6834 精工技研

6834
2026/07/31
時価
1751億円
PER 予
26.22倍
2010年以降
赤字-199.72倍
(2010-2026年)
PBR
4.96倍
2010年以降
0.2-8.06倍
(2010-2026年)
配当 予
0.64%
ROE 予
18.91%
ROA 予
15.35%
資料
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精工技研(6834)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
-4億2668万
2009年3月31日 -66.45%
-7億1021万
2009年12月31日 -4.2%
-7億4006万
2010年3月31日 -25.05%
-9億2548万
2010年6月30日
-9990万
2010年9月30日 -13.55%
-1億1344万
2010年12月31日 -17.83%
-1億3366万
2011年3月31日 -22.99%
-1億6440万
2011年6月30日
-2557万
2011年9月30日
-2127万
2011年12月31日 -37.14%
-2917万
2012年3月31日
384万
2012年6月30日
-3049万
2012年9月30日
-1803万
2012年12月31日 -581.41%
-1億2287万
2013年3月31日 -54.91%
-1億9033万
2013年6月30日
-8097万
2013年9月30日
9162万
2013年12月31日 +125.5%
2億661万
2014年3月31日 +9.63%
2億2650万
2014年6月30日 -50.51%
1億1209万
2014年9月30日 +102.52%
2億2702万
2014年12月31日 +47.04%
3億3380万
2015年3月31日 +64.37%
5億4867万
2015年6月30日 -66.04%
1億8631万
2015年9月30日 +132.6%
4億3336万
2015年12月31日 +50.67%
6億5293万
2016年3月31日 +42.47%
9億3026万
2016年6月30日 -64.89%
3億2663万
2016年9月30日 +100.93%
6億5630万
2016年12月31日 +37.69%
9億369万
2017年3月31日 +17.89%
10億6536万
2017年6月30日 -87.48%
1億3342万
2017年9月30日 +237.54%
4億5036万
2017年12月31日 +56.09%
7億296万
2018年3月31日 +32.4%
9億3076万
2018年6月30日 -70.19%
2億7748万
2018年9月30日 +186.96%
7億9628万
2018年12月31日 +60.56%
12億7852万
2019年3月31日 +26.63%
16億1905万
2019年6月30日 -67.62%
5億2425万
2019年9月30日 +80.07%
9億4401万
2019年12月31日 +39.08%
13億1291万
2020年3月31日 +22.94%
16億1414万
2020年6月30日
-3265万
2020年9月30日
4億1695万
2020年12月31日 +108.45%
8億6913万
2021年3月31日 +52.42%
13億2472万
2021年6月30日 -85.38%
1億9368万
2021年9月30日 +233.04%
6億4504万
2021年12月31日 +68.28%
10億8550万
2022年3月31日 +40.47%
15億2479万
2022年6月30日 -85.05%
2億2789万
2022年9月30日 +211.02%
7億878万
2022年12月31日 +62.49%
11億5168万
2023年3月31日 +20.77%
13億9086万
2023年6月30日 -98.41%
2211万
2023年9月30日 +999.99%
3億2282万
2023年12月31日 +99.18%
6億4298万
2024年3月31日 +63.67%
10億5237万
2024年6月30日 -61.7%
4億303万
2024年9月30日 +155.61%
10億3019万
2024年12月31日 +65.47%
17億464万
2025年3月31日 +65.27%
28億1725万
2025年6月30日 -58.24%
11億7645万
2025年9月30日 +134.3%
27億5646万
2025年12月31日 +75.74%
48億4415万
2026年3月31日 +59.64%
77億3317万

個別

2008年3月31日
-5億4667万
2009年3月31日 -69.95%
-9億2906万
2010年3月31日 -12.22%
-10億4260万
2011年3月31日
-5億2594万
2012年3月31日
-4億3919万
2013年3月31日 -28.14%
-5億6278万
2014年3月31日
-4億9213万
2015年3月31日
-2億3455万
2016年3月31日 -7.08%
-2億5115万
2017年3月31日
-1億3719万
2018年3月31日
-7170万
2019年3月31日
3118万
2020年3月31日 +124.91%
7013万
2021年3月31日
-955万
2022年3月31日
2億1823万
2023年3月31日 +22.92%
2億6825万
2024年3月31日 -16.06%
2億2515万
2025年3月31日 +421.7%
11億7463万
2026年3月31日 +172.7%
32億324万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2.前連結会計年度の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額59,807千円は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産の投資額であります。また、当連結会計年度の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額89,752千円は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産の投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
【関連情報】
2026/06/18 14:10
#2 セグメント表の脚注(連結)
連結会計年度の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額59,807千円は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産の投資額であります。また、当連結会計年度の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額89,752千円は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産の投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2026/06/18 14:10
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
共用資産については、各報告セグメントに配分しておりませんが、関連する費用については、合理的な基準に基づき、各報告セグメントへ配分しております。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/06/18 14:10
#4 役員報酬(連結)
(ⅱ)単年度業績連動報酬
業務執行取締役に対する単年度業績連動報酬の総額の算定方法は、「経営幹部業績連動報酬規程」により、「連結EBITDA(連結営業利益に減価償却費及びのれん償却費を加算した額)の前年度からの増加額×25%」と定めております。報酬総額の算定の基礎として、連結EBITDAの前年度からの増加額を選定した理由は、当社グループとして創出する営業キャッシュ・フローを毎年増加させていくことが株主価値の向上に資すると判断したためであります。なお、当該「経営幹部業績連動報酬」は、当社の業務執行取締役の他、当社グループ各社の経営幹部(業務執行取締役、業務執行責任者、執行役員等)を支給対象の範囲に含んでおります。
前連結会計年度(2025年3月期)の連結EBITDAは3,761,776千円となり、前々連結会計年度(2024年3月期)の連結EBITDA、2,026,153千円と比較して1,735,622千円増加しました。このため、2025年7月度から2026年6月度までの「経営幹部業績連動報酬」は、増加額の25%に相当する433,905千円を原資とし、調整後の実支給額は207,972千円となりました。
2026/06/18 14:10
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
「経営基盤の強化」に向けては、ウォーキングイベントの開催や独自のポイント制度の導入等により健康経営の推進に取り組んだほか、引き続き温室効果ガスの排出削減やペーパーレス化等、環境維持に向けた活動に取り組みました。併せて、グループ内で訓練メールの配信やセキュリティ教育を実施し、従業員一人ひとりのリスク認識を高めました。これによりサイバー攻撃への対応力が向上し、グループ全体として情報セキュリティ体制の強化を図ることができました。
こうした諸施策を実施した結果、当連結会計年度の売上高は30,087,881千円(前連結会計年度比50.6%増)となりました。損益面では、2024年10月に連結子会社化した株式会社エムジーが通年で損益寄与したことや、比較的付加価値の高い製品の売上が増加したことにより原価率が大幅に改善し、営業利益は7,733,176千円(前連結会計年度比174.5%増)となりました。売上高と営業利益はいずれも当社グループの過去最高を更新し、中期経営計画マスタープラン2022で定めた2027年3月期の売上目標250億円、営業利益33億円を1年前倒しで達成することができました。経常利益は、為替差益や投資不動産賃貸料等の営業外収益を計上した結果8,139,177千円(前連結会計年度比173.2%増)となりました。法人税、住民税及び事業税や法人税等調整額等を計上した後の親会社株主に帰属する当期純利益は6,210,694千円(前連結会計年度比179.1%増)となり、売上高、各段階利益共に前連結会計年度から大きく成長させることができました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
2026/06/18 14:10

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