オルガノ(6368)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 39億1500万
- 2009年3月31日 -21.84%
- 30億6000万
- 2009年12月31日
- -2700万
- 2010年3月31日
- 18億4500万
- 2010年6月30日
- -4億1300万
- 2010年9月30日
- 8億9800万
- 2010年12月31日 +92.98%
- 17億3300万
- 2011年3月31日 +103.81%
- 35億3200万
- 2011年6月30日
- -4800万
- 2011年9月30日
- 20億7100万
- 2011年12月31日 +0.39%
- 20億7900万
- 2012年3月31日 +133.24%
- 48億4900万
- 2012年6月30日
- -2億8900万
- 2012年9月30日
- 10億1000万
- 2012年12月31日 +41.78%
- 14億3200万
- 2013年3月31日 +144.27%
- 34億9800万
- 2013年6月30日
- -7億1100万
- 2013年9月30日
- -4億2900万
- 2013年12月31日 -128.67%
- -9億8100万
- 2014年3月31日
- 8億3300万
- 2014年6月30日
- -11億7800万
- 2014年9月30日
- -4億3200万
- 2014年12月31日
- -2億5300万
- 2015年3月31日
- 23億9800万
- 2015年6月30日
- -7億3700万
- 2015年9月30日
- -1億8700万
- 2015年12月31日
- 3億9100万
- 2016年3月31日 +909.46%
- 39億4700万
- 2016年6月30日
- -2億1000万
- 2016年9月30日
- 6億8700万
- 2016年12月31日 +67.39%
- 11億5000万
- 2017年3月31日 +257.74%
- 41億1400万
- 2017年6月30日
- -10億5100万
- 2017年9月30日
- -2億3500万
- 2017年12月31日
- 6億3400万
- 2018年3月31日 +502.68%
- 38億2100万
- 2018年6月30日 -99.14%
- 3300万
- 2018年9月30日 +999.99%
- 15億900万
- 2018年12月31日 +90.32%
- 28億7200万
- 2019年3月31日 +128.34%
- 65億5800万
- 2019年6月30日 -80.1%
- 13億500万
- 2019年9月30日 +317.16%
- 54億4400万
- 2019年12月31日 +37.31%
- 74億7500万
- 2020年3月31日 +32.55%
- 99億800万
- 2020年6月30日 -96.58%
- 3億3900万
- 2020年9月30日 +838.64%
- 31億8200万
- 2020年12月31日 +65.34%
- 52億6100万
- 2021年3月31日 +82.08%
- 95億7900万
- 2021年6月30日 -86.03%
- 13億3800万
- 2021年9月30日 +181.84%
- 37億7100万
- 2021年12月31日 +62.85%
- 61億4100万
- 2022年3月31日 +76.68%
- 108億5000万
- 2022年6月30日 -79.55%
- 22億1900万
- 2022年9月30日 +193.38%
- 65億1000万
- 2022年12月31日 +52.69%
- 99億4000万
- 2023年3月31日 +53.04%
- 152億1200万
- 2023年6月30日 -81.19%
- 28億6100万
- 2023年9月30日 +174.55%
- 78億5500万
- 2023年12月31日 +80.7%
- 141億9400万
- 2024年3月31日 +58.83%
- 225億4400万
- 2024年6月30日 -82.25%
- 40億100万
- 2024年9月30日 +186.93%
- 114億8000万
- 2024年12月31日 +72%
- 197億4600万
- 2025年3月31日 +57.6%
- 311億2000万
- 2025年6月30日 -77.66%
- 69億5300万
- 2025年9月30日 +149.94%
- 173億7800万
- 2025年12月31日 +50.26%
- 261億1200万
個別
- 2008年3月31日
- 12億4600万
- 2009年3月31日 -46.39%
- 6億6800万
- 2010年3月31日 -37.13%
- 4億2000万
- 2011年3月31日 +178.1%
- 11億6800万
- 2012年3月31日 +106.93%
- 24億1700万
- 2013年3月31日 -39.47%
- 14億6300万
- 2014年3月31日
- -13億2700万
- 2015年3月31日
- 6億2100万
- 2016年3月31日 +174.24%
- 17億300万
- 2017年3月31日 -6.69%
- 15億8900万
- 2018年3月31日 +10.32%
- 17億5300万
- 2019年3月31日 +99.49%
- 34億9700万
- 2020年3月31日 +94.68%
- 68億800万
- 2021年3月31日 -7.3%
- 63億1100万
- 2022年3月31日 +7.3%
- 67億7200万
- 2023年3月31日 +30.45%
- 88億3400万
- 2024年3月31日 +45.86%
- 128億8500万
- 2025年3月31日 +41.82%
- 182億7300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント間の内部売上高又は振替高等は、市場価格等を勘案して一般取引条件と同様に決定しております。2025/06/26 14:41
また、セグメント利益は営業利益ベースの数値であり、連結損益計算書の営業利益との間に差異はありません。
3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高等は、市場価格等を勘案して一般取引条件と同様に決定しております。
また、セグメント利益は営業利益ベースの数値であり、連結損益計算書の営業利益との間に差異はありません。2025/06/26 14:41 - #3 役員報酬(連結)
- ・短期業績連動報酬(金銭)2025/06/26 14:41
短期業績連動報酬は金銭報酬としております。業績と報酬との関係性の明確化の観点から、当社グループの重要な経営指標である連結営業利益額を業績評価指標とし、前事業年度の連結営業利益の額に応じて役位別の報酬テーブルにより算定される総額を、7月から翌年6月まで毎月同額の分割払いで支給します。
その支給額は、連結営業利益額に応じて0%~130%(連結営業利益額が取締役会で定めた基準値のときに100%支給)の範囲で変動します。当事業年度における連結営業利益額の目標は23,000百万円であり、当事業年度における連結営業利益額の実績は31,120百万円であります。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ② 経営戦略及び優先的に対処すべき課題等2025/06/26 14:41
当社グループは中長期の経営計画である“ORGANO 2030”を策定しております。これまで“ORGANO 2030”では2030年度までに売上高2,000億円以上、売上高営業利益率15%以上、ROE 12%以上を安定的に計上できる収益構造の構築を目標として掲げてまいりました。しかしながら、電子産業分野を中心に想定を上回る成長が見られ、2030年度の目標であった営業利益300億円を2024年度に達成することとなりました。そのため、電子産業分野の成長が今後も続き、他分野における水処理需要も堅調に推移するという想定のもと、2030年度の業績目標を見直し、売上高は2,500億円、売上高営業利益率は15%を必達目標として18%以上を目指し、ROEは15%以上を維持することといたしました。この達成に向けて、当社グループは「事業成長戦略」「バリューチェーン強化」「経営基盤の拡充」の3点を重要な課題として定め、それぞれの取組みを改めて整理いたしました。なお、当社グループは持続的な企業価値の向上と収益性改善の達成状況を評価するため、ROEと売上高営業利益率を重要な指標として位置付けております。
●事業成長戦略 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ■営業利益2025/06/26 14:41
営業利益は、前連結会計年度比43.3%増となる27,382百万円となりました。プラント案件の売上増加のほか、プラント事業よりも収益性が高いソリューション事業の売上が拡大したこと、利益率の改善があったことなどから営業利益が増加いたしました。利益率は、プラント事業において好調な設備投資を背景に受注環境が良好に推移したことや、収益性改善に向けた各種取組みなどによって改善したほか、ソリューション事業でも比較的収益性の高い設備保有型サービスの伸長などによって改善いたしました。
(機能商品事業)