日本色材工業研究所(4920)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- -1億1466万
- 2009年11月30日
- 9432万
- 2010年2月28日 +159.26%
- 2億4455万
- 2010年5月31日 -61.13%
- 9504万
- 2010年8月31日 +105.26%
- 1億9510万
- 2010年11月30日 +35.35%
- 2億6406万
- 2011年2月28日 +52.64%
- 4億306万
- 2011年5月31日 -73.3%
- 1億762万
- 2011年8月31日 +131.85%
- 2億4953万
- 2011年11月30日 +38.75%
- 3億4623万
- 2012年2月29日 +15.82%
- 4億102万
- 2012年5月31日 -68.63%
- 1億2580万
- 2012年8月31日 +75.4%
- 2億2067万
- 2012年11月30日 -4.92%
- 2億981万
- 2013年2月28日 -7.7%
- 1億9364万
- 2013年5月31日 -82.18%
- 3449万
- 2013年8月31日 +93.22%
- 6665万
- 2013年11月30日 -12.9%
- 5805万
- 2014年2月28日 +152.18%
- 1億4641万
- 2014年5月31日
- -2375万
- 2014年8月31日 -374.33%
- -1億1268万
- 2014年11月30日 -59.59%
- -1億7983万
- 2015年2月28日 -16.54%
- -2億957万
- 2015年5月31日
- 2934万
- 2015年8月31日 +91.07%
- 5607万
- 2015年11月30日 +299.76%
- 2億2416万
- 2016年2月29日 +123.06%
- 5億1万
- 2016年5月31日 -45.01%
- 2億7496万
- 2016年8月31日 +107.15%
- 5億6958万
- 2016年11月30日 +26.35%
- 7億1968万
- 2017年2月28日 +11.14%
- 7億9989万
- 2017年5月31日 -72.46%
- 2億2027万
- 2017年8月31日 +87.12%
- 4億1218万
- 2017年11月30日 +23.03%
- 5億710万
- 2018年2月28日 +27.53%
- 6億4670万
- 2018年5月31日 -70.49%
- 1億9084万
- 2018年8月31日 +102.35%
- 3億8617万
- 2018年11月30日 +72.74%
- 6億6706万
- 2019年2月28日 +39.74%
- 9億3216万
- 2019年5月31日 -81.2%
- 1億7528万
- 2019年8月31日 +85.17%
- 3億2457万
- 2019年11月30日 +26.07%
- 4億917万
- 2020年2月29日 +9.89%
- 4億4965万
- 2020年5月31日
- -9692万
- 2020年8月31日 -86.9%
- -1億8114万
- 2020年11月30日 -128.81%
- -4億1448万
- 2021年2月28日 -100.67%
- -8億3174万
- 2021年5月31日
- -2億1814万
- 2021年8月31日
- -1億9073万
- 2021年11月30日 -40.26%
- -2億6751万
- 2022年2月28日 -0.15%
- -2億6790万
- 2022年5月31日
- -8340万
- 2022年8月31日
- 3502万
- 2022年11月30日 +136%
- 8264万
- 2023年2月28日 +95.78%
- 1億6181万
- 2023年5月31日 +5.53%
- 1億7075万
- 2023年8月31日 +67.82%
- 2億8657万
- 2023年11月30日 +6.81%
- 3億608万
- 2024年2月29日 +44.32%
- 4億4174万
- 2024年5月31日 -37.29%
- 2億7699万
- 2024年8月31日 +76.76%
- 4億8961万
- 2024年11月30日 -8.87%
- 4億4619万
- 2025年2月28日 +9.65%
- 4億8925万
- 2025年5月31日 -82.34%
- 8638万
- 2025年8月31日 +28.17%
- 1億1071万
- 2025年11月30日 -86.03%
- 1546万
個別
- 2009年2月28日
- 1億4411万
- 2010年2月28日 +99.82%
- 2億8797万
- 2011年2月28日 +47.3%
- 4億2420万
- 2012年2月29日 +12.74%
- 4億7824万
- 2013年2月28日 -50.87%
- 2億3495万
- 2014年2月28日 -24.61%
- 1億7712万
- 2015年2月28日
- -1億2847万
- 2016年2月29日
- 4億3067万
- 2017年2月28日 +56.5%
- 6億7402万
- 2018年2月28日 -18.51%
- 5億4929万
- 2019年2月28日 +23.25%
- 6億7697万
- 2020年2月29日 -55.1%
- 3億395万
- 2021年2月28日
- -9億6481万
- 2022年2月28日
- -2億8541万
- 2023年2月28日
- 1億3753万
- 2024年2月29日 +60.46%
- 2億2067万
- 2025年2月28日 +151.44%
- 5億5486万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント資産の調整額△1,190,955千円は、セグメント間の連結調整の影響額であります。2025/05/30 10:13
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/05/30 10:13
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/05/30 10:13
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であり、セグメント間の内部売上高及び振替高は、市場実勢価格に基づいております。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは資本政策として、資本効率(自己資本利益率:ROE)の維持・改善(当面の目標:8%以上を維持、10%以上を目指す)と資本コストの抑制を通じて、持続的成長と企業価値向上を目指しております。2025/05/30 10:13
それに加え、足元は新型コロナウイルス禍による業績悪化やインフレの影響等で収益性と財務安定性が低下している状況の中で、収益力の向上と財務安定性の回復を当面の重要課題としております。競争力のある研究開発力と技術力をベースとした収益性の高い効率経営を目指し、売上高営業利益率および自己資本比率を重点指標として高めてまいりたいと考えております。
(3) 経営環境、経営戦略および優先的に対処すべき事業上ならびに財務上の課題 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の売上総利益は、国内では引き続きつくば工場第3期拡張等により諸費用が高止まり、加えて原材料費や人件費、各種経費等がインフレで上昇している中で、中間連結会計期間の受注増による生産設備の稼働向上と各種コスト圧縮努力により増益となりましたが、フランス連結子会社における化粧品受注の減速による業績低迷もあって、前連結会計年度より176百万円(8.8%)増加して2,192百万円となりました。売上高に対する比率は、前連結会計年度より1.0ポイント下回って12.4%となりました。2025/05/30 10:13
(販売費及び一般管理費、営業利益)
当連結会計年度の販売費及び一般管理費は、前連結会計年度より129百万円(8.2%)増加して1,703百万円となりました。売上高に対する比率は、前連結会計年度より0.8ポイント下回って9.7%となりました。 - #6 追加情報、連結財務諸表(連結)
- ① 2019年2月期決算以降、各年度の決算期の末日における単体の貸借対照表上の純資産の部の金額を2018年2月決算期末日における単体の貸借対照表上の純資産の部の金額の67%以上に維持すること。2025/05/30 10:13
② 2019年2月期決算以降の決算期を初回の決算期とする連続する2期について、各年度の決算期における単体償却前営業損益(単体の損益計算書上の「営業利益(または営業損失)」の金額に、有形固定資産等明細表上の「有形固定資産減価償却費」と「無形固定資産減価償却費」の金額を加算した数値)が2期連続して赤字とならないようにすること。
なお、当連結会計年度において上記財務制限条項には抵触しておりません。