 2018年2月28日 -75.89%
- 38億8900万
- 2018年5月31日 +108.67%
- 81億1500万
- 2018年8月31日 +50.44%
- 122億800万
- 2018年11月30日 +25.38%
- 153億600万
- 2019年2月28日 -77.62%
- 34億2600万
- 2019年5月31日 +118.36%
- 74億8100万
- 2019年8月31日 +41.91%
- 106億1600万
- 2019年11月30日 +25.73%
- 133億4800万
- 2020年2月29日 -82.9%
- 22億8300万
- 2020年5月31日 +15.46%
- 26億3600万
- 2020年8月31日 +58.19%
- 41億7000万
- 2020年11月30日 +64.27%
- 68億5000万
- 2021年2月28日 -64.73%
- 24億1600万
- 2021年5月31日 +166.35%
- 64億3500万
- 2021年8月31日 +65.02%
- 106億1900万
- 2021年11月30日 +38.6%
- 147億1800万
- 2022年2月28日 -75.3%
- 36億3600万
- 2022年5月31日 +122.77%
- 81億
- 2022年8月31日 +60.3%
- 129億8400万
- 2022年11月30日 +31.12%
- 170億2500万
- 2023年2月28日 -77.02%
- 39億1200万
- 2023年5月31日 +94.58%
- 76億1200万
- 2023年8月31日 +34.68%
- 102億5200万
- 2023年11月30日 +15.81%
- 118億7300万
- 2024年2月29日 -90.04%
- 11億8300万
- 2024年5月31日 +97.97%
- 23億4200万
- 2024年8月31日 +73.95%
- 40億7400万
- 2024年11月30日 +62.89%
- 66億3600万
- 2025年2月28日 -67.63%
- 21億4800万
- 2025年5月31日 +96.14%
- 42億1300万
- 2025年8月31日 +57.32%
- 66億2800万
- 2025年11月30日 +47.45%
- 97億7300万
個別
- 2008年11月30日
- 84億400万
- 2009年11月30日
- -42億7800万
- 2010年11月30日
- 47億2800万
- 2011年11月30日 +90.57%
- 90億1000万
- 2012年11月30日 -41.6%
- 52億6200万
- 2013年11月30日 +76.23%
- 92億7300万
- 2014年11月30日 +34.06%
- 124億3100万
- 2015年11月30日 +9.73%
- 136億4100万
- 2016年11月30日 -79.15%
- 28億4400万
- 2017年11月30日 +171.87%
- 77億3200万
- 2018年11月30日 -16.49%
- 64億5700万
- 2019年11月30日 -9.87%
- 58億2000万
- 2020年11月30日 -63.92%
- 21億
- 2021年11月30日 +224.67%
- 68億1800万
- 2022年11月30日 +67.5%
- 114億2000万
- 2023年11月30日 -51.16%
- 55億7800万
- 2024年11月30日 -57.33%
- 23億8000万
- 2025年11月30日 +2.27%
- 24億3400万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 当社グループは、企業理念の一つである「人材 企業は人なり」のもと、「企業と人は一体、人材は価値を生み出す源泉」であると考えております。2026/02/24 15:03
この企業理念のもと、グループとしての長期ビジョンを実現するための経営指標である海外売上高比率と営業利益率の拡大に向けて、社員一人ひとりが意欲をもち、求められる役割を発揮して人材価値を向上することが重要であると認識しております。
また、自動車のEV化の進展、DX・AIによる商品開発や生産性向上など、ものづくりの大きな変革に対して果敢に挑戦する人材が必要になると考えております。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、主として未実現利益の消去であります。2026/02/24 15:03
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減損損失は、特別損失の構造改革費用に含まれております。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、主としてセグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去および全社資産であります。なお、全社資産
の金額は、25,421百万円であり、主として提出会社の長期投資資金(投資有価証券)であります。
(3)減価償却費の調整額は、主として未実現利益の消去であります。
(4)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、主として未実現利益の消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.減損損失は、特別損失の構造改革費用に含まれております。2026/02/24 15:03 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/02/24 15:03
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。なお、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。また、セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #5 役員報酬(連結)
- (2) 業績連動報酬について2026/02/24 15:03
業績連動報酬は、各事業年度の業績(営業利益)、株主への配当、従業員賞与水準等を総合的に勘案して役員賞与として決定・支給しております。なお、当社は、主要な需要が自動車・産業機械向けであり、同業界の動向に業績が左右されやすい状況も勘案して、業績連動報酬の割合は報酬総額の概ね25%程度以内としております。
最近事業年度の賞与に係る指標の結果は、以下のとおりであります。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、長期ビジョンの実現を目指し、そのマイルストーンとして、海外事業の拡大により、海外売2026/02/24 15:03
上高比率60%、営業利益率10%を掲げ、海外売上高比率と営業利益率を経営指標としております。
(3) 経営環境および対処すべき課題 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上の結果、当連結会計年度の売上高は、自動車分野においては国内の一部メーカーで生産が緩やかに回復したものの、中国での設備投資計画の見直し、建設機械分野における国内の需要低迷の影響を受け、2,359億3百万円(前期比1.7%減)、このうち、国内売上高は1,159億65百万円(同1.3%減)、海外売上高は1,199億38百万円(同2.0%減)となりました。2026/02/24 15:03
利益面につきましては、ロボット、特殊鋼などで操業度が悪化しましたが、構造改革による固定費の削減、原材料価格上昇分の販売価格への転嫁、生産ラインの自動化・合理化、調達コストダウンにとり組んだ結果、営業利益は97億73百万円(同47.3%増)、経常利益は83億70百万円(同97.6%増)となりました。また、資本効率の向上をはかるために政策保有株式の縮減を推し進め、投資有価証券売却益として31億28百万円を特別利益に計上、一方で余剰設備や人員の適正化を推し進め、構造改革費用として31億18百万円を特別損失に計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は52億50百万円(同56.7%増)となりました。
セグメントの経営成績につきましては、次のとおりであります。