有価証券報告書-第122期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
1 報告セグメントの概要
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものである。
当社グループは、顧客ニーズや市場の変化に迅速に対応可能な競争力のある組織体への変革を実現するために、平成27年10月1日付で、5つの事業体を母体に、カンパニー制を導入しており、各カンパニーは傘下の組織及び取り扱う製品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開している。
したがって、当社グループはカンパニーを基礎としたセグメントから構成されており、「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」、「電子デバイス」並びに「ディスプレイデバイス」の5つを報告セグメントとしている。
「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」及び「ビジネスソリューション」は、主に電気通信機器・電気機器及び電子応用機器等の最終製品を生産・販売し、「電子デバイス」及び「ディスプレイデバイス」は、他社並びに当社グループの他カンパニーに向けて、電子部品の製造・販売または供給を行っている。
各報告セグメントの主要な製品は次のとおりである。
なお、第2四半期連結累計期間において、当社グループの報告セグメントは、「プロダクトビジネス」及び「デバイスビジネス」の2区分としていたが、第3四半期連結累計期間より、上述のカンパニー制の導入に伴い、「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」、「電子デバイス」及び「ディスプレイデバイス」の5区分に変更している。主な変更点として、従来のセグメント区分において「プロダクトビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」に含まれている。また、従来のセグメント区分において「デバイスビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「電子デバイス」、「ディスプレイデバイス」に含まれている。
前連結会計年度のセグメント情報については変更後の5区分により作成したものを記載している。カンパニー制の導入に伴い、各報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報は各カンパニー別に集計することとなるが、前連結会計年度においては、これらの数値を集計する仕組みがないため、概算額として各カンパニーで生産している製品別に集計している。
また、第2四半期連結累計期間についても、同様の理由により、概算額として各カンパニーで生産している製品別に集計している。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいている。
なお、親会社本社の管理・流通部門等の償却資産は、各報告セグメントに配分していない。一方、それら資産の減価償却費については、合理的な基準に従い、対応する各報告セグメントに配分している。
「会計上の見積りの変更」に記載のとおり、当社は従来、たな卸資産の評価基準について、取得から一定の期間を超える場合には原則として一定の率に基づき規則的に帳簿価額を切り下げた価額をもって貸借対照表価額としていたが、急激な価格下落及びたな卸資産の滞留状況等に鑑み、たな卸資産に係る収益性の低下の事実をより適切に財政状態及び経営成績に反映させるため、当連結会計年度において、帳簿価額切り下げに係る一定の期間及び一定の率について変更することとした。
この結果、従来の方法と比べて、当連結会計年度のセグメント損失が「電子デバイス」において6,749百万円、「ディスプレイデバイス」において40,319百万円それぞれ増加している。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
(注)1 調整額は、以下の通りである。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△37,040百万円には、セグメント間取引消去73百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△37,223百万円が含まれている。全社費用は、主に基礎的研究開発費及び親会社の本社管理部門に係る費用である。
(2)セグメント資産の調整額485,366百万円には、セグメント間取引消去△11,287百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産496,653百万円が含まれている。全社資産は主として、現金及び預金、親会社の投資有価証券、親会社の研究開発部門及び親会社本社の管理・販売並びに流通部門の償却資産である。
(3)持分法適用会社への投資額の調整額31,098百万円は、主にシャープファイナンス(株)への投資額である。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額8,169百万円は、主に親会社の研究開発部門及び親会社本社の管理・販売並びに流通部門における増加額である。
2 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っている。
3 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれている。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれている。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(注)1 調整額は、以下の通りである。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△29,844百万円には、セグメント間取引消去△89百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△29,079百万円が含まれている。全社費用は、主に基礎的研究開発費及び親会社の本社管理部門に係る費用である。
(2)セグメント資産の調整額443,620百万円には、セグメント間取引消去△10,413百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産454,033百万円が含まれている。全社資産は主として、現金及び預金、親会社の投資有価証券、親会社の研究開発部門及び親会社本社の管理・流通部門の償却資産である。
(3)持分法適用会社への投資額の調整額31,930百万円は、主にシャープファイナンス(株)への投資額である。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,466百万円は、主に親会社の研究開発部門及び親会社本社の管理・流通部門における増加額である。
2 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っている。
3 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれている。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれている。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
2 地域ごとの情報
(1)売上高
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
(2)有形固定資産
3 主要な顧客ごとの情報
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
2 地域ごとの情報
(1)売上高
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
(2)有形固定資産
3 主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
(注)「全社・消去」の金額は、セグメントに帰属しない全社資産に係る減損損失である。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項なし。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項なし。
【セグメント情報】
1 報告セグメントの概要
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものである。
当社グループは、顧客ニーズや市場の変化に迅速に対応可能な競争力のある組織体への変革を実現するために、平成27年10月1日付で、5つの事業体を母体に、カンパニー制を導入しており、各カンパニーは傘下の組織及び取り扱う製品・サービスについて包括的な戦略を立案し、事業活動を展開している。
したがって、当社グループはカンパニーを基礎としたセグメントから構成されており、「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」、「電子デバイス」並びに「ディスプレイデバイス」の5つを報告セグメントとしている。
「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」及び「ビジネスソリューション」は、主に電気通信機器・電気機器及び電子応用機器等の最終製品を生産・販売し、「電子デバイス」及び「ディスプレイデバイス」は、他社並びに当社グループの他カンパニーに向けて、電子部品の製造・販売または供給を行っている。
各報告セグメントの主要な製品は次のとおりである。
| 報告セグメント | 主要製品名 |
| コンシューマー エレクトロニクス | 液晶カラーテレビ、ブルーレイディスクレコーダー、携帯電話機、 タブレット端末、電子辞書、電卓、ファクシミリ、電話機、冷蔵庫、過熱水蒸気オーブン、電子レンジ、小型調理機器、エアコン、洗濯機、掃除機、空気清浄機、扇風機、除湿機、加湿機、電気暖房機器、プラズマクラスターイオン発生機、理美容機器、ネットワーク制御ユニット等 |
| エネルギー ソリューション | 太陽電池、蓄電池等 |
| ビジネス ソリューション | POSシステム機器、電子レジスタ、業務プロジェクター、 インフォメーションディスプレイ、デジタル複合機、各種オプション・消耗品、各種ソフトウェア、FA機器、洗浄機等 |
| 電子 デバイス | カメラモジュール、CCD・CMOSイメージャ、液晶用LSI、マイコン、 アナログIC、高周波部品、半導体レーザ、LED、光センサ、光通信用部品、スイッチング電源等 |
| ディスプレイ デバイス | アモルファスシリコン液晶ディスプレイモジュール、 IGZO液晶ディスプレイモジュール、CGシリコン液晶ディスプレイモジュール等 |
なお、第2四半期連結累計期間において、当社グループの報告セグメントは、「プロダクトビジネス」及び「デバイスビジネス」の2区分としていたが、第3四半期連結累計期間より、上述のカンパニー制の導入に伴い、「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」、「電子デバイス」及び「ディスプレイデバイス」の5区分に変更している。主な変更点として、従来のセグメント区分において「プロダクトビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」に含まれている。また、従来のセグメント区分において「デバイスビジネス」に含まれていた各製品は、変更後の区分において、主として「電子デバイス」、「ディスプレイデバイス」に含まれている。
前連結会計年度のセグメント情報については変更後の5区分により作成したものを記載している。カンパニー制の導入に伴い、各報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報は各カンパニー別に集計することとなるが、前連結会計年度においては、これらの数値を集計する仕組みがないため、概算額として各カンパニーで生産している製品別に集計している。
また、第2四半期連結累計期間についても、同様の理由により、概算額として各カンパニーで生産している製品別に集計している。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、セグメント間の内部収益及び振替高は、市場実勢価格に基づいている。
なお、親会社本社の管理・流通部門等の償却資産は、各報告セグメントに配分していない。一方、それら資産の減価償却費については、合理的な基準に従い、対応する各報告セグメントに配分している。
「会計上の見積りの変更」に記載のとおり、当社は従来、たな卸資産の評価基準について、取得から一定の期間を超える場合には原則として一定の率に基づき規則的に帳簿価額を切り下げた価額をもって貸借対照表価額としていたが、急激な価格下落及びたな卸資産の滞留状況等に鑑み、たな卸資産に係る収益性の低下の事実をより適切に財政状態及び経営成績に反映させるため、当連結会計年度において、帳簿価額切り下げに係る一定の期間及び一定の率について変更することとした。
この結果、従来の方法と比べて、当連結会計年度のセグメント損失が「電子デバイス」において6,749百万円、「ディスプレイデバイス」において40,319百万円それぞれ増加している。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
| (単位:百万円) | ||||||||
| コンシュー マーエレク トロニクス | エネルギーソリューション | ビジネスソリューション | 電子デバイス | ディスプレイデバイス | 計 | 調整額 (注)1 | 連結財務諸表 計上額 (注)2 | |
| 売上高 | ||||||||
| 外部顧客への売上高 | 982,350 | 270,881 | 343,321 | 416,707 | 772,997 | 2,786,256 | - | 2,786,256 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | 443 | △5 | 12 | 49,930 | 134,146 | 184,526 | △184,526 | - |
| 計 | 982,793 | 270,876 | 343,333 | 466,637 | 907,143 | 2,970,782 | △184,526 | 2,786,256 |
| セグメント利益又は損失 (△) | 19,083 | △62,679 | 31,301 | 676 | 594 | △11,025 | △37,040 | △48,065 |
| セグメント資産 | 450,991 | 174,120 | 153,288 | 152,351 | 545,793 | 1,476,543 | 485,366 | 1,961,909 |
| その他の項目 | ||||||||
| 減価償却費(注)3 | 32,028 | 3,799 | 13,912 | 7,315 | 49,904 | 106,958 | 4,680 | 111,638 |
| のれん償却額 | 135 | 678 | 1,729 | - | - | 2,542 | 11 | 2,553 |
| 持分法適用会社への投資額 | 4,205 | 68 | 13 | - | 72,507 | 76,793 | 31,098 | 107,891 |
| 有形固定資産及び無形固定資産の増加額(注)4 | 31,859 | 5,151 | 15,787 | 2,677 | 34,841 | 90,315 | 8,169 | 98,484 |
(注)1 調整額は、以下の通りである。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△37,040百万円には、セグメント間取引消去73百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△37,223百万円が含まれている。全社費用は、主に基礎的研究開発費及び親会社の本社管理部門に係る費用である。
(2)セグメント資産の調整額485,366百万円には、セグメント間取引消去△11,287百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産496,653百万円が含まれている。全社資産は主として、現金及び預金、親会社の投資有価証券、親会社の研究開発部門及び親会社本社の管理・販売並びに流通部門の償却資産である。
(3)持分法適用会社への投資額の調整額31,098百万円は、主にシャープファイナンス(株)への投資額である。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額8,169百万円は、主に親会社の研究開発部門及び親会社本社の管理・販売並びに流通部門における増加額である。
2 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っている。
3 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれている。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれている。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
| (単位:百万円) | ||||||||
| コンシュー マーエレク トロニクス | エネルギーソリューション | ビジネスソリューション | 電子デバイス | ディスプレイデバイス | 計 | 調整額 (注)1 | 連結財務諸表 計上額 (注)2 | |
| 売上高 | ||||||||
| 外部顧客への売上高 | 798,314 | 155,422 | 348,451 | 458,022 | 701,380 | 2,461,589 | - | 2,461,589 |
| セグメント間の内部売上高又は振替高 | 12,419 | 1,412 | 6,745 | 32,007 | 70,168 | 122,751 | △122,751 | - |
| 計 | 810,733 | 156,834 | 355,196 | 490,029 | 771,548 | 2,584,340 | △122,751 | 2,461,589 |
| セグメント利益又は損失 (△) | △21,830 | △18,425 | 35,814 | 1,491 | △129,173 | △132,123 | △29,844 | △161,967 |
| セグメント資産 | 342,064 | 85,689 | 168,273 | 94,164 | 436,862 | 1,127,052 | 443,620 | 1,570,672 |
| その他の項目 | ||||||||
| 減価償却費(注)3 | 29,651 | 675 | 14,477 | 4,670 | 24,052 | 73,525 | 3,856 | 77,381 |
| のれん償却額 | - | - | 1,807 | - | - | 1,807 | - | 1,807 |
| 持分法適用会社への投資額 | 3,539 | 66 | - | - | 70,832 | 74,437 | 31,930 | 106,367 |
| 有形固定資産及び無形固定資産の増加額(注)4 | 22,795 | 1,616 | 12,232 | 1,833 | 24,572 | 63,048 | 9,466 | 72,514 |
(注)1 調整額は、以下の通りである。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△29,844百万円には、セグメント間取引消去△89百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△29,079百万円が含まれている。全社費用は、主に基礎的研究開発費及び親会社の本社管理部門に係る費用である。
(2)セグメント資産の調整額443,620百万円には、セグメント間取引消去△10,413百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産454,033百万円が含まれている。全社資産は主として、現金及び預金、親会社の投資有価証券、親会社の研究開発部門及び親会社本社の管理・流通部門の償却資産である。
(3)持分法適用会社への投資額の調整額31,930百万円は、主にシャープファイナンス(株)への投資額である。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,466百万円は、主に親会社の研究開発部門及び親会社本社の管理・流通部門における増加額である。
2 セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っている。
3 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれている。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれている。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
| (単位:百万円) |
| 液晶 | CCD・CMOS | 液晶 カラーテレビ | その他 | 合計 | |
| 外部顧客への売上高 | 772,997 | 334,672 | 370,046 | 1,308,541 | 2,786,256 |
2 地域ごとの情報
(1)売上高
| (単位:百万円) |
| 日本 | 中国 | その他 | 合計 |
| 968,449 | 1,140,892 | 676,915 | 2,786,256 |
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
(2)有形固定資産
| (単位:百万円) |
| 日本 | 中国 | その他 | 合計 |
| 305,936 | 48,023 | 46,633 | 400,592 |
3 主要な顧客ごとの情報
| (単位:百万円) |
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| APPLE INC. | 553,007 | 電子デバイス、ディスプレイデバイス |
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
| (単位:百万円) |
| 液晶 | CCD・CMOS | 液晶 カラーテレビ | その他 | 合計 | |
| 外部顧客への売上高 | 704,018 | 394,707 | 284,206 | 1,078,658 | 2,461,589 |
2 地域ごとの情報
(1)売上高
| (単位:百万円) |
| 日本 | 中国 | その他 | 合計 |
| 750,499 | 1,085,311 | 625,779 | 2,461,589 |
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
(2)有形固定資産
| (単位:百万円) |
| 日本 | 中国 | その他 | 合計 |
| 280,087 | 37,090 | 34,028 | 351,205 |
3 主要な顧客ごとの情報
| (単位:百万円) |
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| APPLE INC. | 667,299 | 電子デバイス、ディスプレイデバイス |
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
| (単位:百万円) | |||||||
| コンシューマー エレクトロニクス | エネルギー ソリューション | ビジネス ソリューション | 電子 デバイス | ディスプレイ デバイス | 全社・消去 | 合計 | |
| 減損損失 | 7,498 | 11,094 | - | 7,646 | 77,777 | - | 104,015 |
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
| (単位:百万円) | |||||||
| コンシューマー エレクトロニクス | エネルギー ソリューション | ビジネス ソリューション | 電子 デバイス | ディスプレイ デバイス | 全社・消去 | 合計 | |
| 減損損失 | 3,095 | 2,762 | 278 | 2,251 | 15,397 | 965 | 24,748 |
(注)「全社・消去」の金額は、セグメントに帰属しない全社資産に係る減損損失である。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
| (単位:百万円) | ||||||||
| コンシュー マーエレク トロニクス | エネルギー ソリュー ション | ビジネス ソリュー ション | 電子 デバイス | ディス プレイ デバイス | 計 | 全社・消去 | 合計 | |
| 当期償却額 | 135 | 678 | 1,729 | - | - | 2,542 | 11 | 2,553 |
| 当期末残高 | - | - | 4,170 | - | - | 4,170 | - | 4,170 |
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
| (単位:百万円) | ||||||||
| コンシュー マーエレク トロニクス | エネルギー ソリュー ション | ビジネス ソリュー ション | 電子 デバイス | ディス プレイ デバイス | 計 | 全社・消去 | 合計 | |
| 当期償却額 | - | - | 1,807 | - | - | 1,807 | - | 1,807 |
| 当期末残高 | - | - | 2,256 | - | - | 2,256 | - | 2,256 |
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項なし。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項なし。