シグマ光機(7713)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年5月31日
- 12億518万
- 2009年5月31日 -83.36%
- 2億54万
- 2009年11月30日
- -9602万
- 2010年2月28日
- 9945万
- 2010年5月31日 +101.29%
- 2億19万
- 2010年8月31日 -17.15%
- 1億6586万
- 2010年11月30日 +100.53%
- 3億3261万
- 2011年2月28日 +58.81%
- 5億2820万
- 2011年5月31日 +10.27%
- 5億8245万
- 2011年8月31日 -86.7%
- 7749万
- 2011年11月30日 +236.98%
- 2億6112万
- 2012年2月29日 +70.66%
- 4億4562万
- 2012年5月31日 -3.87%
- 4億2836万
- 2012年8月31日 -98.42%
- 675万
- 2012年11月30日 +999.99%
- 9221万
- 2013年2月28日 +88.77%
- 1億7407万
- 2013年5月31日 +2.32%
- 1億7811万
- 2013年8月31日 -85.93%
- 2506万
- 2013年11月30日 +492.18%
- 1億4843万
- 2014年2月28日 +109.36%
- 3億1074万
- 2014年5月31日 +16.01%
- 3億6050万
- 2014年8月31日 -82.27%
- 6392万
- 2014年11月30日 +128.9%
- 1億4631万
- 2015年2月28日 +167.34%
- 3億9115万
- 2015年5月31日 +11.22%
- 4億3505万
- 2015年8月31日 -55%
- 1億9576万
- 2015年11月30日 +74.28%
- 3億4119万
- 2016年2月29日 +81.66%
- 6億1981万
- 2016年5月31日 +27.52%
- 7億9038万
- 2016年8月31日 -75.18%
- 1億9615万
- 2016年11月30日 +125.98%
- 4億4327万
- 2017年2月28日 +50.14%
- 6億6555万
- 2017年5月31日 +37.15%
- 9億1280万
- 2017年8月31日 -66.34%
- 3億723万
- 2017年11月30日 +126.53%
- 6億9599万
- 2018年2月28日 +63.15%
- 11億3553万
- 2018年5月31日 +26.2%
- 14億3309万
- 2018年8月31日 -75.39%
- 3億5265万
- 2018年11月30日 +101.34%
- 7億1002万
- 2019年2月28日 +42.1%
- 10億891万
- 2019年5月31日 +11.37%
- 11億2361万
- 2019年8月31日 -83.17%
- 1億8912万
- 2019年11月30日 +110.22%
- 3億9757万
- 2020年2月29日 +48.12%
- 5億8889万
- 2020年5月31日 +20.89%
- 7億1193万
- 2020年8月31日 -83.17%
- 1億1983万
- 2020年11月30日 +217.7%
- 3億8071万
- 2021年2月28日 +84.66%
- 7億302万
- 2021年5月31日 +39.9%
- 9億8353万
- 2021年8月31日 -64.29%
- 3億5126万
- 2021年11月30日 +114.9%
- 7億5487万
- 2022年2月28日 +49.77%
- 11億3059万
- 2022年5月31日 +27.17%
- 14億3783万
- 2022年8月31日 -76.05%
- 3億4437万
- 2022年11月30日 +129.49%
- 7億9031万
- 2023年2月28日 +43.85%
- 11億3685万
- 2023年5月31日 +32.32%
- 15億426万
- 2023年8月31日 -79.55%
- 3億765万
- 2023年11月30日 +112.06%
- 6億5243万
- 2024年2月29日 +36.25%
- 8億8890万
- 2024年5月31日 +32.58%
- 11億7850万
- 2024年8月31日 -81.95%
- 2億1271万
- 2024年11月30日 +160.05%
- 5億5316万
- 2025年2月28日 +58.15%
- 8億7482万
- 2025年5月31日 +29.29%
- 11億3104万
- 2025年8月31日 -86.54%
- 1億5219万
- 2025年11月30日 +246.17%
- 5億2685万
個別
- 2008年5月31日
- 9億6261万
- 2009年5月31日 -88.07%
- 1億1484万
- 2010年5月31日 +60.2%
- 1億8398万
- 2011年5月31日 +209.25%
- 5億6897万
- 2012年5月31日 -28.87%
- 4億471万
- 2013年5月31日 -57.9%
- 1億7036万
- 2014年5月31日 +80.69%
- 3億784万
- 2015年5月31日 +11.88%
- 3億4441万
- 2016年5月31日 +71.65%
- 5億9119万
- 2017年5月31日 +21.38%
- 7億1758万
- 2018年5月31日 +59.23%
- 11億4257万
- 2019年5月31日 -18.14%
- 9億3536万
- 2020年5月31日 -29.54%
- 6億5903万
- 2021年5月31日 +36.24%
- 8億9787万
- 2022年5月31日 +40.65%
- 12億6286万
- 2023年5月31日 -0.62%
- 12億5508万
- 2024年5月31日 -14.39%
- 10億7445万
- 2025年5月31日 -3.2%
- 10億4012万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/08/27 14:41
2.調整額の内容は、以下のとおりであります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2.調整額の内容は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去△97,629千円及び全社費用△486,319千円であります。なお、全社費用は各報告セグメントに配分していない管理部門等に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額は、全て全社資産で、余資運用資金(現預金及び有価証券)、長期投資資産(投資有価証券及び会員権)、投資不動産、繰延税金資産及び管理部門に係る資産等であります。
(3)その他の項目のうち、減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係る減価償却費及び設備投資額であります。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額並びに減価償却費には、長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。
4.セグメント負債については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象となっていないため記載しておりません。2025/08/27 14:41 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。2025/08/27 14:41
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。 - #4 役員報酬(連結)
- なお、固定報酬となる2025年5月期の役員の区分ごとの基本報酬の総額は、下表のとおりとなっております。2025/08/27 14:41
又、業績連動報酬等となる役員賞与は、事業年度ごとの業績向上に対する貢献意欲を高めるため、業績指標(KPI)を反映した現金報酬とします。各事業年度の業績を勘案して当期の個別営業利益の上限4%を目安として、過去の支給実績を踏まえて算出された額を基礎とし、各取締役の基本報酬や役位、職責等を総合的に勘案して算定した個人別の賞与額を、社外取締役を含む取締役会で審議・検討の上で決定し、毎年8月に支給します。
個別営業利益を業績連動報酬等である役員賞与の指標として選択した理由は、会社の本業の収益状況を示す財務数値であり、当該年度における各役員の実績及び業績への貢献度が最も反映される業績結果であるため、業績連動報酬の指標としてふさわしいと判断したことによります。しかしながら、目標となる業績指標とその値は、適宜、環境の変化に応じて見直しを行うものといたします。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/08/27 14:41
当社グループは、より強固な経営基盤の構築を推進し、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を図るべく、売上高、営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益と売上高営業利益率、自己資本利益率(ROE)を重視し、収益力の向上に取り組んでおります。
(3) 当社を取り巻く経営環境 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループにおいては、要素部品事業は、昨年1月の当社工場拠点の被災による一時的な稼働停止等の影響からの反動増に加え、中国地域向けの需要回復等により需要が増加いたしました。その一方で、バイオ業界向けにおける一部の大口顧客向けの在庫調整の他、国内を中心とした一部の電子部品・半導体関連のエレクトロニクス業界向けの需要が減少するなどしたものの、事業セグメント全体としては総じて堅調に推移いたしました。システム製品事業においては、電子部品・半導体業界向け及びフラットパネルディスプレイ業界向けの需要において、期前半では、大口顧客向けでの在庫調整等の影響を受け、軟調な推移となりましたが、期後半からは、緩やかな持ち直し基調で推移いたしました。又、医療業界向けの一部の大型案件の納品などもありましたが、事業セグメント全体としては総じて軟調に推移いたしました。2025/08/27 14:41
このような中、材料費や外注加工費等の外部費用が増加した他、持続的な事業拡大に向けた人的投資や新工場棟の稼働開始等により、人件費や減価償却費等が増加した結果、営業利益は前年同期比でやや軟調に推移いたしました。
その結果、売上高115億8千万円(前年同期比3.3%増)、営業利益11億3千1百万円(前年同期比4.0%減)、経常利益12億6千9百万円(前年同期比5.9%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は9億8千6百万円(前年同期比43.5%増)となりました。