KPPグループ HD(9274)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 49億200万
- 2009年3月31日 -36.6%
- 31億800万
- 2009年9月30日 -80.44%
- 6億800万
- 2010年3月31日 +250.33%
- 21億3000万
- 2010年9月30日 -58.03%
- 8億9400万
- 2011年3月31日 +136.91%
- 21億1800万
- 2011年9月30日 -61.05%
- 8億2500万
- 2012年3月31日 +119.64%
- 18億1200万
- 2012年9月30日 -66.45%
- 6億800万
- 2013年3月31日 +194.9%
- 17億9300万
- 2014年3月31日 +43.06%
- 25億6500万
- 2014年6月30日 -94.04%
- 1億5300万
- 2014年9月30日 +447.06%
- 8億3700万
- 2014年12月31日 +94.27%
- 16億2600万
- 2015年3月31日 -15.74%
- 13億7000万
- 2015年6月30日 -62.85%
- 5億900万
- 2015年9月30日 +113.36%
- 10億8600万
- 2015年12月31日 +37.94%
- 14億9800万
- 2016年3月31日 +1.2%
- 15億1600万
- 2016年6月30日 -92.81%
- 1億900万
- 2016年9月30日 +455.05%
- 6億500万
- 2016年12月31日 +26.45%
- 7億6500万
- 2017年3月31日 +34.77%
- 10億3100万
- 2017年6月30日 -63.82%
- 3億7300万
- 2017年9月30日 +222.52%
- 12億300万
- 2017年12月31日 +53.03%
- 18億4100万
- 2018年3月31日 +28.3%
- 23億6200万
- 2018年6月30日 -83.87%
- 3億8100万
- 2018年9月30日 +166.93%
- 10億1700万
- 2018年12月31日 +85.84%
- 18億9000万
- 2019年3月31日 +20.63%
- 22億8000万
- 2019年6月30日 -79.43%
- 4億6900万
- 2019年9月30日 +50.96%
- 7億800万
- 2019年12月31日 +92.66%
- 13億6400万
- 2020年3月31日 +35.63%
- 18億5000万
- 2020年6月30日
- -27億1700万
- 2020年9月30日 -178.47%
- -75億6600万
- 2020年12月31日 -34.39%
- -101億6800万
- 2021年3月31日
- -90億3500万
- 2021年6月30日
- 15億5100万
- 2021年9月30日 +146.42%
- 38億2200万
- 2021年12月31日 +56.86%
- 59億9500万
- 2022年3月31日 +56.45%
- 93億7900万
- 2022年6月30日 -43.07%
- 53億3900万
- 2022年9月30日 +130.36%
- 122億9900万
- 2022年12月31日 +41.43%
- 173億9400万
- 2023年3月31日 +17.29%
- 204億100万
- 2023年6月30日 -80.78%
- 39億2200万
- 2023年9月30日 +81.87%
- 71億3300万
- 2023年12月31日 +37.84%
- 98億3200万
- 2024年3月31日 +60.89%
- 158億1900万
- 2024年6月30日 -81.12%
- 29億8600万
- 2024年9月30日 +120.29%
- 65億7800万
- 2024年12月31日 +33.08%
- 87億5400万
- 2025年3月31日 +54.72%
- 135億4400万
- 2025年6月30日 -87.4%
- 17億700万
- 2025年9月30日 +127.36%
- 38億8100万
- 2025年12月31日 +58.34%
- 61億4500万
- 2026年3月31日 +63.95%
- 100億7500万
個別
- 2008年3月31日
- 34億6200万
- 2009年3月31日 -32.99%
- 23億2000万
- 2009年9月30日 -68.23%
- 7億3700万
- 2010年3月31日 +168.39%
- 19億7800万
- 2010年9月30日 -67.8%
- 6億3700万
- 2011年3月31日 +152.43%
- 16億800万
- 2011年9月30日 -52.92%
- 7億5700万
- 2012年3月31日 +108.19%
- 15億7600万
- 2012年9月30日 -84.2%
- 2億4900万
- 2013年3月31日 +599.2%
- 17億4100万
- 2014年3月31日 +41.41%
- 24億6200万
- 2015年3月31日 -0.16%
- 24億5800万
- 2016年3月31日 -31.29%
- 16億8900万
- 2017年3月31日 -7.28%
- 15億6600万
- 2018年3月31日 +33.72%
- 20億9400万
- 2019年3月31日 -0.19%
- 20億9000万
- 2020年3月31日 -10.81%
- 18億6400万
- 2021年3月31日 -20.06%
- 14億9000万
- 2022年3月31日 +29.19%
- 19億2500万
- 2023年3月31日 -23.43%
- 14億7400万
- 2024年3月31日 -81.82%
- 2億6800万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 53億6800万
- 2026年3月31日 -36.42%
- 34億1300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- ・賞与は、会社業績・部門業績・個人成果を反映して決定します2026/06/23 15:03
・会社業績については、営業利益予算達成率を基軸とした明確な算定ロジックを採用し、等級が上位になる
ほど、個人成果のみならず部門・会社業績への連動比率を高める設計としています - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額16,691百万円は、セグメント間取引消去△68,364百万円及び全社資産85,056百万円であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金、長期投資資金及び本社の管理部門に係る資産等であります。2026/06/23 15:03
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、IFRS第16号「リース」のリース資産の金額は含めておりません。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,047百万円は、セグメント間取引消去459百万円及び全社費用△1,507百万円であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない本社の管理部門における一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額16,375百万円は、セグメント間取引消去△64,448百万円及び全社資産80,823百万円であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金、長期投資資金及び本社の管理部門に係る資産等であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、IFRS第16号「リース」のリース資産の金額は含めておりません。2026/06/23 15:03 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 売上高 4,859百万円2026/06/23 15:03
営業利益 294百万円
(概算額の算定方法) - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/23 15:03
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社は、本年度より、2030年に向けた新長期経営ビジョン「GIFT2030」、「KPPグループサステナビリティビジョン2030」並びに2028年3月期を最終年度とする「第四次中期経営計画」をスタートさせました。事業戦略では、事業領域の拡大、事業ポートフォリオの転換、グローバルシナジーの追求、Eビジネスの拡大・DXの推進を重要施策とし、事業ポートフォリオをペーパー&ペーパーボード事業からパッケージング、ビジュアルコミュニケーション、製紙原料(パルプ・古紙)、環境関連事業などへと多角化を推し進めています。2026/06/23 15:03
初年度の2025年は、世界経済は全体としては緩やかな回復基調を維持したものの、トランプ関税の影響や地政学リスクの高まりにより不確実性が増し、国・地域によっては物価上昇が個人消費を抑制する場面も見られ、総じて厳しい市場環境となりました。こうしたマクロ経済環境の中、ペーパー事業では、世界各地でグラフィックペーパーの需要が減少、欧州や中国など一部の地域では2025年の後半まで価格の下落も見られたことから、減収、売上総利益も減益となりました。一方で、ビジュアルコミュニケーション事業は、総じて需要が底堅かったことに加えて、M&Aで買収した企業の貢献もあったことから前年対比増収、売上総利益は増益となりました。パッケージング事業は一部の地域で産業用の需要が横ばいとなったものの、アジアパシフィック地域での食品等の小売向けが好調であったことや前年のM&Aで買収した会社による貢献もあり、増収、売上総利益は増益となりました。全体としては、ペーパー事業が落ち込んだことから、当連結会計年度の業績は、売上高6,503億68百万円(前年同期比2.9%減)となり、営業利益は100億75百万円(前年同期比25.6%減)、経常利益は61億75百万円(前年同期比36.4%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は、56億18百万円(前年同期比29.7%減)となりました。
当連結会計年度の業績については、以下のとおりです。