ステップ（9795）の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

個別

2008年9月30日: 14億7988万
2009年9月30日 +6.14%: 15億7074万
2009年12月31日 -71.61%: 4億4598万
2010年3月31日 +68.37%: 7億5089万
2010年6月30日 +37.23%: 10億3046万
2010年9月30日 +61.85%: 16億6777万
2010年12月31日 -68.6%: 5億2360万
2011年3月31日 +63.44%: 8億5577万
2011年6月30日 +29.98%: 11億1234万
2011年9月30日 +58.57%: 17億6383万
2011年12月31日 -67.84%: 5億6731万
2012年3月31日 +74.85%: 9億9194万
2012年6月30日 +25.71%: 12億4694万
2012年9月30日 +55.96%: 19億4474万
2012年12月31日 -69.89%: 5億8556万
2013年3月31日 +85.25%: 10億8477万
2013年6月30日 +23.36%: 13億3815万
2013年9月30日 +58.21%: 21億1712万
2013年12月31日 -68.71%: 6億6236万
2014年3月31日 +73.01%: 11億4593万
2014年6月30日 +20.11%: 13億7641万
2014年9月30日 +59.68%: 21億9792万
2014年12月31日 -69.66%: 6億6676万
2015年3月31日 +66.37%: 11億929万
2015年6月30日 +25.61%: 13億9340万
2015年9月30日 +65.31%: 23億349万
2015年12月31日 -66.46%: 7億7260万
2016年3月31日 +71.51%: 13億2508万
2016年6月30日 +18.46%: 15億6972万
2016年9月30日 +56.19%: 24億5168万
2016年12月31日 -68.53%: 7億7152万
2017年3月31日 +76.52%: 13億6190万
2017年6月30日 +18.05%: 16億767万
2017年9月30日 +60.76%: 25億8452万
2017年12月31日 -68.87%: 8億462万
2018年3月31日 +75.46%: 14億1182万
2018年6月30日 +18.37%: 16億7123万
2018年9月30日 +60.4%: 26億8057万
2018年12月31日 -69.89%: 8億713万
2019年3月31日 +48.2%: 11億9619万
2019年6月30日 +31.23%: 15億6977万
2019年9月30日 +71.31%: 26億8926万
2019年12月31日 -64.14%: 9億6426万
2020年3月31日 +30.54%: 12億5879万
2020年6月30日 -41.38%: 7億3791万
2020年9月30日 +161.5%: 19億2964万
2020年12月31日 -50.44%: 9億5634万
2021年3月31日 +78.59%: 17億789万
2021年6月30日 +32.38%: 22億6085万
2021年9月30日 +55.21%: 35億911万
2021年12月31日 -68.76%: 10億9640万
2022年3月31日 +84.09%: 20億1841万
2022年6月30日 +26.98%: 25億6302万
2022年9月30日 +42.66%: 36億5632万
2022年12月31日 -61.47%: 14億867万
2023年3月31日 +62.24%: 22億8538万
2023年6月30日 +1.58%: 23億2147万
2023年9月30日 +37.51%: 31億9233万
2023年12月31日 -54.44%: 14億5436万
2024年3月31日 +53.55%: 22億3320万
2024年6月30日 +22.25%: 27億2999万
2024年9月30日 +28.63%: 35億1147万
2024年12月31日 -52.57%: 16億6532万
2025年3月31日 +41.26%: 23億5237万
2025年6月30日 +21.08%: 28億4837万
2025年9月30日 +32.71%: 37億8012万
2025年12月31日 -56.76%: 16億3453万
2026年3月31日 +45.62%: 23億8024万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: (2) 目標とする経営指標
当社は経営の一つの目安として、原価比率70%前後、販管費比率10%前後の数字を念頭に、売上高営業利益率20%程度での継続を指標としています。学習塾という業態は人材集約産業的な側面が濃いため、社員一人あたりの売上高は決して多額とは言えません。「20%程度の営業利益率」は、この学習塾という業態の中で、継続的な成長を図りながら設備のリニューアル等にも積極的に取り組んでいくための目安としている数値です。
(3) 中長期的な会社の経営戦略等
2025/12/10 14:43
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当社は、今期を教務面での充実に力を入れていく期間と位置づけ、新規開校を2校(小中学生部門1校、学童部門1校)に抑制いたしました。当社の柱である「質の高い授業」は、一朝一夕に実現できるものではなく、時間とエネルギーを注ぎ込んだ教師育成があって初めて実現できるものです。校舎展開を抑制する機会をもうけることによって、今後少子化の中でさらに激しくなっていく競争環境の中でも成長し続けていける教務力の強化に注力したいという思いから、この方針で取り組んでまいりました。
上記のように新規開校を抑制したにもかかわらず、当期の生徒数は、前述の通り順調に推移し、期中平均で初めて35,000人を突破しました。既存スクールの充席率アップや満席学年のクラス増設による生徒数増加が主な要因です。新規開校を抑える中でも生徒数が伸び、営業利益も増加する。これを実現できたのは当社にとって大変意義のあることだと捉えています。
2025年春も入試結果が好調で、生徒募集への後押しとなりました。
2025/12/10 14:43