(表示方法の変更)
(連結損益及び包括利益計算書)
(1) 前連結会計年度において特別利益の「その他」に含めて表示していました「投資有価証券売却益」は、当連結会計年度において、重要性が増したため、区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の組み替えを行っています。
この結果、前連結会計年度において、特別利益の「その他」に表示していました45百万円は、「投資有価証券売却益」32百万円及び「その他」13百万円として組み替えています。
(2) 前連結会計年度において特別損失の「その他」に含めて表示していました「固定資産除売却損」は、当連結会計年度において、重要性が増したため、区分掲記しています。一方、前連結会計年度において、区分掲記していました特別損失の「投資有価証券評価損」は、重要性が乏しいため、当連結会計年度において、特別損失の「その他」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の組み替えを行っています。
この結果、前連結会計年度において、特別損失の「その他」に表示していました1,092百万円のうち、677百万円については、「固定資産除売却損」として組み替え、「投資有価証券評価損」304百万円は、特別損失の「その他」として組み替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
(1) 前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していました「製品保証引当金の増減額(△は減少)」、「受取利息及び受取配当金」及び「固定資産除売却損益(△は益)」は、当連結会計年度において、重要性が増したため、区分掲記しています。一方、前連結会計年度において、区分掲記していました営業活動によるキャッシュ・フローの「投資有価証券評価損益(△は益)」は、重要性が乏しいため、当連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しています。
この結果、前連結会計年度において、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していました△3,419百万円のうち、△464百万円については「製品保証引当金の増減額(△は減少)」、△872百万円については「受取利息及び受取配当金」、426百万円については「固定資産除売却損益(△は益)」として組み替え、「投資有価証券評価損益(△は益)」304百万円は、「その他」として組み替えています。

(2) 前連結会計年度において、投資活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していました「有形固定資産の売却による収入」及び「投資有価証券の売却による収入」は、当連結会計年度において、重要性が増したため、区分掲記しています。一方、前連結会計年度において、区分掲記していました投資活動によるキャッシュ・フローの「定期預金の払戻による収入」及び「投資有価証券の取得による支出」は、重要性が乏しいため、当連結会計年度において、投資活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しています。
この結果、前連結会計年度において、投資活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していました650百万円のうち、968百万円は「有形固定資産の売却による収入」、87百万円は「投資有価証券の売却による収入」として組み替え、前連結会計年度において、区分掲記していました投資活動によるキャッシュ・フローの「定期預金の払戻による収入」1,321百万円、及び「投資有価証券の取得による支出」△3,958百万円は、「その他」として組み替えています。
(3) 前連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示していました「非支配株主への配当金の支払額」は、当連結会計年度において、重要性が増したため、区分掲記しています。一方、前連結会計年度において、区分掲記していました財務活動によるキャッシュ・フローの「自己株式の処分による収入」は、重要性が乏しいため、当連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示しています。
この結果、前連結会計年度において、財務活動によるキャッシュ・フローの「その他」に表示していました△625百万円のうち、△596百万円については「非支配株主への配当金の支払額」として組み替え、「自己株式の処分による収入」3,725百万円は「その他」として組み替えています。