PILLAR(6490)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 26億4200万
- 2009年3月31日 -87.74%
- 3億2400万
- 2009年12月31日
- -8000万
- 2010年3月31日
- 4億1200万
- 2010年6月30日 +65.78%
- 6億8300万
- 2010年9月30日 +158.13%
- 17億6300万
- 2010年12月31日 +49.97%
- 26億4400万
- 2011年3月31日 +48.79%
- 39億3400万
- 2011年6月30日 -75.22%
- 9億7500万
- 2011年9月30日 +76.31%
- 17億1900万
- 2011年12月31日 +51.54%
- 26億500万
- 2012年3月31日 +46.1%
- 38億600万
- 2012年6月30日 -73.86%
- 9億9500万
- 2012年9月30日 +50.65%
- 14億9900万
- 2012年12月31日 +28.22%
- 19億2200万
- 2013年3月31日 +24.51%
- 23億9300万
- 2013年6月30日 -74.38%
- 6億1300万
- 2013年9月30日 +99.18%
- 12億2100万
- 2013年12月31日 +83.54%
- 22億4100万
- 2014年3月31日 +29.76%
- 29億800万
- 2014年6月30日 -77.92%
- 6億4200万
- 2014年9月30日 +113.71%
- 13億7200万
- 2014年12月31日 +68.15%
- 23億700万
- 2015年3月31日 +39.84%
- 32億2600万
- 2015年6月30日 -70.55%
- 9億5000万
- 2015年9月30日 +67.37%
- 15億9000万
- 2015年12月31日 +51.76%
- 24億1300万
- 2016年3月31日 +43.76%
- 34億6900万
- 2016年6月30日 -72.59%
- 9億5100万
- 2016年9月30日 +114.72%
- 20億4200万
- 2016年12月31日 +75.42%
- 35億8200万
- 2017年3月31日 +44.22%
- 51億6600万
- 2017年6月30日 -76.81%
- 11億9800万
- 2017年9月30日 +90.98%
- 22億8800万
- 2017年12月31日 +56.03%
- 35億7000万
- 2018年3月31日 +44.57%
- 51億6100万
- 2018年6月30日 -69.46%
- 15億7600万
- 2018年9月30日 +91.88%
- 30億2400万
- 2018年12月31日 +42.23%
- 43億100万
- 2019年3月31日 +19.18%
- 51億2600万
- 2019年6月30日 -83.52%
- 8億4500万
- 2019年9月30日 +113.61%
- 18億500万
- 2019年12月31日 +48.81%
- 26億8600万
- 2020年3月31日 +37.12%
- 36億8300万
- 2020年6月30日 -71.44%
- 10億5200万
- 2020年9月30日 +68.44%
- 17億7200万
- 2020年12月31日 +72.69%
- 30億6000万
- 2021年3月31日 +58.4%
- 48億4700万
- 2021年6月30日 -52.28%
- 23億1300万
- 2021年9月30日 +127.89%
- 52億7100万
- 2021年12月31日 +57.2%
- 82億8600万
- 2022年3月31日 +37.48%
- 113億9200万
- 2022年6月30日 -73.89%
- 29億7500万
- 2022年9月30日 +129.01%
- 68億1300万
- 2022年12月31日 +51.12%
- 102億9600万
- 2023年3月31日 +34.44%
- 138億4200万
- 2023年6月30日 -77.79%
- 30億7500万
- 2023年9月30日 +124.29%
- 68億9700万
- 2023年12月31日 +53.75%
- 106億400万
- 2024年3月31日 +33.97%
- 142億600万
- 2024年6月30日 -82.43%
- 24億9600万
- 2024年9月30日 +133.37%
- 58億2500万
- 2024年12月31日 +43.14%
- 83億3800万
- 2025年3月31日 +35.94%
- 113億3500万
- 2025年6月30日 -76.14%
- 27億500万
- 2025年9月30日 +107.21%
- 56億500万
- 2025年12月31日 +54.43%
- 86億5600万
個別
- 2008年3月31日
- 17億1700万
- 2009年3月31日
- -4億7000万
- 2010年3月31日
- -7400万
- 2011年3月31日
- 32億4900万
- 2012年3月31日 -6.68%
- 30億3200万
- 2013年3月31日 -43.6%
- 17億1000万
- 2014年3月31日 +31.75%
- 22億5300万
- 2015年3月31日 +12.65%
- 25億3800万
- 2016年3月31日 +14.14%
- 28億9700万
- 2017年3月31日 +54.4%
- 44億7300万
- 2018年3月31日 +6.13%
- 47億4700万
- 2019年3月31日 -14.05%
- 40億8000万
- 2020年3月31日 -29.19%
- 28億8900万
- 2021年3月31日 +49.53%
- 43億2000万
- 2022年3月31日 +132.45%
- 100億4200万
- 2023年3月31日 +23.52%
- 124億400万
- 2024年3月31日 -2.28%
- 121億2100万
- 2025年3月31日 -25.75%
- 90億
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- 重要KPI項目は次の通りです。2025/06/19 11:13
具体的な取組みとして、まず「コア事業の進化」においては、ますますの活況が期待される半導体市場にむけ、福知山第2工場を円滑に立上げることで市場の需要に対応いたします。また2023年4月より当社グループに参入したタンケンシールセーコウとのシナジー効果を早期に発現させる等、コア事業領域における新たなチャレンジを加速いたします。技術競争力向上に努め、流体制御関連機器市場における総合シールメーカーの強みを活かし、顧客ニーズの「専門化」「多様化」に対応した新たな製品開発やサービス展開を進めてまいります。また当社では継続的な企業の発展を生み出すのは人の力であると考えています。全体最適の発想で改革をリードする人財を育む事が重要であり、組織的なコア技術・技能伝承体制の構築や産学連携でのデータサイエンティスト育成等、事業環境の変化に柔軟に対応し、持続的成長のエンジンとなる人財育成に努めてまいります。One2025 連結売上高 575億円 連結営業利益 103億円 ROE(%) 10%以上
つぎに「グローバル競争力の強化」においては、Pillar Technology (Chuzhou) Co., Ltd.におけるふっ素樹脂製品の生産量拡大を始め、北京駐在所の設立など成長著しい中国における半導体市場の需要を取り込むほか、東南アジアを中心としたメカニカルシール補修のレスポンスを向上させるなど、エリア特性に応じたきめ細やかな対応とグローバルサプライチェーンの強化を図ることで、グローバルシェアの拡大を目指します。更に今後の市場の成長と新たな需要を見込むアフリカや中南米での市場規模調査と顧客開拓を着実に進めてまいります。併せて「海外ネットワークの構築」「グローバル人財の育成」にも取り組み、変化の激しいグローバル社会に即した組織体制を構築してまいります。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,121百万円は、主に全社研究開発及び本社管理部門にかかる設備投資額であります。2025/06/19 11:13
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #3 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸業等を含んでおります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント資産の調整額18,773百万円は、事業セグメントに配分していない全社資産28,332百万円及びセグメント間取引消去△9,559百万円であります。全社資産は主に当社の現金及び預金、本社管理部門にかかる有形固定資産及び投資有価証券であります。
(2) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額676百万円は、主に全社研究開発及び本社管理部門にかかる設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/19 11:13 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/19 11:13
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格に基づいております。 - #5 役員報酬(連結)
- ・業績連動報酬に使用する指標は事業規模指標である連結売上高、持続的な企業価値向上指標として連結営業利益額、経営効率を示す連結営業利益率、資本効率の指標であるROE及びESG指標に加え、本年度より株価水準をKPIとして加え、各役位に応じウエイト付けし、連結売上高、連結営業利益額は前年との比較で評価しております。また、連結営業利益率、ROEは基準値を設定し、上下限値を設定し評価しております。ESG指標は、外部評価や自社でのESG項目の取組状況を総合的に判断し4段階で評価、株価については自社株価と日経平均株価との相対比較により評価しております。2025/06/19 11:13
2024年3月期の実績は、連結売上高は前年比120.3%、同じく連結営業利益は102.6%となりました。連結営業利益率は135.6%、ROEは200.0%の評価となりました。
また、ESG指標につきましては、CDPアンケートスコアを採用し、そのランクに応じて評価し、昨年はB評価を得ましたので評価として110.0%を適用しました。新たに加えました株価につきましては118.2%になりました。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ・財務数値目標2025/06/19 11:13

・非財務目標(単位:億円) 連結売上高 586 579 575 連結営業利益 142 113 103 ROE(%) 16.7% 11.5% 10%以上
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境の中、当社グループは2023年を初年度とする3ヵ年中期経営計画「One2025」を策定し、「企業価値の更なる向上」に向けた変革に取り組み、目標達成に向け各種施策を推進しております。しかしながら、当連結会計年度は当社の主力である電子機器関連事業において生成AIなど一部の半導体需要の拡大はあったものの市場全体の回復に至りませんでした。2025/06/19 11:13
この結果、当連結会計年度の売上高は579億88百万円(前期比1.1%減)となり、利益面では、営業利益は113億35百万円(前期比20.2%減)、経常利益は114億74百万円(前期比24.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、82億99百万円(前期比23.0%減)となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。