高松機械工業(6155)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 21億900万
- 2009年3月31日 -81.89%
- 3億8200万
- 2009年12月31日
- -15億9800万
- 2010年3月31日 -8.7%
- -17億3700万
- 2010年6月30日
- -2億
- 2010年9月30日 -5%
- -2億1000万
- 2010年12月31日
- -2億100万
- 2011年3月31日
- 8300万
- 2011年6月30日 -56.63%
- 3600万
- 2011年9月30日 +288.89%
- 1億4000万
- 2011年12月31日 +240.71%
- 4億7700万
- 2012年3月31日 +107.13%
- 9億8800万
- 2012年6月30日 -79.66%
- 2億100万
- 2012年9月30日 +223.88%
- 6億5100万
- 2012年12月31日 +33.03%
- 8億6600万
- 2013年3月31日 +24.6%
- 10億7900万
- 2013年6月30日
- -1億2700万
- 2013年9月30日
- 2億6700万
- 2013年12月31日 +22.1%
- 3億2600万
- 2014年3月31日 +126.07%
- 7億3700万
- 2014年6月30日 -87.79%
- 9000万
- 2014年9月30日 +534.44%
- 5億7100万
- 2014年12月31日 +26.8%
- 7億2400万
- 2015年3月31日 +87.02%
- 13億5400万
- 2015年6月30日 -79.69%
- 2億7500万
- 2015年9月30日 +202.91%
- 8億3300万
- 2015年12月31日 +19.21%
- 9億9300万
- 2016年3月31日 +75.33%
- 17億4100万
- 2016年6月30日
- -5400万
- 2016年9月30日
- 2億2400万
- 2016年12月31日 +62.05%
- 3億6300万
- 2017年3月31日 +158.4%
- 9億3800万
- 2017年6月30日 -86.99%
- 1億2200万
- 2017年9月30日 +323.77%
- 5億1700万
- 2017年12月31日 +73.31%
- 8億9600万
- 2018年3月31日 +78.46%
- 15億9900万
- 2018年6月30日 -81.99%
- 2億8800万
- 2018年9月30日 +211.81%
- 8億9800万
- 2018年12月31日 +70.82%
- 15億3400万
- 2019年3月31日 +51.83%
- 23億2900万
- 2019年6月30日 -83.77%
- 3億7800万
- 2019年9月30日 +156.61%
- 9億7000万
- 2019年12月31日 +43.92%
- 13億9600万
- 2020年3月31日 +33.24%
- 18億6000万
- 2020年6月30日 -89.09%
- 2億300万
- 2020年9月30日 -30.05%
- 1億4200万
- 2020年12月31日
- -7300万
- 2021年3月31日
- 600万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 1億8300万
- 2021年9月30日 +194.54%
- 5億3900万
- 2021年12月31日 +35.62%
- 7億3100万
- 2022年3月31日 +49.52%
- 10億9300万
- 2022年6月30日
- -3900万
- 2022年9月30日
- 1億3900万
- 2022年12月31日 +57.55%
- 2億1900万
- 2023年3月31日 +135.62%
- 5億1600万
- 2023年6月30日
- -3200万
- 2023年9月30日 -378.13%
- -1億5300万
- 2023年12月31日 -169.28%
- -4億1200万
- 2024年3月31日
- -3億8600万
- 2024年6月30日
- -1億9300万
- 2024年9月30日 -57.51%
- -3億400万
- 2024年12月31日
- -2億9700万
- 2025年3月31日
- -1億6000万
- 2025年6月30日
- -6200万
- 2025年9月30日 -203.23%
- -1億8800万
- 2025年12月31日 -24.47%
- -2億3400万
- 2026年3月31日
- -6400万
個別
- 2008年3月31日
- 21億1400万
- 2009年3月31日 -82.5%
- 3億7000万
- 2010年3月31日
- -17億500万
- 2011年3月31日
- 2400万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 8億8000万
- 2013年3月31日 -0.11%
- 8億7900万
- 2013年9月30日 -79.75%
- 1億7800万
- 2014年3月31日 +250.56%
- 6億2400万
- 2015年3月31日 +85.74%
- 11億5900万
- 2015年9月30日 -31.32%
- 7億9600万
- 2016年3月31日 +101.51%
- 16億400万
- 2016年9月30日 -82.79%
- 2億7600万
- 2017年3月31日 +228.99%
- 9億800万
- 2018年3月31日 +56.17%
- 14億1800万
- 2019年3月31日 +47.74%
- 20億9500万
- 2020年3月31日 -14.75%
- 17億8600万
- 2021年3月31日 -91.49%
- 1億5200万
- 2022年3月31日 +410.53%
- 7億7600万
- 2023年3月31日 -49.23%
- 3億9400万
- 2024年3月31日
- -3億5000万
- 2025年3月31日
- -2億1600万
- 2026年3月31日
- -1億9900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)セグメント資産の調整額2,652百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に当社の余資運用資金(現金及び預金等)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2025/06/25 9:01
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と一致しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、次のとおりであります。
(1)売上高の調整額△3百万円は、セグメント間取引消去額であります。
(2)セグメント資産の調整額5,055百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に当社の余資運用資金(現金及び預金等)、長期投資資金(投資有価証券)、退職給付に係る資産及び管理部門に係る資産等であります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と一致しております。2025/06/25 9:01 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 (連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と概ね同一であります。2025/06/25 9:01
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益又は営業損失ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は製造原価に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、研究開発費は前連結会計年度に比べ0百万円増加の1億49百万円となり、売上高に対する比率は1.1%となりました。開発部門は研究開発費の効率化をはかりながら、各部門と緊密な連携を取り、当社グループの戦略製品開発や技術開発を行っております。2025/06/25 9:01
以上の結果、営業利益は前連結会計年度に比べ2億26百万円増加し、1億60百万円の営業損失となりました。なお、営業利益率は△1.2%となりました。
② 営業外損益及び経常損益 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ② 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算定に用いた主要な仮定2025/06/25 9:01
当社の工作機械事業は、主要顧客である自動車関連向け需要の低迷が継続した影響により、継続して営業損失が計上されており、減損の兆候があると判断しておりますが、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回っているため、減損損失の認識は不要と判断しております。割引前将来キャッシュ・フローの総額は、継続的使用と使用後の処分によって生ずると見込まれる将来キャッシュ・フローの見積りによって算定しております。継続的使用によって生ずると見込まれる将来キャッシュ・フローは取締役会により承認された中期経営計画を基礎とし、使用後の処分によって生ずると見込まれる将来キャッシュ・フローは不動産の正味売却価額を基礎として算定しております。中期経営計画は、主要製品である工作機械市場の受注予測に伴い売上高が増加するという仮定に基づき作成しており、当該仮定は経営者による判断と不確実性を伴います。正味売却価額については、外部の不動産鑑定士が算定した不動産鑑定評価額を利用しており、当該評価には専門的な判断が含まれております。
③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響